ソフトバンクの一部従業員を対象に睡眠改善施策の検証を実施参加者の睡眠に関する意識・意欲が向上

～睡眠改善により業務パフォーマンスへの好影響も～

ソフトバンク株式会社（以下「ソフトバンク」）の子会社であるヘルスケアテクノロジーズ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO：大石 怜史、以下「ヘルスケアテクノロジーズ」）は、脳と睡眠を科学するソリューションカンパニーである株式会社ブレインスリープ（本社：東京都千代田区、代表取締役：廣田 敦、以下「ブレインスリープ」）の協力の下、ソフトバンクの従業員の中から参加を希望された方を対象に睡眠改善施策の実証導入をヘルスケアアプリ「HELPO（へルポ）」を通じて行いました。

経済協力開発機構（OECD）が2021年に発表したデータ※1によると、日本人の平均睡眠時間は7時間22分と加盟30カ国の最下位となっています。厚生労働省が掲げる睡眠指針※2においても、勤労世代が適切に睡眠を含む休養がとれるよう職場での取り組みの推進が検討されており、プレゼンティーイズム向上の観点からも多くの企業で従業員向けの「睡眠施策」への関心が高まりつつあります。

※1 「Gender Data Portal 2021」（https://www.oecd.org/gender/data/）

※2 「第1回健康づくりのための睡眠指針の改訂に関する検討会」（https://www.mhlw.go.jp/content/10904750/001126766.pdf）

このたびの取り組みでは、ソフトバンクの従業員の中から本施策への参加を希望された方を対象に、「HELPO」内で睡眠習慣の見直しのきっかけと個別相談の機会を一連で提供しました。最初に、ブレインスリープが開発した「睡眠タイプ診断（睡眠習慣アセスメント）」を実施してもらい、その後、各自が抱える睡眠に関する疑問や気になることを、チャット相談できるよう専用の窓口を設置しました。さらに、睡眠に関するリテラシー向上を目的としたキャンペーン「SLEEP MISSIONキャンペーン※3」を同時開催することで、参加者の意識と行動変容を促しました。

また、参加者の「睡眠タイプ診断」で分類された4タイプのうち「危機的睡眠タイプ」の方の中から希望者を募り、応募者の中から抽選で58名にブレインスリープのサービス「睡眠改善プログラム」を提供いたしました。

※3「SLEEP MISSIONキャンペーン」は、睡眠の質向上をテーマに「睡眠タイプ診断（睡眠状況アセスメント）」、「睡眠に関するクイズ」、「ミッション」などのゲーミフィケーション、「コラム配信」によるリテラシー向上などの仕掛けを組み合わせた施策です。

＜睡眠タイプ診断とSLEEP MISSIONキャンペーンの結果＞

① 睡眠について気になる症状がある人は98.7%、「寝ても疲れが取れにくい」症状の自覚者は46%と半数近くに及ぶ。                             
「睡眠タイプ診断（睡眠習慣アセスメント）」利用者にアンケートを実施したところ、全体の98.7％が「気になる症状がある」と答えました。気になる症状については「寝ても疲れが取れにくい」と回答した人が46.4％と全体の半数近くを占める結果となりました。

② 最も睡眠リスクの高い「危機的睡眠タイプ」に分類された回答者は66.8％

757名に実施いただいた「睡眠タイプ診断（睡眠習慣アセスメント）」の結果、4タイプ（危機的睡眠タイプ／寝る前の落とし穴タイプ／睡眠の借金タイプ／睡眠グッドコンディションタイプ）の分布は最も睡眠リスクの高い「危機的睡眠タイプ」が回答者のうちの66.8％を占めており、多くの方が睡眠に課題を抱えていることが明らかとなりました。

世代ごとに見ても、ほとんどの世代で「危機的睡眠タイプ」が1位に。また、各年代のタイプ分布を比較すると、睡眠負債を抱える「睡眠の借金タイプ」該当者は20代男性、30代女性の割合が高いことがわかりました。

