無水染色（原着）技術e.dye🄬生地　在庫販売開始

よりサステナブルなモノづくりを実現

㈱三栄コーポレーション（東京都台東区、代表取締役社長　水越雅己、東証スタンダード上場　証券コード8119）は、
“より地球にやさしい”をコンセプトとした“Our EARTH Project”を推進し、持続可能な社会の実現に向け「サステナブル」「エシカル」というキーワードに合致する製品やサービスを提供しています。
この一環として、昨年11月に無水染色（原着）技術を有するe.dye🄬（香港）と日本国内における独占販売契約を締結し、生地販売や製品のOEM（相手先ブランドの生産）に取組んでおりました。このたびサステナブルなモノづくりを通した素材の特性を体現する主旨のもと、本年12月よりe.dye🄬生地の在庫販売を開始いたします。

 

 

• ​e.dye🄬の特長

•  e.dye🄬×三栄コーポレーションが提供するサービス

三栄コーポレーションは、e.dye🄬社の日本国内独占パートナーとして、生産開発、生地販売ならびに製品OEM受託サービスを提供しております。

※KOTOWAZA🄬 TECHは、消費者のニーズに合わせて機能性を自由に組み合わせることで「使って実感」できる素材を開発することをコンセプトにした、三栄コーポレーション独自の素材開発の総称です。

POINT 1：初年度は5種の生地をご用意
アパレルやユニフォーム・バッグ向けに用途に合わせて5種の生地をご用意。
色展開は、ブラックやネイビーを中心に各生地×4～5色をご用意しました。原料はすべてRPET※（リサイクルペット）を使用しています。さらに、体の動きを追従しやすくするストレッチ性や、アウトドアの仕様を想定した撥水加工など機能性も備えております。

POINT 2：中国と日本2拠点で柔軟にロット対応
生地は中国と日本で在庫を持つことで、リードタイムを短くしロスを発生させることなく国内外の需要に対応します。さらに、生地のMOQ（最低発注数）に合わせ生産を行うため、製品在庫の最適化に寄与。国内販売は１ｍから供給可能、在庫アイテムなら即日出荷が可能となります。中国販売では、第3国への生産拠点にも輸送対応します。
※RPET(リサイクルペット)とは、回収したペットボトルを粉砕し原料としたPETのこと

⇒e.dye🄬のお問い合わせはこちらから：https://ourearthproject.jp/contact

 

• ５種類の在庫販売対象生地

1.ダンボールニット
【両面スムース仕様で、ストレッチ性・シワになりにくい】
⇒スウェットなどインナー・アウターに
2.ダブルアイレット
【メッシュとスムースの両面使いでオンオフ問わない】
⇒シャツなどのインナーに。
3.ツイル
【ストレッチ性・撥水性でオンオフ問わない】
⇒セットアップやボトムスなどのアウターに
4.オックス
【しっかりしつつ柔軟性あり、ジェンダー問わない仕上がりに】
⇒バッグに。
5.タフタ
【ストレッチ性・撥水性・軽量】
⇒コートやブルゾンなどのアウター、シャツなどのインナーに。

• 展示会情報

・高機能素材Week　ファインテック　ジャパン　Photonix 
期間：2022年12月7日（水）～12月9日（金）10：00～18：00
場所：幕張メッセ（展示ホール1～8）
詳細はこちら：https://www.material-expo.jp/hub/ja-jp.html　
・エコプロ2022
期間：2022年12月7日（水）～12月9日（金）10：00～17：00
場所：東京ビッグサイト（東ホール）
詳細はこちら：https://messe.nikkei.co.jp/ep/　
みなさまのご来場をお待ちしております。

当社は、e.dye🄬社の素晴らしい技術と環境負荷の低い材料の取扱いを通じて、よりサステナブルなモノづくりを実現できると考えております。今後は、ユニフォーム業界をはじめ、アパレル業界、スポーツ・アウトドア業界、インテリア業界を中心に幅広く生地販売と製品づくりのお手伝いを積極的に展開してまいります。

​⇒e.dye🄬のお問い合わせはこちらから：https://ourearthproject.jp/contact

• Our EARTH Projectとは

“より地球にやさしい”をコンセプトに、「サステナブル」「エシカル」をキーワードとして、地球に、そして生活にやさしい製品やサービスを提供することを目的としています。製品軸として世界のサステナブルブランドの取扱いや自社企画ブランドの販売をするほか、材料軸としてサステナブル素材の販売とOEM受託生産を行っております。また、社会にその活動をより広めるために、関連団体や協会への加盟のほか、他社さまの環境プロジェクトへの参画、学生団体とのプロジェクトなどへの参画を推進しています。当社では、今後も「もの」を中心に環境負荷低減や持続可能な社会の実現に取り組んでまいります。