データ分析環境の構築から利用まで最短1ヵ月！ 「データ分析スマートスタート」提供開始

三菱総研ＤＣＳ株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：松下 岳彦）は、データ分析を始めるうえで必要な環境を、構築から利用開始まで最短１ヵ月でご用意する「データ分析スマートスタート」の提供を、7月1日より開始します。
本サービスはお客様の要望に柔軟に対応し、クラウドサービスやデータ活用の価値最大化を支援する、ＤＣＳのサービスブランド「FQ Smart+ (エフキュー スマートプラス)」に追加します。

１．背景と概要

マーケティング戦略の検討や、データに基づく意思決定をはじめ、経営においてデータ分析業務は重要ですが、最大限に活用するには自社にあった環境を構築することから始める必要があります。

そのようななかＤＣＳは、データ活用を始めようと考えているお客様や、データ活用方法を見つけるため小規模な環境から始めたいお客様に、SAS Institute Japan株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：手島 主税）が提供する各種データ分析ソリューションをご要望に応じて組み合わせ、提供するサービス「データ分析スマートスタート」を立ち上げました。

※1：SAS® Visual Statisticsのライセンスが必要です。

※2：SAS® Viya®のライセンスが必要です。

※お客様環境に必要なライセンスは、お見積内容に応じて当社から提供いたします。

２．サービスの特長（クイックプラン）

①ヒアリング結果に沿って、AWS上に分析環境(SAS Viya)を約1ヶ月で構築。（※）

　データ活用を迅速に開始可能。

　※お申込みやお客様にご用意いただくAWS環境の準備期間は除く

②ツール（SAS Viya)の利用方法も当社エンジニアがサポート。

　環境構築後にサンプルデータを使ったデータ加工とレポート作成方法をレクチャー。

③データ活用における課題解決も経験豊富な当社データサイエンティストがサポート。

 （データ活用支援オプションとして提供）

お客様のデータ活用要件（分析や可視化等の具体的な内容）に応じて、データ分析環境の構築をオーダーメイドで提供する「しっかりプラン」もご用意しています。

 

３．価格（クイックプラン）

初期費用：300万円（税抜）～

年額費用：103万円（税抜）～

※年額費用はご利用ライセンスに応じて変動します。

※AWS利用料、分析環境の運用費用は含まれておりません。必要な場合は個別に見積りいたします。

 

４．今後の展開

データ分析スマートスタートは、「クイックプラン」にデータバックアップ等の機能追加や各種パブリッククラウドのサポートを追加した新プランを2024年に開始予定です。FQ Smart+は今後もサービスラインアップ拡充し、引き続きサービスの価値向上を図っていきます。

■サービスページ

データ分析スマートスタート：https://www.dcs.co.jp/solution/smartstart/index.html

FQ Smart+：https://www.dcs.co.jp/solution/special_005/index.html

■SAS Institute Japan株式会社 パートナー・アライアンス本部長 山本 啓司氏

SASは三菱総研ＤＣＳの「データ分析スマートスタート」サービスを心より歓迎いたします。

三菱総研ＤＣＳは、パートナーとして、データサイエンティストによる分析支援・データ基盤構築/運用と多くのお客様の課題を解決してきた実績があり、SAS社と三菱総研ＤＣＳは長きにわたり信頼関係を築いてまいりました。また、本サービスにて利用されているSAS Viyaは、アナリティクスだけではなく、データ準備から配置・適用までのアナリティクス・ライフサイクル全体をカバーするプラットフォームであり、オンプレミス/クラウド環境に適応しています。

本サービスを三菱総研ＤＣＳが提供することで、より多くのお客様のデータ活用に関わる課題解決を促すことを確信しています。

■三菱総研ＤＣＳ株式会社について

三菱総研ＤＣＳは、1970年の創立以来、銀行・クレジットカード等金融関連業務で豊富な実績を有するIT企業です。耐災害性に優れた立地・設備の堅牢な自社データセンターを核に、独自のクラウドサービスをはじめ、マルチクラウド環境の利用を想定したストレージサービスや運用サービスなどを長年にわたり手掛け、お客様の課題解決に貢献しています。

https://www.dcs.co.jp

※本プレスリリース内の会社名、商品名は各社の商標、または登録商標です。

■問い合わせ先

三菱総研ＤＣＳ株式会社　〒140-8506 東京都品川区東品川四丁目12番2号

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・当リリースに関して 広報部

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