電子秘書システムがクラウド型CTIと連携
設備投資不要のCTIとの連携で、ローコストで電話応対を効率化し顧客対応力を強化
経営コンサルティングの株式会社NIコンサルティング(東京都港区港南、代表取締役:長尾一洋)は、電子秘書型営業支援システム「Sales Force Assistant」(セールス・フォース・アシスタント;特許出願中)について、株式会社リンク(東京都港区赤坂、代表取締役社長:岡田元治氏)との協業で、同社が提供するクラウド型テレフォニーサービス「BIZTEL」と連携し、電話応対を効率化する新バージョンを2015年5月25日(月)より提供開始します。
- 電子秘書が電話の発着信を教えてくれる「CTI連携」機能
Point1. 着信ポップアップ
従来は、SFAを導入し顧客情報をデータベース化している企業であっても、顧客から電話があった際には、受付者が自分で顧客情報を検索する作業が必要でした。
CTIと連携した「Sales Force Assistant」は、電話着信時には電子秘書が着信相手の顧客情報を瞬時に検索してお知らせしますので、商談履歴を参照するなど、より素早く効率的な電話対応をアシストします。
Point2. ワンクリック発信
「Sales Force Assistant」の顧客情報に表示された電話番号をワンクリックするだけで相手先に電話を発信することができます。一度に多くの顧客リストに電話をかける場合など、いちいち電話機で番号を押す必要がなく、番号の押し間違いもありません。
Point3. 他者コンタクトお知らせ
他の社員が自分の担当顧客に電話を発着信したことを電子秘書がお知らせしてくれます。外出中や離席時でも顧客対応状況がすぐに把握できる、同じ用件で電話してしまう事態を未然に防げるといった利点があり、電話応対の効率化と顧客対応力の強化を実現します。
- 共催セミナー情報
<セミナー概要>
日 時:2015年6月10日(水) 13:30~16:30
会 場:株式会社NIコンサルティング 本社 セミナールーム
東京都港区港南2-16-1 品川イーストワンタワー19F/JR品川駅港南口より徒歩2分
(地図:http://www.ni-consul.co.jp/about/office_honsya.html)
定 員:50名(先着順)
参加費:無料
申 込:https://www.ni-consul.co.jp/seminar/15_0610.html よりお申し込みください
主 催:株式会社リンク・株式会社NIコンサルティング
内 容:第一部「経営の成果を劇的にアップさせる業務改革とは」
株式会社NIコンサルティング 専務取締役 本道 純一
第二部「脱ビジネスフォンで生産性アップ!CTI効果的活用のノウハウ」
株式会社リンク BIZTEL事業部 事業企画チームマネージャー 高原 陽一氏
第三部「新規開拓成功のための業務改革の実践事例」
株式会社NIコンサルティング コンサルタント 広岡 徹也
- 人口減少・人手不足時代を生き抜く「省人数経営」を支援する電子秘書システム
かつての製造現場がそうであったように、ホワイトカラー、オフィスワークにおいても、ITやロボットに置き換えられる仕事は省人化・機械化し、一方で生身の人間はより創造性を発揮し、質の高い仕事ができるようにしていくべきです。NIコンサルティングの開発する電子秘書システム「Sales Force Assistant」は、スケジュール管理や名刺管理、見積書作成などを通じて、省人数経営、人口減少時代の新しい働き方を支援するツールです。
- 営業支援システム『Sales Force Assistant』新バージョン販売情報
クラウドサービス 2015年5月26日(火)
●提供価格:パッケージソフト 5ライセンス 200,000円(税別)~
クラウドサービス 1ユーザー月額 3,500円~4,700円(税別)
※CTI連携機能の利用には、別途BIZTELの各種サービスおよびCRM連係オプションのご契約が必要です。
本サービスの詳細につきましては、株式会社リンクの下記Webサイトをご覧ください。
http://biztel.jp
●Webサイト:http://www.salesforce-assistant.com
- 会社概要「株式会社NIコンサルティング」 http://www.ni-consul.co.jp
資 本 金:2億1,000万円
代 表 者:代表取締役 長尾一洋
本 社:〒108-0075 東京都港区港南2-16-1 品川イーストワンタワー19F
事業拠点:札幌、仙台、東京、金沢、名古屋、大阪、広島、福岡
従業員数:75名
事業内容:経営コンサルティング(戦略構築、営業力強化、事業承継型M&A等)
および経営支援システム(VMS、SFA、CRM、グループウェア等)の開発・販売
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また、当社製品には他社の著作物が含まれていることがあります。
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