東京パワーテクノロジー所属デフアスリート長内智選手千葉県における「パラアスリート強化・支援事業」強化指定選手に指定

東京パワーテクノロジー株式会社

2026年5月29日 17時35分

　エネルギー事業を中心に幅広い事業を展開する東京パワーテクノロジー株式会社（本社：東京都江東区、代表取締役社長：本橋準、以下当社）は、かねてより D&I（ダイバーシティ＆インクルージョン）推進の一環として、デフアスリートを採用してまいりました。

　このたび、当社所属のデフアスリート・長内智（おさないさとし）選手が、千葉県による「令和８年度パラアスリート強化・支援事業」において、強化指定選手として選出されましたことをお知らせします。

　長内選手はデフ陸上競技（棒高跳）において、今後さらなる飛躍が期待され、昨年11月に日本で初めて開催された「東京2025デフリンピック」の日本代表選手として出場しました。

　また、長内選手は競技活動にとどまらず、小学校での講演や陸上教室の開催などを通じて、社会全体に向けたD&Iの理解促進にも積極的に取り組んでいます。

　当社は、社員アスリートの活躍を通じて、多様な人材が活き活きと活躍できる社会の実現に貢献してまいります。

　今後の長内選手の大会スケジュールや競技結果、イベント登壇情報等は、当社公式アスリートサイトにて随時発信予定です。引き続き、あたたかいご支援をよろしくお願いいたします。

　パラアスリート強化・支援事業について

千葉県では、県にゆかりのあるパラアスリート及びパラスポチームを指定し、強化のための取り組みに対して支援することにより、パラアスリート等の継続的な競技力向上を図り、「する・みる・ささえる」スポーツのさらなる推進やパラスポーツの充実・発展に寄与することを目的とした支援事業を展開しています。

　本事業では、選手一人ひとりの競技活動に合わせて、トレーニング環境の整備、外部指導者の活用、用具購入、遠征・大会参加費等の支援を行っています。

　また、指定された選手の中からも、千葉県競技力向上推進本部事業の「トップアスリート等活用事業」において、県内の学校を訪れ、講師として技術指導やデモンストレーションなどの実施に御協力いただいております。この事業は、選手強化事業の成果を地域スポーツに還元することで、更なるスポーツの振興を図っています。

　長内智選手コメント

昨年度にデフリンピックに出場したとはいえ、棒高跳びに転向したにも関わらず、千葉県強化指定選手に選んでいただけたことを嬉しく思います。3年後のアテネデフリンピックに向け、困難な壁にぶつかろうとも跳び越えてみせます。そして千葉県に恩返しができるように日々鍛錬し前進してまいります。応援の程、よろしくお願いいたします。

　長内智選手プロフィール

長内智選手（おさないさとし）

生年月日：1990年7月21日

競技種目：陸上（棒高跳）

出　　身：千葉県

大　　学：国際武道大学

障がい：感音性難聴

所　　属：環境事業部環境業務総括グループ

東京2025デフリンピック男子800m出場

千葉県指定パラアスリート強化・支援事業

強化指定選手

＜主な実績＞

2017年サムスンデフリンピック

　400m 準決勝進出

2020年日本デフ陸上競技選手権大会

　400m 優勝

2024年第5回世界デフ陸上競技選手権大会　

　400m 準決勝進出

2024年第5回世界デフ陸上競技選手権大会

　4×400mR 第2位（デフ日本新記録）

　当社のD＆Iに関する取り組みについて

当社所属選手（競技種目）[写真左から]　遠山莉生選手（デフ陸上男子ハンマー投）、門脇翠選手(デフ陸上女子100m,200m）、長内智選手(デフ陸上男子棒高跳）、瀧澤諒斗選手（男子デフサッカー）、北谷宏人選手(デフ陸上男子棒高跳）※本写真外所属アスリート加藤茜選手（パラ陸上女子100m,200m,400m）

　当社は「多様な価値観や経験を有する人財の活躍が、新たな価値の創出に繋がる」との考えのもと、「女性活躍・障がい者雇用」のさらなる推進、障がい者へのスポーツ支援等を通じた共生社会の実現など、企業価値の創造を目的に、アスリート支援の施策を行っております。

　その一環として、当社は日本デフ陸上競技協会とのパートナーシップ契約、日本ろう者サッカー協会とのシルバーパートナー協定を締結し、障がい者スポーツの発展と普及を積極的に支援しています。

　現在、当社では門脇翠・長内智・北谷宏人・瀧澤諒斗・遠山莉生・加藤茜の計6名の障がい者アスリートをサポートしております。所属アスリートは競技での活躍にとどまらず、社内外のイベントや情報発信を通じて、挑戦する姿勢や多様性を尊重する価値観を広め、障がい者スポーツへの理解促進や社内のダイバーシティに対する意識の向上にも貢献しています。こうした取り組みを通じ、当社は今後も、共生社会の実現に向けて取り組んでまいります。