Hakuhodo DY ONEとTrue Data、購買データを活用したブランドマーケティング支援サービス「WISE Ads BrandBooster」を提供開始
ゼロ次分析、広告配信、購買分析まで一気通貫でスピーディーに対応可能
株式会社Hakuhodo DY ONE（所在地：東京都港区、代表取締役会長：田中雄三 代表取締役社長：小坂洋人、以下 Hakuhodo DY ONE）と株式会社True Data（トゥルーデータ、本社：東京都港区、代表取締役社長：米倉裕之、以下True Data）は、True Dataの購買データを用いて、ゼロ次分析から広告配信、事後の購買分析までを一気通貫で実施できる新サービス「WISE Ads BrandBooster（通称：WISEAds BB）」の提供を開始いたします。
近年、多くの企業が、ターゲット層の明確化、広告効果の測定と予算配分の最適化、顧客理解の深化、そして販売機会の最大化といったマーケティング課題に直面しています。こうした課題を解決するため、両社は、Hakuhodo DY ONEが提供する広告配信サービス「WISE Ads」※１のシステムと、True Dataの購買データ※2および分析技術を組み合わせ、ターゲットの策定から広告配信、事後の効果分析までスピーディーかつ高品質で提供する、新たなブランドマーケティング支援サービス「WISE Ads BrandBooster」を開発しました。ドラッグストアやスーパーマーケットで食品・日用品などの消費財を展開する企業はもちろんのこと、データを掛け合わせてユーザーのライフスタイル・ライフステージを把握できるため、非消費財企業のブランド広告にも効果的なサービスです。
■サービスの特長
①True Dataの6,000万人規模の購買データと購買分析技術を活用
True Dataの「Eagle Eye」（ID-POS分析ツール）や「ウレコン」（トレンド分析ツール）など、市場分析ソリューションで得られた技術やナレッジと、統計化した市場データを活用したゼロ次分析を基にプランニングを提供します。ゼロ次分析では、自社商品と相性の良い商品や関連性の高い商品カテゴリを特定する併買分析、商品購買者の流出入を分析して顧客の動きを把握する顧客構造分析など、多角的な分析が可能です。
全国延べ6,000万人規模の購買データに基づき、精緻なターゲティングによる広告配信が可能なほか、配信後の分析では購買データを使ったレポートを統一フォーマットで提供することで広告効果をわかりやすく評価し、次の施策に活かしていただけます。
②Hakuhodo DY ONEの広告配信サービス「WISE Ads」とデータクリーンルーム分析環境を活用
「WISE Ads」のシステムと運用ナレッジが組み合わさり、需要に合わせた広告キャンペーンの目的に合わせた最適な設計と運用が可能です。またGoogle・Yahoo!・LINE・Metaといった主要プラットフォームから提供された博報堂ＤＹグループのデータクリーンルーム分析環境※3とTrue Dataの購買ビックデータを掛け合わせることで、より粒度の細かい広告効果分析を実現します。
■今後の展開について
Hakuhodo DY ONEとTrue Dataは、2025年1月にHakuhodo DY ONEのDMP「AudienceOne®」とTrue Dataの広告用購買データを連携させるなど、協業をスタートしています。※４今後もオンラインデータとオフライン購買データを連携・活用した新たな配信・分析メニューの拡充や、オフライン購買を計測・分析するための基盤強化、オフライン購買データを広告配信の最適化に活用する機能開発にも取り組むなど、両社でより良いマーケティング支援サービスの提供を目指してまいります。
※1 Hakuhodo DY ONEの「WISE Ads」は、生活動線上のあらゆるデジタルタッチポイントへの広告配信が可能なサービスです。主要な広告配信プラットフォームやSSPと連携しているため、Webメディアのみならず、SNSやニュース・動画・音声配信プラットフォーム、 屋外・屋内デジタルサイネージが配信の対象となり、広告キャンペーンの目的に合わせた最適なターゲティング設計と配信先設計を行い、リーチの最大化と広告効果の最適化を実現します。https://solutions.hakuhodody-one.co.jp/wise-ads