③ キャンペーン参加者の95％に意識・意欲の変化、期間中に改善施策を実施したのは62.7％に

「SLEEP MISSIONキャンペーン」参加者に、本キャンペーンをきっかけとして睡眠に関する意識や意欲に変化があったかを尋ねたところ95.3％が「意識・意欲が高まった」と回答しました。

また、キャンペーン期間中に62.7％のユーザーが何かしらの対策を実施。施策実施者の内57.4％が「業務に良い影響があった」と答え、睡眠とプレゼンティーイズムの相関が見られました。

④ 90％以上が「睡眠タイプ診断」をきっかけに意識変容があったと回答

参加者のうち91.8％が「睡眠タイプ診断」が役立ったと回答。また、対策やリテラシー向上施策を継続したいという回答は99.1％にも上り、本施策が参加者の意識や行動を変えるのに役立った結果であると考えられます。

⑤ 睡眠の満足度が日中の活動に支障を与えていると感じるのは89.5％

キャンペーン参加者に睡眠に関する意識調査を行ったところ、89.5％の人は、睡眠の満足度による日中の生産性への影響や支障を感じていると回答。影響の大きさを感じている一方で、睡眠課題の対策を取りたい時に、7割以上が「専門家や医師には相談していない」という実態が明らかになりました。

「支障を感じている」と答えた人のうち、ヘルスケアアプリ「HELPO」を通じた医療チームによるサポートに関心がある人は98.4％。「HELPO」で医師・看護師・薬剤師に相談したい内容については、1位が「寝つきが悪い・寝ても疲れが取れない場合の対処方法」、2位以下には「サプリメントの選び方」「いびき対策や原因」「ストレスによる不眠」などが並び、一口に睡眠と言っても人によって課題はさまざまだということがわかりました。

【調査概要】

睡眠タイプ診断に関するアンケート

対象者：睡眠タイプ診断実施者

有効回答数757

調査期間：2023年6月1日～6月30日

SLEEP MISSIONキャンペーン・睡眠に関するアンケート

対象者：SLEEP MISSIONキャンペーン応募者

有効回答数：343

調査期間：2023年6月20日～6月30日

＜睡眠改善プログラムの効果＞

■睡眠改善プログラムの結果、睡眠偏差値が2.1ポイント改善、「HELPO」の24時間伴走型チャット相談で個別ケアも

今回「睡眠タイプ診断」利用者の中から、特に睡眠障害リスクが高いグループに該当した方に、ブレインスリープの「睡眠改善プログラム」を提供しました。睡眠可視化ウェブサービス「睡眠偏差値for Biz※4」や睡眠計測アプリ「ブレインスリープ コイン※5」を活用した約1カ月のプログラムに希望者の中から58人が参加しました。

プログラム実施後、睡眠偏差値はプロジェクト開始前の44.2から、+2.1ポイントとなる46.3へ改善しました。前後で労働時間が＋11分、睡眠時間が-12分と、仕事が忙しく睡眠時間が取りにくくなっている中でも、睡眠偏差値が改善する結果となりました。これは睡眠改善の知識を学び、コンテンツなどを活かして睡眠習慣を見直し、正しく習慣化することで、睡眠の質が改善された結果であると考えられます。

また、期間中は「HELPO」の健康相談に睡眠に関する相談が多く寄せられました。取り組み前後で睡眠に関する相談数は約30倍となっており、不調を抱えながらも耐えている人の多さが明らかとなりました。

