【調査】料理準備にかかる時間は、1年で32日以上、一生で5年9ヶ月以上（Antway調べ）

(株)Antway／つくりおき.jp

2024年3月4日 11時00分

3月8日は国際女性デーです。1975年3月8日に国連で提唱され、来年で50周年を迎えます。この50年で家事のあり方はどう変わったのか。家庭料理の宅配サービス「つくりおき.jp 」を運営する株式会社Antway（所在地：東京都千代田区、代表取締役社長CEO：前島恵）は、この度、家事の中でも負担の大きい「料理」について、全国の男女400名を対象に調査を実施しました。統計データとともに解説します。

トピック① 共働き世帯が増加する一方、家事負担は女性に偏っている状況

・共働き世帯は1,262万世帯で、40年間でおよそ2倍に増加。夫婦世帯の7割を共働き世帯が占めている。

・妻と夫の家事分担の割合は妻が81%、夫が19%で、依然として女性の負担が大きい。

トピック② 食事の支度にかかる時間は年間で32日以上、一生では5年9ヶ月以上

・料理の頻度について、「ほぼ毎日」と回答した男性が17%に対し、女性は54%と、料理も女性に偏っている。

・料理を負担に感じている人は52%。

・料理や買い物など食事の支度にかかる時間は1日平均2時間8分。その内訳は、料理51分、買い物38分、後片付け24分、献立を考える14分。

トピック③ 仕事と家事育児の両立支援が課題

・自分のために使える自由時間について、1日2時間未満は専業主婦(夫)世帯で28%、共働き世帯では49%。共働き世帯の方が自由時間がない。

・女性に家事・育児等が集中していることが、職業生活において女性の活躍が進まない理由と考えている人が8割に達する。

トピック① 共働き世帯が増加する一方、家事育児は女性に偏っている状況

女性の社会進出が進んだことにともない、共働き世帯も増加傾向が続いています。共働き世帯は1980年614万世帯から2022年1,262万世帯となり、一方で専業主婦世帯は1980年1,114万世帯から2022年539万世帯まで減少しています。この40年間で共働き世帯と専業主婦世帯の数は逆転し、今では夫婦世帯の7割を共働き世帯が占めています（図1）。

共働き世帯が増加している一方、家事負担は依然として女性に偏っています。妻と夫の家事分担の割合を見ると、妻が81%で、夫が19%となっています。2010年には「イクメン」が新語・流行語となりましたが、この10年で夫婦の家事分担に大きな変化は見られません（図2）。

トピック② 食事の支度にかかる時間は1年で32日以上、一生では5年9ヶ月以上

料理の頻度は「ほぼ毎日」が36%、「週に4日〜6日」が13%で、約半数が週に4日以上料理をしています。しかし男女別で見ると、「ほぼ毎日」と回答した人が男性では17%に対し、女性は54%と、男女間で3倍以上の開きがあります（図3）。

また、負担に感じる家事として、「料理」と回答した人は52%と、過半数の人が料理を負担に感じています（図4）。

料理の準備には、献立づくりや買い物、下ごしらえ、調理、後片付けなど様々な工程があります。それら食事の支度にかかっている時間を聞いたところ、1日あたり合計2時間8分という結果になりました。その内訳を見ると、料理51分、買い物38分、後片付け24分、献立を考える14分となっています。食事の支度にかかる時間は、年間で32日と13時間15分（4万6千875時間）、一生で5年と9ヶ月以上という計算になります（図5）。

トピック③ 仕事と家事育児の両立支援が課題

1日のうち、自分のために使える自由時間について、専業主婦(夫)世帯と共働き世帯を比べると、2時間未満（「1時間未満」と「1時間〜2時間未満」の合計）と回答した人は専業主婦(夫)世帯で28%に対し、共働き世帯は49%となりました。逆に4時間以上あると回答した人は専業主婦(夫)世帯が37%に対し、共働き世帯は10%でした（図6）。専業主婦(夫)世帯に比べ、共働き世帯が仕事と家事育児の両立により自分の時間がない様子が伺えます。

女性に家事・育児等が集中していることが、職業生活において女性の活躍が進まない要因の一つだと思うかという質問においては、84%の人がそう思う（「そう思う」と「どちらかといえばそう思う」の合計）と回答しています（図7）。少子高齢化により生産年齢人口（※1）の減少が社会問題となる中、仕事と家事育児の両立支援が大きな課題となっています。

【調査概要】

調査期間：2024年1月

調査対象者：全国20歳〜69歳男女、「ほぼ毎日」料理をしている人

調査方法：インターネット調査

※本リリースの調査結果をご利用いただく場合は、「つくりおき.jp／株式会社Antway調べ」と出典元の記載をお願いします。

※1 生産年齢人口とは、生産活動を中心となって支える15〜64歳の人口のこと。日本の生産年齢人口は1995年をピークに減少しており、労働力の不足、経済規模の縮小など様々な社会的・経済的課題の深刻化が懸念されている。

料理を外注するメリットとは

仕事や家事の両立などで忙しい中、お惣菜の配達サービスを利用する人が増えています。つくりおき.jpは調理経験豊富なシェフと管理栄養士が監修し、専用キッチンで手作りしたお惣菜を、毎週ご家庭に冷蔵でお届けする宅食サービスです。1食あたり700円台（5食プランの場合749円）で炊事に関わる家事をお任せいただけます。

お客様アンケートでは、つくりおき.jpを利用することで食事の準備のストレスが軽減したと回答した人が97.7%（「大幅に軽減した」55.4%、「軽減した」42.3%の合計）という結果も出ています（図8）。

■ つくりおき.jpと自炊で比較

実際につくりおき.jpを利用することでどのくらいの時間が節約できるのか、また家庭で作るのに比べて金額は安いのかを検証するため、週3食プラン（9,580円/週）と同じメニューを一般のご家庭と同じ環境で調理し、かかった時間と金額を調査しました。その結果、調理のコストは5,157円（税込）で、調理にかかった時間は合計4時間20分となりました（買い物や献立を考える時間は含まない）。

調理にかかった時間を都内40歳〜44歳の平均時給で計算すると、調理時間4時間20分×時給1,845円=7,995円になります。

・自分で1週間分を作る 13,152円

・つくりおき.jpで1週間分を注文する 9,580円

比較レポート：https://www.tsukurioki.jp/cookingtrial