※2本サービスでは、True Dataが全国ドラッグストア、食品スーパーマーケットにおける購買データより抽出した、ターゲティングや効果検証に利用できる広告識別子のデータ群である「広告用購買セグメントデータ」と、全国の消費傾向が把握できる統計化した「市場データ」を使用します。店舗、個人を特定する情報は含まれていません。
※3 データクリーンルームとは、ユーザーのプライバシーを保護しながら異なる組織がデータを安全に照合および分析できる環境のことです。また 広告キャンペーンの効果をより正確に測定することが出来るため、正確な広告接触と購買行動の関係性を分析することが可能になります。
※4 2025年1月15日 Hakuhodo DY ONE・True Dataリリース『Hakuhodo DY ONEのDMP「AudienceOne®」とTrue Dataの広告用購買データが国内初の連携を開始』https://www.hakuhodody-one.co.jp/news/news-release_202501151481/
以上
＜会社概要＞
■株式会社Hakuhodo DY ONE https://www.hakuhodody-one.co.jp
Hakuhodo DY ONEは、インターネット広告黎明期より培ったデジタル広告の知見とノウハウを活かし、統合的なデジタルマーケティングサービスを提供しています。マーケティング戦略立案力、クリエイティビティ、高度な運用力と技術開発力、媒体社・プラットフォーマーとの強固な関係性を強みとし、国内外のクライアント企業に対して、デジタル起点でのマーケティング戦略やテクノロジー活用を包括的に支援します。
今後は博報堂ＤＹグループの「デジタルコア」として、グループ内のナレッジやリソースを集約し、高い専門性と提案力を併せ持つ企業として業界随一のデジタルマーケティング事業会社となることを目指します。
クライアント企業にとって唯一の「ONE」の存在となるため常に挑戦・前進し、事業成長を支援するビジネスパートナーとして伴走することで、クライアント企業の持続的な成長と、企業価値向上に貢献してまいります。
所 在 地 ： 〒107-6316 東京都港区赤坂5丁目3-1 赤坂Bizタワー
代 表 者 ： 代表取締役会長 田中雄三 代表取締役社長 小坂洋人
株 主 ： 博報堂ＤＹグループ100％
社 員 数 ： 約3,000名（2024年4月1日時点）
創 立 ： 2024年4月1日
事 業 内 容 ： デジタルマーケティング全般にまつわる企画・コンサルティング・代行事業・投資事業
※デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社（DAC）と株式会社アイレップは、2024年4月1日に統合し株式会社Hakuhodo DY ONEを設立しました。新会社での統合的な運営を進めるにあたり、当面の間は移行措置としてお取引窓口や役職員の採用等はこれまで通りDACおよびアイレップが変わりなく担います。今後2025年以降に完全な統合を実施する予定です。
■株式会社True Data https://www.truedata.co.jp/
ドラッグストアや食品スーパーマーケットにおける年間レシート規模5兆円、年間アクティブ数6,000万人規模のPOS、ID-POSデータを軸としたビッグデータプラットフォームを運営。小売業、消費財メーカー、その他幅広い業種の皆さまへ、顧客理解から商品戦略、販促施策、広告最適化、生産・在庫管理など、DX時代に有効なデータ活用ソリューションを提供しています。
所 在 地 ： 東京都港区芝大門1-10-11 芝大門センタービル 4階
代 表 者 ： 代表取締役社長 米倉裕之
設 立 ： 2000年10月10日
事 業 内 容 ： 全国の消費者購買データを扱うビッグデータプラットフォームを運営
【本件についてのお問い合わせ】
株式会社Hakuhodo DY ONE
広報担当 E-mail：info-pr@hakuhodody-one.co.jp
株式会社True Data
広報室 HPお問い合わせフォーム https://www.truedata.co.jp/contact
すべての画像
