AIとフィンテックの株式会社MILIZE INVESTMENTが、マネックス証券株式会社へAIによる日本株銘柄の株価予測「AI銘柄ナビ」の提供を開始
2020年6月3日、株式会社MILIZE(本社：東京都港区、代表取締役社長：田中徹、以下「MILIZE」)の子会社であるMILIZE INVESTMENT（本社：東京都港区、代表取締役：近藤健、以下「MILIZE INVESTMENT」）は、マネックス証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：清明祐子、以下「マネックス証券」）へ、 AIが過去の株価等を基に分析した株価予測「AI銘柄ナビ」（以下「本サービス」）の提供を開始いたしましたので、お知らせいたします。
■背景
MILIZEは、2018年5月からマネックス証券が個人投資家の皆様へ提供している、それぞれの状況や目標に合った資産形成を行うための「マネックス・ライフプランシミュレーション」を、マネックス証券と共に開発してまいりました。
この度、AIの更なる活用を目指し、新たなサービスを再びマネックス証券と開発いたしました。
マネックス証券は個人のお客様に対し、本サービスを無料にて提供いたします。
具体的には、AIに銘柄とキーワードの紐付けを行わせており、キーワードから銘柄を検索しやすくなっています。 そして各銘柄に対してAIが日々1ヶ月後上昇するか下落するかのトレンド予測を行っており、 予測したトレンドを「トレンド予測」として矢印で表示します。 お客様は気になる銘柄をポートフォリオに登録することで、予測トレンドに変更があった場合、 変更を通知するシグナルメールを受け取ることができます。
株式投資を始めてみたい⽅、銘柄選びや売買のタイミングにお困りの⽅が、 ⼈気のあるテーマからの銘柄探しや売買タイミングのヒントにAIを活⽤することで、 お客様の銘柄選びや売買タイミングをサポートしていくことを⽬指しています。
■概要・特長
（１）気になる銘柄を検索できる
気になるテーマの関連画像をクリックしたり、また検索欄にキーワードを入力したりすることで気になる銘柄を検索できます。 検索結果では銘柄の予測トレンドや過去１ヶ月の変化率などを見ることができます。
（２）AIを活用したトレンド予測
株価や業績、経済マクロデータを使い、AIが各銘柄の1ヶ月の上昇・下降トレンドを日々予測しており、予測した内容は検索結果やポートフォリオから見ることができます。
自然言語処理によるキーワードによる関連銘柄検出機能や、独自の特徴量を用いた機械学習による株価予測など金融分野のAIに強い、MILIZEならではの技術が詰まっています。
（３）気になる銘柄をポートフォリオとして登録することができる
キーワードやテーマから検索した銘柄を登録するポートフォリオ機能があります。気になる銘柄をポートフォリオに登録し、一覧することができます。
（４）ポートフォリオ登録した銘柄のトレンド予測メールが受取れる
「シグナルメールを受け取る」を「ON」にしておくと、ポートフォリオに登録した各銘柄の株価予測に変化があった場合、登録されたアドレスに、MILIZE INVESTMENTが変化を伝えるメールを送信します。
■画面イメージ
詳細はマネックス証券ウェブサイトをご覧ください。
https://info.monex.co.jp/news/2020/20200601_02.html
【株式会社MILIZEの概要】
商 号：株式会社MILIZE
本 社：東京都港区芝浦4丁目12番38号
ＵＲＬ：http://milize.co.jp/
設 立：2009年
代表者：代表取締役 田中 徹
事業内容：
■AIを活用した運用商品開発や相場動向分析システム等の開発及び販売
■AIや金融工学を用いた運用方法、リスク管理、予兆管理などの研究開発
■AIを活用した統合ライフシミュレータ「MILIZE人生設計」の開発及び販売
■AIやITに関するコンサルティング、ビッグデータ処理に関するコンサルティング MILIZEは金融工学・ビッグデータ・AI・機械学習・ファイナンシャルプラニング等の知識、および、豊富な金融実務経験・システム開発経験を活かして新しい金融サービスを提供しています。生産年齢人口が劇的に減少する中で、慢性的な人手不足となる日本で労働生産性向上は緊急の課題となっています。 また「人生100年構想」で、個人の資産管理のニーズがより一層高まっています。その課題に対し、MILIZEは金融コンサルティング業務・窓口業務を改革することで解決を目指します。 MILIZEはAIとITと金融工学の力を駆使して教育コストのかかる窓口業務の効率化・高度化をサポートし、FD（フィデューシャリー・デューティー）に沿った金融サービスの確立を目指します。
【株式会社MILIZE INVESTMENTの概要】
