MarkeZineによる最新調査『マーケティング最新動向調査 2021』発刊。コロナ禍で加速するデジタルシフトとマーケティングへの投資意欲

株式会社翔泳社（本社：東京都新宿区舟町5、社長：佐々木幹夫）の運営するマーケティング専門メディア「MarkeZine（マーケジン）」は、調査プロジェクト「MarkeZine RESEARCH」の第二弾として、調査資料『マーケティング最新動向調査 2021』（https://markezine.jp/research/）を発刊しました。

『マーケティング最新動向調査 2021』

 

今回、翔泳社の読者会員をベースに2020年9月に実施したインターネット調査によって、マーケティングに関わる1,000名超から回答を得ました。回答者の属性は51.1％が広告主企業で、勤務先の売上高は100億円以上が42.6％、ビジネス形態はBtoCが36.7％、BtoBが63.3％となりました。

■加速するデジタルシフト
従来からのデジタルトランスフォーメーション（DX）の流れに、コロナ禍という大きな変化が加わり、企業がマーケティングのデジタルシフトを強化する動きが見られます。

今後3年間でマーケティング・販促予算全体が「増える」と回答したのは37.7％で、このうち最も多かったのは「自社HP・自社ECサイト」の55.2％、「ソーシャルメディア（広告を除く）」が49.0％で続き、自社を起点とした情報発信やダイレクトセールスの強化を考えている企業が多くなっています。広告予算については、今後3年間で「増える」という回答が最も多かった媒体は「デジタル広告」で55.6％と突出して多くなっています。

 

マーケティング活動のデジタル化に関して、どのような取り組みを行なっているかについては、「デジタルツールへの積極的な投資」が40.7％と最も多く、「デジタル人材の採用と育成」が33.8％で続きました。

■最も導入率が高いMAツールは「Pardot」
今回、MarkeZine RESEARCHでははじめて、マーケティング活動を支えるツールについて具体的な製品名を示して質問を設け、「DMP（データマネジメントプラットフォーム）／CDP（カスタマーデータプラットフォーム）」「MA（マーケティングオートメーション）」「CRM（カスタマーリレーションシップマネジメント）」および、Marketing Suite（マーケティング活動全体を支援する製品群）について導入状況をたずねました。
このうち、MAで最も導入率が高かったのは「Pardot（セールスフォース・ドットコム）」で、これに「Marketo（アドビ）」が続いています。

■コロナ禍とマーケティング活動の変化
コロナ禍によってリアルな顧客接点が失われる中で、企業はマーケティング活動のデジタルシフトを強化しています。その結果、マーケティング担当者の役割・業務における変化では「デジタルの知識やスキルがより求められるようになった」が4割超と突出して多くなっています。
一方で、マーケティングのデジタル化に関する課題では、「デジタル化に向けた社内のナレッジが蓄積されていない」が4割超で最も多くなりました。コロナ禍以前から、デジタルマーケティングに取り組む企業は増加しており、その中で得られた知見やノウハウを、どのように共有し、活かしていくのかが、いま問われているのかもしれません。

■クロス集計で「売上規模別」「ビジネス形態別（BtoC／BtoB）」の傾向が明らかに
本調査資料では、調査結果を「売上規模別」「ビジネス形態別（BtoC／BtoB）」の2つの切り口で分析しており、それぞれの投資意向、導入ツール、課題が明らかになりました。

2021年もビジネスの先行きは依然として不透明ではありますが、自社のマーケティングプランの策定、社員のリテラシー向上、プレゼン資料の素材として、本調査資料をぜひご活用ください。

詳細はこちらのページでご覧いただけます。
https://markezine.jp/research/


■目次
【1章 マーケティングをめぐる動向】
消費者の動向
EC市場の動向
企業の動向
広告市場の動向
インターネット広告の成長をドライブする3つの要素
新型コロナがもたらした消費行動の変化
新型コロナが広告市場に与えたインパクト

【2章 注目トピックと論考】
マーケティングをめぐる5つの注目トピック
【特別寄稿】CX発想からUX思考への転換
【特別寄稿】“人”起点へと変わるテレビCMプランニング

【3章 主要プラットフォーマーと広告会社の動向】
Amazon
Apple
ByteDance（TikTok）
Facebook
Google
LINE
Twitter
ヤフー（Zホールディングス）
楽天
国内広告会社の動向（電通・博報堂・サイバーエージェント）

【4章 マーケティング最新動向調査（単純集計）】
マーケティング・販促・広告予算
マーケティング施策・ツールの予算
顧客体験・DX・マーケティングのデジタル化
導入ツール
コロナ禍とマーケティング活動
売上への関与・デジタル化の課題

【5章 マーケティング最新動向調査（クロス集計）】
クロス集計―売上規模別―
クロス集計―ビジネス形態別（BtoC／BtoB）―

詳しい内容やサンプルはこちらのページでご確認いただけます。
https://markezine.jp/research/


■商品情報
『マーケティング最新動向調査 2021』
編著：MarkeZine編集部＋デジタルインファクト
発売日：2021年1月13日
判型：A4版 カラー／ページ数：204ページ
価格：
・書籍版：税込価格165,000円
・PDFレギュラー版：税込価格165,000円
一覧性のある紙媒体でお届けする「書籍版」の他、検索性が高く、デジタル活用のしやすい「PDF版」をご用意しました。さらに、社内で活用の幅の広がる「法人内共有版」、調査結果として掲載されているグラフや表の全画像をまとめた「図表データ（ファイル形式：JPG）」をパッケージにしたセットメニューもあります。

商品メニューと価格表はこちらのページでご確認ください。
https://markezine.jp/research/


【MarkeZineについて】
MarkeZineはIT／ビジネス系書籍を出版する株式会社翔泳社が運営する、マーケター向け専門メディア。2006年5月22日にサイト開設以降、デジタルを主軸とした広告／マーケティング領域をカバーする国内最大級のメディアへと成長。最新ニュース／業界スペシャリストによる寄稿、業界キーパーソンや先進的なマーケティングに取り組む企業担当者・経営幹部へのインタビュー記事など、様々な切り口・視点のコンテンツを発信している。
URL：https://markezine.jp/

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【MarkeZine RESEARCHについて】
MarkeZineの記事会員約295,000名、メール会員約207,000名（2020年12月時点）という会員基盤と、取材・編集で培ってきたノウハウを活用し、専門メディアならではの中立・公平な調査結果やデータを広く提供していく。
URL：https://markezine.jp/research/

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