Backlog、ユーザー数が100万人を突破 -- 業務改善を目的に、より多様なシーンで利用されるように

今や過半数のユーザーがエンジニア以外！すべてのチームの業務を下支えするツールへ

　株式会社ヌーラボ（本社：福岡県福岡市、代表取締役：橋本 正徳、以下 ヌーラボ）が提供する、チームのコラボレーションを促進するプロジェクト管理ツール「Backlog」のユーザー数が100万人を突破しましたのでお知らせします。

 

• ​■ 働き方改革を図るツールとして導入する例も

「Backlog」を単なるプロジェクト管理ツールとして利用するのではなく、会議や情報共有の無駄を省き、生産性を上げるツールとして利用する例も増えています。「Backlog」を通した業務改善に着手、成功したユーザーの事例を一部のみご紹介します。

・【三井住友銀行がBacklogを導入 ー リテール部門の商品・サービス開発業務で活用】
https://nulab-inc.com/ja/press-release/pr-1711-backlog-use-case-of-sumitomo-mitsui-banking-corporation/

・【トランスコスモス株式会社がBacklogを複数部署で導入 ー タスク漏れの削減、会議準備時間の大幅短縮を実現】
https://nulab-inc.com/ja/press-release/pr-1711-backlog-use-case-trans-cosmos/

・【航空会社のバニラエアがBacklogを活用 — 業務改善、働き方改革にも成果】
https://nulab-inc.com/ja/press-release/pr-1712-backlog-use-case-of-vanilla-air/

・【野村インベスター・リレーションズ株式会社がBacklogを活用–確認漏れやコミュニケーションコストの大幅削減に成功】
https://nulab-inc.com/ja/press-release/pr-1804-backlog-use-case-of-nomura-ir/
 

• ■ 開発者のツールから、「はたらくすべての人」のツールへ

直感的に操作が可能なインターフェースや、タスク管理やガントチャートなどの豊富な機能を特長としたプロジェクト管理ツール「Backlog」は、2005年にベータ版がリリースされて以降、多くのチームのコラボレーション促進のために利用されてきました。特に、直近数年間のユーザーの伸びが顕著になっています。

2005年、「バグトラッキングツール」としてリリースされた「Backlog」は、システム開発やウェブ開発の現場で起こる不具合を管理するツールとして、主には開発者に利用されてきました。2018年現在、「Backlog」は「バグトラッキングツール」からチームの誰もが使えるプロジェクト管理ツールへと姿を変えています。

 

• ■ エンジニア以外の職種のユーザーも増加！

実際、「Backlog」の利用者は、もはや開発者だけではありません。2005年時点でほとんど利用されていなかった事務やデザイナー、マーケター、営業など、多様な職種の方の利用割合は今では50%以上となり、プロジェクトマネージャーはもちろん、エンジニア以外の職種の方々の利用がますます増えています。

業種や職種を超え、すべてのチームの円滑な業務フローを下支えするツールとして「Backlog」の導入が進んでいると捉え、今後も「はたらくすべての人」に愛されるツールとしての開発を続けて参ります。
 

• ■ 「Backlog」について

・「Backlog」サービスページ：https://backlog.com/ja/

タスク管理や Wiki など情報共有に関する豊富な機能や、直感的に操作が可能なインターフェースなどを特長としたプロジェクト管理ツール「Backlog」は、2005年にベータ版がリリースされて以降、多くのチームのコラボレーション促進のために導入・活用いただいています。現在、SaaS版 / インストール版の2つの形態で提供しています。

＜導入事例一覧＞
「Backlog」は多くの企業に導入・活用されています。サンスター株式会社や株式会社JALブランドコミュニケーションなど、様々な活用事例をまとめています。
https://backlog.com/ja/blog/categories/customer/
 

• ◼︎ 株式会社ヌーラボについて

本社	〒810-0041 福岡県福岡市中央区大名一丁目８−６ HCC BLD.
代表者	橋本 正徳
ウェブサイト	https://nulab-inc.com/ja/ https://nulab-inc.com/ja/about/careers/（採用ページ）

※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。