Kaizen Platform、コロナ禍で浮き彫りになったDX格差を紐解き国内外の動向やトレンドを総括した「#DX白書2021」を公開

株式会社Kaizen Platform（本社：東京都港区、代表取締役：須藤 憲司、以下「Kaizen Platform」）は、2020年にコロナ禍で起きたDXの動向やその影響、そして浮き彫りになった課題とその対策として注目されるキーワードの解説など、国内外でのDXに関する動向やトレンドを総括したホワイトペーパー「#DX白書2021」を公開しました。

「#DX白書2021」特設サイト：https://kaizenplatform.com/lp/dxhakusho/
 

2020年、新型コロナウィルスによる影響が世界的に広がる中、国内ではテレワークへの対応やハンコ問題等を筆頭にデジタル対応への遅れが浮き彫りとなりました。これらの背景から、多くの企業でDXというキーワードへの関心が高まり、デジタル化に向けた取り組みが推進される一方で、”IT人材の不足”や”基幹システムの旧態化”など日本の企業・組織特有の課題により変革が進まない企業も少なくありません。

コロナ禍において非対面・非接触のニーズが高まることで、顧客との接点もオンライン化が進む中、DXに適応した企業と適応が遅れている企業では、同業種間でも格差が浮き彫りとなるなど、あらゆる企業、部署の担当者にとってDXは避けては通れない重要なテーマとなっています。

Kaizen Platoformでは、特にこのような「顧客体験のDX」に向けた取り組みが、様々な企業においても急務であると考え、”DX格差”と”顧客体験DX”をキーテーマとした「#DX白書2021」を公開することとしました。


 

• 「#DX白書2021」について

「#DX白書2021」は、2020年に国内外で起きたDXのトレンドや成功事例、課題、注目キーワードの解説など、DXに関する様々な情報を総括し、DXに取り組む全ての人に向けて今後の戦略や取り組みを検討する上での一助となることを目的に、Kaizen Platformが制作したホワイトペーパーです。本コンテンツは下記特設サイトより、どなたでも無料でダウンロードしていただけます。

＜特設サイト＞
https://kaizenplatform.com/lp/dxhakusho/

※「#DX白書2021」は全160ページ以上のPDF資料です。
※こちらのサイトより必要情報をご記入の上ダウンロードをお願いいたします。

＜目次＞

＃1 DXとは何か？
＃2 待ったなし！コロナ禍で注目されるDX
＃3 国内でも出始めたDX事例
＃4 コロナで浮き彫りになった”DX格差” -BtoC領域の顧客体験DX-
＃5 D2Cとは何か？
＃6 D2Cを検討する上で重要な論点
＃7 OMOとは何か？
＃8 OMOを検討する上で重要な論点
＃9 顧客体験DXの考え方
＃10 知っておきたいデジタルプラットフォーマーの戦略
＃11 コロナで浮き彫りになった”DX格差” -BtoB領域の顧客体験DX-
＃12 コロナ禍で当社がやっておいてよかった事から考えるDXの要点
＃13 あなたの会社は大丈夫？ここだけはおさえたいDXの論点まとめ


 

• 株式会社Kaizen Platformについて

会社名        ： 株式会社Kaizen Platform
設立　        ： 2017年4月 (2013年8月創業の米国法人Kaizen Platform,Inc. から事業譲渡)
代表者        ： 代表取締役 須藤憲司
URL　        ： https://kaizenplatform.com/
所在地        ： 〒108-0072 東京都港区白金1-27-6 白金高輪ステーションビル 10F

事業内容 
デジタル・テクノロジーを活用し、企業の事業成長を支援するソリューションを提供しています。
・事業やビジネスを変革する「DXソリューション」
・Webサイトをわかりやすくつかいやすく改善する「UXソリューション」
・5G時代の次世代動画制作サービス「動画ソリューション」