日本ブランドが海外で成功するためには一層の認知度の向上が必要

～ニールセン、海外市場における広告統計データの分析結果を発表～

視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社（東京都港区、代表取締役社長　宮本淳）は、「海外広告統計データ（Nielsen Ad Intel International）」のデータをもとに、タイの広告出稿状況に関する分析結果を発表しました。

広告統計などの広告分析データは、ブランドを競合他社から差別化するのに役立ちます。それがなければ、どれだけの投資をすべきか、どこに投資すべきか、効果的な広告クリエイティブは何か、競合他社は何をしているのか、といった推測の域を出ません。特に状況の把握が難しい海外市場においては尚更です。日本の広告主の多くは、2020年に広告費が低迷した後、ブランドを再活性化させる機会を探しており、ブランドのプレゼンスをグローバルに拡大することは、またとないチャンスです。競合の動向を知っているブランドは、一歩先を行くことができ、強力なクリエイティブで差別化を図ることもできます。
 

タイは主要先進国市場以外での展開を目指す日本の広告主にとってユニークな市場を提供しています。Nielsen Ad Intel Internationalのデータによると、2021年1月から5月にかけて、2020年と比較して、タイでは9％、広告費を増加させました。ブランドはデジタルディスプレイ広告および動画広告への投資を大幅に増やし、デジタル広告支出は66％増となっています。（図表1）

日本のブランドの認知度は、アジアのグローバルブランドの認知度と比較して低くなっています。日本ブランドの認知度は海外の消費者の間では様々であり、昨年の広告活動の休止により、消費者の認知度は低下しました。平均して、広告を休止したために失われたエクイティを回復するには3年から5年かかることが明らかになっており、長期的な収益への影響でみると、ブランドが広告を休止することで四半期ごとに2％の打撃を受ける可能性が指摘されています。
 

2021年1月から5月にかけて、アジア全域でデジタル広告費が増加しました。アジアで事業を展開するブランドにとって、他のプレイヤーがどのように広告費を配分しているのかを理解することは、多くの広告が出稿されている中で優位に立つために重要です。日本の大手FMCGブランド3社と、グローバルブランド3社の広告費を比較したところ、タイでは同時期の日本ブランドの広告費は、グローバルブランドよりもはるかに少なくなっていました。（図表2）

一時的に停止していた広告出稿を再開しようと考えているブランドにとって、ブランド認知度を迅速に回復させることが大きな課題となっています。業界がパンデミックから立ち直るためには、メディア支出を再開するために迅速に行動するブランドが、記憶に残る上で有利になります。


当社シニアアナリストの高木史朗は、次のように述べています。「今回は一部のFMCGブランド、一部の市場を対象に分析しましたが、カテゴリや市場、メディアによって日々広告出稿状況は変化しています。特に、ワクチン接種が進んでいる国では出入国規制の緩和が検討され始めており、国内外での旅行に対する消費者の期待も高まるなど、生活様式の変化が繰り返される可能性がある一方で、消費者のメディア利用のように定着を見せる一面もあります。また他方、タイ市場ではここ数ヶ月で感染者数が拡大してきており、外出規制等の影響が今後も継続する可能性があります。依然COVID-19による影響が各国市場で続いている中、海外展開しているブランドにとっては、国別にメディア別の広告市場の動きや競合各社の広告出稿状況を定常的に確認し、自社の広告投資を最適化していくことが重要になるでしょう。」


Ad Intel International 海外広告統計データに関して
Ad Intel International 海外広告統計データは、海外市場ごとに地場の有力企業を含む主要企業の商品別/メディア別出稿状況、出稿クリエイティブ、キーメッセージなどをまとめた統計情報です。広告出稿費統計はデータ世界60カ国を超える市場でカテゴリやブランド名の名寄せに対応しています。また、広告クリエイティブ情報は世界95カ国の情報に対応しています。海外市場における競合企業、ブランド毎の広告戦略の理解、海外市場におけるシェアオブボイスの把握、海外市場における競合企業、ブランド毎のキャンペーンやメッセージの分析を支援し、海外市場戦略策定の指針となります。詳細は下記ウェブサイトをご覧ください。
https://www.nielsen.com/jp/ja/solutions/capabilities/ad-intel_jp/


Ad Intel International海外広告統計データに関するお問い合わせは
ニールセン デジタル株式会社営業部　Email：[e-mail]
または　下記ウェブフォームからお問い合わせください。
https://www.netratings.co.jp/contacts/contact/index.html

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【ニールセン デジタル株式会社 会社概要】
社名：ニールセン デジタル株式会社　　英文社名：　Nielsen Digital Co., Ltd.
本社所在地： 〒107-0052　東京都港区赤坂2-17-7　赤坂溜池タワー11階
資本金： 1億円
設立：1999年5月
代表者： 代表取締役社長　宮本 淳
主要株主：米国ニールセン・カンパニー（The Nielsen Company）、株式会社ビデオリサーチ
 

ニールセン デジタル株式会社は、ニールセン・グローバル・メディアの日本法人として、視聴者分析と広告分析およびメディア分析のソリューションを通じて、お客様のビジネスにおける重要な意思決定を支援するデータ、分析、インサイトを提供しています。製品やサービス、および分析結果のインサイトについては、広告主企業、メディア運営企業、Eコマース企業、広告会社より高い評価をいただいています。ニールセン デジタル株式会社のサービス概要、および会社概要はwww.netratings.co.jp でご覧いただけます。


ニールセンについて
Nielsen Holdings plc（NYSE：NLSN）は、メディア業界の全体的かつ客観的な理解を提供するための世界有数のデータと分析を提供しています。ニールセンはオーディエンスの測定、オーディエンスの成果、コンテンツに関するサービスを通じて、クライアントとパートナーに複雑な問題に対するシンプルなソリューションを提供することで、クライアントの投資や成長戦略の価値を最適化しています。ニールセンは、重複を排除したクロスメディア・オーディエンス測定を提供できる唯一の企業です。ニールセンとクライアントにとって、Audience is EverythingTM であり、ニールセンはすべてのオーディエンスの声が重要であることを保証することに取り組んでいます。
S&P 500企業としてニールセンは、約60カ国で測定と分析のサービスを提供しています。詳細は当社ウェブサイトをご覧ください： www.nielsen.com

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