アンケート自由回答内の商品名を瞬時に特定する「ブランド特定AI」を開発

 

株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下：インテージ）は、株式会社アンド・ディ（東京都港区、代表取締役：佐藤 哲也）、株式会社マーケティングアプリケーションズ（東京都千代田区、代表取締役：萩野 郁夫）、ラフ・コモンズ株式会社（東京都新宿区、代表取締役：宮下 公一）の４社共同にて、アンケートの自由回答において記入されたブランド名や企業名などの固有名詞を瞬時に特定する「ブランド特定AI」を開発しました。

■『ブランド特定AI』の特徴
ブランド名や企業名などの固有名詞を自由回答で取得する調査手法は、マーケティングリサーチにおいて広く用いられてきました。しかし、自由回答で取得されたデータを定量的に分析する際は、表記ゆれや略語を正式なブランド名称へ統一する必要があります。そのため、従来は手作業で、正式なブランド名称へ統一するコーディング作業を行う必要があり、その作業に時間を要していました。今回開発した「ブランド特定AI」では、株式会社アンド・ディで独自に開発したアルゴリズムを用いることにより、さまざまな表記ゆれをリアルタイムで吸収し、瞬時に回答内容のコーディング（ブランドの特定）を可能にします。また、同じアンケート内で、特定されたブランド名を、質問文や選択肢の中に引用表示することや、特定されたブランドに応じて表示する質問をコントロールすることも可能なため、従来よりも高い精度のデータを得ることができるようになります。

■「ブランド特定AI」の活用が想定される調査例
・ブランド名の純粋想起設問（思い浮かぶブランド名の自由回答）を用いた調査
回収数が多い調査においても、純粋想起データのコーディング作業にかかる期間を短縮できます。

・CM効果検証調査
コーディング作業期間を短縮することにより、CM投下後のブランド想起率指標の素早い把握が可能になります。

・ブランドイメージ調査
助成想起（選択式で選ぶ形式）ではなく、純粋想起（自由回答）のブランドに対しブランドイメージを聴取することにより、各ブランドのイメージを従来よりも明確に把握することが可能になります。

「ブランド特定AI」の活用による効果を実証した検証調査結果を以下のURLにて公開しております。
https://www.and-d.co.jp/brand-identify-ai_example/


■今後の展開
本サービスのトライアル実施にご協力いただける企業さまの募集を11月13日より開始しております。今後も4社は、マーケティングリサーチの分野においてAIをはじめとする新技術を活用する研究を続け、新しい調査手法の確立を目指してまいります。

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【株式会社インテージ】https://www.intage.co.jp/
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩）は、「Create Consumer-centric Values ～ お客様企業のマーケティングに寄り添い、共に生活者の幸せを実現する」を事業ビジョンとして掲げ、さまざまな業界のお客様企業のマーケティングに寄り添うパートナーとして、共に生活者の幸せに貢献することを目指します。生活者の暮らしや想いを理解するための情報基盤をもって、お客様企業が保有するデータをアクティベーション（活用価値を拡張）することで、生活者視点に立ったマーケティングの実現を支援してまいります。

【株式会社アンド・ディ】https://www.and-d.co.jp/
株式会社アンド・ディ（本社：東京都港区、代表取締役：佐藤 哲也）は、AI（人工知能）・BI（ビジネスデータ統合）・集合知（Collective Intelligence）などのテクノロジーに対応したデータ取得・活用を支援するため、「データインテリジェンスサービス」として研究開発を行っています。パネルリサーチからAI処理やデータクローリングまで、クライアントのあらゆるデータ分析・処理ニーズにお応えします。

【株式会社マーケティングアプリケーションズ】https://mkt-apps.com/
株式会社マーケティングアプリケーションズ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：萩野 郁夫）は、プロフェッショナル向けサーベイツール「MApps forSurvey」を中心にマーケティングリサーチ領域のプラットフォームの提供を行っています。「難しいことを簡単に、複雑なことをシンプルに」をミッションとして、リサーチの品質と効率化をテクノロジーにより支援していきます。

【ラフ・コモンズ株式会社】https://roug.jp/
ラフ・コモンズ株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：宮下 公一）は、アンケートや実験の設計・分析（マーケティングリサーチ、社会調査など）、関連するシステムやサービスの開発業務を行っています。

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