海藻の力で、海の未来を耕す。秋田県男鹿市で“養殖藻場”の実証実験を開始

日本郵船株式会社からの支援を受け、地域との連携により持続可能な養殖藻場の造成の構築を目指す。

合同会社シーベジタブル（共同代表：蜂谷 潤、友廣 裕一、本社：高知県安芸市）は、秋田県男鹿市沿岸にて、海藻を活用した“養殖藻場”による海洋環境の再生に向けた実証実験を開始します。本取り組みは、日本郵船株式会社からの支援を受けて実施するもので、地域漁業との連携によって、持続可能な養殖藻場の造成を目指します。

*養殖藻場：一般社団法人グッドシーが提唱する「養殖藻場」が海の生態系に与える影響については、「GOOD SEA Future Report」で報告されています。養殖藻場は、海の生物多様性を高め、持続可能な水産業の実現に貢献する取り組みとして注目されています。

取り組みの背景

藻場とは、海藻が繁茂する場所のことで、水産生物の住処や産卵場となる「海のゆりかご」として、多様な生態系を支える重要な存在です。しかし近年、海水温の上昇に伴う食害が大きな要因となり、藻場の減少が全国的に深刻化しています。

こうした課題に対して、シーベジタブルは“養殖藻場（もば）”*という新たな取り組みを行なっていきます。これは、海域に適した海藻を食害などを受けない新たな方法で栽培することで、豊かな生態系の回復を目指す循環型の藻場造成です。その海域に合った海藻を栽培することで“養殖藻場”と呼ばれる、海の生態系を回復させる機能を持つ環境をつくっています。

地元行政・漁協・漁師の方々と、2023年度から関係構築や海域調整を重ねてきた結果、2025年秋より海藻栽培の実証実験を開始します。日本海側は、遠浅の砂浜が広がる一方で、冬季はシケが激しく、これまで養殖施設の設置が難しいとされてきた地域です。近年は荒天の頻度・規模ともに増しており、加えてハタハタなどの沿岸漁業の漁獲量減少により、漁業者の収入も大きく落ち込んでいます。そうした中で、海藻の新たな栽培と活用の可能性を見出す本取り組みは、海洋環境の再生と地域経済の再構築、双方に寄与するものと考えています。

なお、本プロジェクトはあくまで実証実験であり、自然条件や技術的課題により、すべてが想定通りに進むとは限りません。そのため、現場で得られる知見や課題を丁寧に蓄積し、地域と共に持続可能な仕組みづくりに挑戦してまいります。

シーベジタブルはこれからも地域と連携し、海藻生産と環境再生の両立を目指すとともに、“養殖藻場”という新たな選択肢の社会実装に取り組んでまいります。

候補地である男鹿中海域

実証実験の様子

シーベジタブルの海藻栽培技術について

シーベジタブルは、これまで存在しなかった海藻の種苗生産や量産技術を確立することで、企業や地域の未来に貢献しています。自社で研究開発を行ってきた海藻の栽培技術を活かし、これまで未確立だった10種類以上の海藻の量産に成功しています。さらに、全国の海に面した自治体や漁業者と連携し、新たな海藻産地の創出にも取り組んでいます。

シーベジタブルのラボには、将来的に量産の可能性を持つ海藻が100種類以上保管されています。そのうち30種類以上については、これまで確立されていなかったものも含め、弊社で種苗生産技術を確立しています。

50年近く日本各地の海に潜り海藻の採取・分類を行ってきた専門家をはじめ、種苗培養や水質・栄養分析の専門家など、多様なスペシャリストが集結しています。さらに社外研究者とも連携し、分野を横断して海藻の基礎研究から栽培技術の確立まで取り組んできました。2016年には、世界で初めて地下海水を用いた青のりの陸上栽培で量産化に成功し、2020年からは海藻を海で育てる海面栽培にも着手しています。

シーベジタブルの研究開発・実証研究・海域調査について

シーベジタブルの陸上栽培

シーベジタブルの海面栽培

日本郵船

1885年創立の日本郵船株式会社は、海運事業を核とするグローバル総合物流企業です。世界最大級の輸送網を運営し、自動車船、コンテナ船、エネルギー輸送船など、多種多様な船隊を保有・運航しています。近年は、長年培ってきた海運事業の知識と技術を生かし、脱炭素をはじめとする新たな事業領域にも積極的に進出。革新的な技術開発と事業創造を通じて、海運事業の枠を超えた新たな価値を提供し、持続可能な社会の実現に貢献していきます。

シーベジタブル

研究者から料理人まで各分野のスペシャリストが集まり、全国各地で海藻の基礎研究・種苗生産・陸上／海面栽培、さらには料理開発まで一貫した事業を行っています。海藻が激減する海の生態系を豊かに育みながら、社内外の料理人たちと新たな海藻の食文化をつくることにも取り組んでいます。