スマートスキャン株式会社「第38回 日本診療放射線技師学術大会」に出展

シェアリングエコノミーモデルと、その仕組みを使った「スマート脳ドック」を導入したことによるMRI稼働率向上の事例を紹介

　病院やクリニックのDX推進をサポートするスマートスキャン株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役：濱野斗百礼、以下、スマートスキャン）は、2022年9月16日(金)から18日（日）に開催される「第38回 日本診療放射線技師学術大会」に出展します。
　診療放射線技師をはじめとする同大会の参加者のみなさまへ、スマートスキャンが提供するMRIシェアリングエコノミーモデルと、その仕組みを使った「スマート脳ドック」を導入したことによるMRI稼働率向上の事例を紹介します。
　スマートスキャンは、誰でも受診しやすい画像診断環境の整備をすすめ、学術大会・集会やイベントなどに出展し情報発信していくことで、より多くの方が健康で病気にならないきっかけを提供していきます。

 

• 38回 日本診療放射線技師学術大会　開催概要

・会期：2022年9月16日(金) ～ 18日(日)
・会場：神戸コンベンションセンター
・主催：公益社団法人 日本診療放射線技師会
https://web.apollon.nta.co.jp/38jcrt/
 

• 出展内容

・MRIシェアリングエコノミーモデルを活用した「スマート脳ドック」の紹介
 

• MRIシェアリングエコノミーモデルについて

　日本は、人口当たりのMRIの保有台数は世界一です（*1）。
その利用実績には、地域差や施設差、医師数が関係しており、採算面や臨床面でもその活用については検討が必要とされています。
　スマートスキャンが提供するMRIシェアリングエコノミーモデルは、医療施設が保有するMRIの未稼働時間を活用し「スマート脳ドック」を提供する仕組みです。
医療施設にとっては予約獲得や撮像画像データの読影などに手間をかけることなく脳ドックを実施でき、MRIの稼働率と採算性を上げることができます。
［*1：OECD health care activities 2019］

　スマートスキャンでは、このMRIシェアリングエコノミーモデルを構築し、全国の医療施設に「スマート脳ドック」導入の案内を行っています。
同モデルの提供を開始した2020年夏以降、提携医療施設を拡大し、25都道府県105施設でサービスを開始しています。
総合病院をはじめこれまで脳ドックが行われていなかった整形外科や乳腺内科でも脳ドックが実施されています。
 

• “受付からお帰りまで30分”の「スマート脳ドック」について

　「スマート脳ドック」は、脳動脈瘤や脳梗塞、脳腫瘍などの自覚症状のない脳の異常を早期発見できる頭部MRIおよび頭部・頸部MRAの検査です。
WEBでの予約と問診票の事前登録、受診結果をパソコンやスマートフォンで確認できるため、クリニック滞在時間を短縮し受付からお帰りまで30分。
撮像されたデータは、放射線科診断専門医と脳神経外科専門医によるダブルチェックを行っています。
　万が一異常が確認された際も、結果に応じ専門の医療機関をご紹介。スピーディーな検査と継続しやすい価格で、これまでにのべ約9万件の検査を実施しています（2018年1月～2022年8月実績）。
・「スマート脳ドック」サイト　https://smartdock.jp/
 

•  スマートスキャン株式会社について

　「病気にならない世界」の実現に向け、誰もが気軽に受診できる画像診断の環境づくりをすすめています。
「スマート脳ドック」サービスをはじめとする事業を通じ、多くの人が健康に暮らせる時間の創出に貢献していきます。

【スマートスキャン株式会社概要】
・社名：スマートスキャン株式会社
・設立：2017年2月
・所在地：東京都中央区日本橋人形町2-14-6 セルバ人形町2階
・代表取締役：濱野斗百礼
・事業概要：医療プラットフォームサービス「スマート脳ドック」運営、MRIシェアリングエコノミーサービス参加医療施設の「スマート脳ドック」導入と運営サポート事業、クリニックプロデュース事業、パーソナルヘルスケアレコード（PHR）の収集・解析による新規事業

 

スマートスキャンはSDGsを推進しています。 ・目標3　すべての人に健康と福祉を 「病気のない世界を作る」を企業理念に、「スマート脳ドック」サービスをはじめとする事業を展開。 これにより、疾患の早期発見と治療を可能にし、人々の健康に対する意識向上と予防医療に寄与していく。  ・目標8　働きがいも経済成長も 企業の持続的な成長と利益の実現のために、従業員の生産性や帰属意識向上のために健康を第一に考え、働きがいと企業の成長に寄与する。 ​また、すべての人が受けやすい健診環境を整える事業を展開し、社会全体の活性化を目指す。