全国の喪主経験者2,000名を対象に調査 実際の葬儀費用が「適正であったかわからない」人が半数近く存在
公益社などの葬儀社を傘下に持ち、葬儀から終活までのライフエンディングのトータルサポートを提供する、燦ホールディングス株式会社(東京本社:東京都港区、大阪本社:大阪市北区、代表取締役社長:播島聡)は、過去5年以内に喪主もしくは葬儀を執り行った40~70歳代の男女2,000名を対象に“葬儀費用”に関する実態調査を実施しました。調査結果の第二弾として、喪主にとって実際にかかった葬儀費用を適正と感じたか、大切な人の葬儀で重視したいことなどをご紹介します。
<調査結果のポイント>
■実際にかかった葬儀費用に対し、「適正であったかわからない」人が半数近く存在
■大切な人の葬儀にかけたい費用は、「50万円以上100万円未満」がトップ
■従来通りの葬儀にとらわれず故人によりそった演出・装飾を重視したい人が多数存在
■葬儀に対し「施設の充実、利便性」を重視したい人が46%
■故人が逝去してから葬儀社で見積りをした人が62%、予め葬儀社に費用の相談をしていたのは22%
■葬儀の内容と費用について誰かに相談した人は85%
実際にかかった葬儀費用が「適正であったのかどうかわからない」人が44% 2位「適正だったと思う」29%、3位「高かったと思う」25% |
n=2,000名
大切な人の葬儀にかけたい費用は、100万円未満が77% 100万円以上は23% |
n=2,000名
大切な人の葬儀で重視したいことは、1位「施設の充実、利便性」46% 2位「故人らしさや好みを表現した演出」35%、3位「葬儀の空間装飾」24%と 従来の葬儀にとらわれず故人によりそった演出・装飾を重視する人が多数存在する |
n=2,000名 ※複数回答
故人が逝去してから葬儀社で見積りをした人が62% 予め葬儀社に費用の相談をしていたのは22% |
n=2,000名
葬儀の内容と費用について誰かに相談した人は85% 相談相手は、1位「兄弟姉妹」40%、2位「配偶者」36%、3位「葬儀社」32% |
n=2,000名 ※複数回答
<調査概要>
■調査名 : 葬儀費用に関する実態調査
■調査主管 : 燦ホールディングス株式会社
■調査期間 : 2023年3月22日~24日
■調査対象 : 過去5年以内に喪主もしくは葬儀を執り行ったことがある全国の40~70歳代の男女
■回答者数 : 2,000名
■調査方法 : インターネットによるアンケート調査
<燦ホールディングスとは>
1932年に「株式会社公益社」として創業、2004年持株会社制への移行に伴い、燦ホールディングスに商号変更。グループには「株式会社公益社」(持株会社制への移行時に会社分割により新設)、「株式会社葬仙」、「株式会社タルイ」の葬祭事業3社および葬祭サービスに必要な機能を提供する「エクセル・サポート・サービス株式会社」、ライフエンディングサービスのポータルサイトを運営する「ライフフォワード株式会社」から成り、葬儀を中心としたライフエンディングサポート事業を展開しています。また、2023年4月から家族葬に特化した新ブランド「ENDING HAUS」の全国展開を開始しました。1994年に葬儀会社として初めて株式を上場(当時の大証新二部)。現在は、全国に約5,000社あるといわれる葬儀会社の中で数少ない東証プライム上場企業です。
〈燦ホールディングスグループ〉
・燦ホールディングス株式会社 https://www.san-hd.co.jp/
・株式会社公益社 https://www.koekisha.co.jp/
・株式会社タルイ https://www.tarui365.co.jp/
・株式会社葬仙 https://www.sousen.co.jp/
・ライフフォワード株式会社 https://life-forward.co.jp/ https://www.eranda.jp/
〈新葬儀ブランド〉 ※2023年4月から家族葬に特化したブランドを展開中
・エンディングハウス https://endinghaus.jp
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