※4 ブレインスリープが提供する睡眠可視化ウェブサービス（https://brain-sleep.com/sleep-deviation/）

※5 ブレインスリープが提供する睡眠計測デバイス&アプリ（https://brain-sleep.com/sleepcoin/）

■ソフトバンク担当者 吉橋様コメント

ソフトバンク株式会社

コーポレート統括 Well-being推進室（健康経営推進部門）

吉橋 由美（よしはし・ゆみ）

ソフトバンクでは年に1回健康意識調査という社内アンケートを実施しているのですが、ここ最近ではメンタルヘルス施策への期待が多く寄せられています。また"睡眠不足"がプレゼンティーイズムに影響しているということも健康意識調査等の分析結果からわかりました。ただ単に「睡眠時間を確保しよう」ということだけでなく、まずは「自分の睡眠の質を知る」ことが睡眠改善の第一歩だと感じていますので、今後もこういった「睡眠タイプ診断」などを実施し、睡眠改善のために何をすべきか、明確になればと考えています。

■医師からみる「睡眠改善」の重要性

ヘルスケアテクノロジーズ株式会社

ヘルスケアビジネス本部 ヘルスケアコンサルティング部

医師　加藤 卓浩（かとう・たくひろ）

現代社会では、睡眠やメンタルヘルスの課題に悩まれる方が多く、そのような方に向けたケアの情報もたくさん発信されています。一方で、医療情報の信頼性の評価は時に難しく、さらに個々人の状況によっても適切な情報は変わることがあります。さまざまな個別の課題に対して、医療者が状況を伺いながら取捨選択した情報をお伝えしたり、人には相談しづらい内容も匿名で気軽に相談したりできるオンライン健康相談チャットのような環境を提供すること、また潜在的な多数の対象者に向けて、医療者が監修する正しい情報をコラム等で発信し、継続的に情報に接触していただくなども有用と考えています。

ヘルスケアテクノロジーズでは、ソフトバンクの健康経営推進部門（Well-being推進室）と密に連携し、従業員の健康課題解決に向けた取り組みと、継続的な改善を目的とした施策開発を行っています。

睡眠の他にも女性活躍推進のためのフェムテック領域や、メンタルヘルス、禁煙プログラムなど従業員が自ら参加したくなるような行動変容アプローチや、健康経営に特化したカスタマーサポートメニューを続々拡充。人事領域における課題解決を通じ、多くの企業の経営課題への貢献に今後も努めていきます。

「HELPO」の詳細はこちら( https://healthcare-tech.co.jp/service/ )をご覧ください。

「HELPO」を活用した「健康経営支援コンサルティングサービス」に関するご相談はこちら（https://healthcare-tech.co.jp/contact/）から

  

＜ヘルスケアテクノロジーズ株式会社について＞

ヘルスケアテクノロジーズ株式会社は、ソフトバンク株式会社がDX（デジタルトランスフォーメーション）領域でヘルスケア分野のさまざまな社会課題の解決を推進するため、2018年10月に設立した会社です。人々の健康増進や医療資源の最適化、国民皆保険の維持に貢献するため、ヘルスケアプラットフォームを提供しています。2020年7月から提供を開始した「HELPO」は、病気の予防や未病改善、健康増進に役立つ機能をワンストップで提供するヘルスケアアプリです。利用者は、スマートフォンなどから健康に関する悩みをチャット形式で気軽に相談できる他、自分の目的に合った病院の検索や一般用医薬品の購入ができます。 「HELPO」の詳細については、こちら( https://healthcare-tech.co.jp/service/ )をご覧ください。また、2021年2月には、個人向け唾液PCR検査サービス「HELPO PCR検査パッケージ」の提供を、SB新型コロナウイルス検査センター株式会社と共同で開始しました。2021年6月にはオンライン診療サービス機能を、2021年11月には東京大学センター・オブ・イノベーション「自分で守る健康社会拠点」の「MIRAMED（ミラメド）」をベースに開発した「HELPO 遠隔特定保健指導」を、それぞれ「HELPO」に追加、2022年12月より、「HELPO」の個人向けサービスの提供を開始しています。

・SoftBankおよびソフトバンクの名称、ロゴは、日本国およびその他の国におけるソフトバンクグループ株式会社の登録商標または商標です。

・その他、このプレスリリースに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。