アプライド マテリアルズ 10か年サステナビリティロードマップの進展を発表

• 最新のサステナビリティレポートでカーボンフットプリント削減と環境報告の透明性向上への取り組みを紹介

アプライド マテリアルズ（Applied Materials, Inc., Nasdaq：AMAT、本社：米国カリフォルニア州サンタクララ、社長兼CEOゲイリー・E・ディッカーソン）は6月30日（現地時間）、最新のサステナビリティレポートを公表し、自社の環境・社会・ガバナンス（ESG）プログラムとこの1年間の成果について、詳細を示しました。レポートではアプライド マテリアルズの業務、お客様やサプライヤー企業との協業、そしてグローバル規模でのサステナビリティを促進するテクノロジー利用などについて、2020年に発表した一連の10年イニシアティブの進捗を紹介しています。

社長兼CEOゲイリー・ディッカーソンは次のように述べています。「グローバルなテクノロジーリーダーには、社員やお客様、そして社会に向けて大いなる責任が伴う、ということを認識しています。テクノロジーを通じてより公平でサステナブルな世界を形成できる、という期待は以前に増して高まっています。当社はエコシステム全体に働きかけて重要な進歩を押し進め、よりよい未来を今後何世代にもわたって実現するために尽力してまいります」

テクノロジーが人々の暮らしにますます重要な役割を果たし、グローバルな課題の解決につながる発見を支えるようになった今、半導体は世の中になくてはならない存在となっています。世界中でより多くの半導体が使われるにつれ、業界では半導体の製造においてクリーンで効率的なプロセスを継続的に開発することが急務となっています。

アプライド マテリアルズはよりサステナブルな業界を実現するため、自社のカーボンフットプリント削減を推進するとともに、環境報告の透明性を高める取り組みを進めています。2019年から2021年にかけて、アプライド マテリアルズは再生可能エネルギー利用割合を全世界で37%から57%に引き上げました。米国では再生可能エネルギー由来の電力の利用率が80%に達しており、今年中には目標である100%の達成も視野に入っています。こうした努力を通じて、アプライド マテリアルズはスコープ1、およびスコープ2の温室効果ガス排出量（自社による直接排出および他社からの購入による間接排出）を28%削減しています。これは当社のエネルギー消費量が新規設備の導入や生産拡大に伴い全体で約7％増えた中での成果です。

さらに、アプライド マテリアルズは2019年を基準に、スコープ3（バリューチェーン全体での排出）について半導体製品に関連するあらゆるカテゴリーの排出量を数値化ならびに公表し、データの第三者認証を取得しています。また、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）の提言に沿った自社のカーボンインパクトとリスクも初めて公表しました。カーボンフットプリントの実態をより正確に把握することで、スコープ1、2、3についての科学に基づく目標を今年末までに設定する、というコミットメントの実現が近づくことになります。

アプライド マテリアルズは2005年から社会的責任と環境に関する報告を行っています。最新のサステナビリティレポートと付属書には、2021年度末までの活動と成果が反映されています。レポート全文へのアクセス、アプライド マテリアルズの環境活動、インクルージョンの企業文化の推進、人権イニシアティブなどについては、こちらをご覧ください。https://www.appliedmaterials.com/company/corporate-responsibility/reports-policies

アプライド マテリアルズ（Nasdaq: AMAT）は、マテリアルズ エンジニアリングのソリューションを提供するリーダーとして、世界中のほぼ全ての半導体チップや先進ディスプレイの製造に寄与します。原子レベルのマテリアル制御を産業規模で実現する専門知識により、お客様が可能性を現実に変えるのを支援します。アプライド マテリアルズはイノベーションを通じてよりよい未来を可能にします。

詳しい情報はホームページwww.appliedmaterials.com でもご覧いただけます。

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このリリースは6月30日、米国においてアプライド マテリアルズが行った英文プレスリリースをアプライド マテリアルズ ジャパン株式会社が翻訳の上、発表するものです。

アプライド マテリアルズ ジャパン株式会社（本社：東京都、代表取締役社長：中尾 均）は1979年10月に設立。大阪支店、川崎オフィスのほか15のサービスセンターを置き、日本の顧客へのサポート体制を整えています。