商 号：株式会社MILIZE INVESTMENT
本 社：東京都港区芝浦4丁目12番38号
ＵＲＬ：https://milize-investment.co.jp/
設 立：2018年
代表者：代表取締役 近藤 健
投資助言・代理業：関東財務局長(金商)第3151号
加入協会：日本投資顧問業協会
事業内容：
■投資助言・代理業
■コンピュータソフトウェアの開発及び販売
■リスク分析サービス
MILIZEは、2018年5月からマネックス証券が個人投資家の皆様へ提供している、それぞれの状況や目標に合った資産形成を行うための「マネックス・ライフプランシミュレーション」を、マネックス証券と共に開発してまいりました。
この度、AIの更なる活用を目指し、新たなサービスを再びマネックス証券と開発いたしました。
マネックス証券は個人のお客様に対し、本サービスを無料にて提供いたします。
具体的には、AIに銘柄とキーワードの紐付けを行わせており、キーワードから銘柄を検索しやすくなっています。 そして各銘柄に対してAIが日々1ヶ月後上昇するか下落するかのトレンド予測を行っており、 予測したトレンドを「トレンド予測」として矢印で表示します。 お客様は気になる銘柄をポートフォリオに登録することで、予測トレンドに変更があった場合、 変更を通知するシグナルメールを受け取ることができます。
株式投資を始めてみたい⽅、銘柄選びや売買のタイミングにお困りの⽅が、 ⼈気のあるテーマからの銘柄探しや売買タイミングのヒントにAIを活⽤することで、 お客様の銘柄選びや売買タイミングをサポートしていくことを⽬指しています。
■概要・特長
（１）気になる銘柄を検索できる
気になるテーマの関連画像をクリックしたり、また検索欄にキーワードを入力したりすることで気になる銘柄を検索できます。 検索結果では銘柄の予測トレンドや過去１ヶ月の変化率などを見ることができます。
（２）AIを活用したトレンド予測
株価や業績、経済マクロデータを使い、AIが各銘柄の1ヶ月の上昇・下降トレンドを日々予測しており、予測した内容は検索結果やポートフォリオから見ることができます。
自然言語処理によるキーワードによる関連銘柄検出機能や、独自の特徴量を用いた機械学習による株価予測など金融分野のAIに強い、MILIZEならではの技術が詰まっています。
（３）気になる銘柄をポートフォリオとして登録することができる
キーワードやテーマから検索した銘柄を登録するポートフォリオ機能があります。気になる銘柄をポートフォリオに登録し、一覧することができます。
（４）ポートフォリオ登録した銘柄のトレンド予測メールが受取れる
「シグナルメールを受け取る」を「ON」にしておくと、ポートフォリオに登録した各銘柄の株価予測に変化があった場合、登録されたアドレスに、MILIZE INVESTMENTが変化を伝えるメールを送信します。
■画面イメージ
詳細はマネックス証券ウェブサイトをご覧ください。
https://info.monex.co.jp/news/2020/20200601_02.html
【株式会社MILIZEの概要】
商 号：株式会社MILIZE
本 社：東京都港区芝浦4丁目12番38号
ＵＲＬ：http://milize.co.jp/
設 立：2009年
代表者：代表取締役 田中 徹
事業内容：
■AIを活用した運用商品開発や相場動向分析システム等の開発及び販売
■AIや金融工学を用いた運用方法、リスク管理、予兆管理などの研究開発
■AIを活用した統合ライフシミュレータ「MILIZE人生設計」の開発及び販売
■AIやITに関するコンサルティング、ビッグデータ処理に関するコンサルティング MILIZEは金融工学・ビッグデータ・AI・機械学習・ファイナンシャルプラニング等の知識、および、豊富な金融実務経験・システム開発経験を活かして新しい金融サービスを提供しています。生産年齢人口が劇的に減少する中で、慢性的な人手不足となる日本で労働生産性向上は緊急の課題となっています。 また「人生100年構想」で、個人の資産管理のニーズがより一層高まっています。その課題に対し、MILIZEは金融コンサルティング業務・窓口業務を改革することで解決を目指します。 MILIZEはAIとITと金融工学の力を駆使して教育コストのかかる窓口業務の効率化・高度化をサポートし、FD（フィデューシャリー・デューティー）に沿った金融サービスの確立を目指します。
【株式会社MILIZE INVESTMENTの概要】
商 号：株式会社MILIZE INVESTMENT
本 社：東京都港区芝浦4丁目12番38号
ＵＲＬ：https://milize-investment.co.jp/
設 立：2018年
代表者：代表取締役 近藤 健
投資助言・代理業：関東財務局長(金商)第3151号
加入協会：日本投資顧問業協会
事業内容：
■投資助言・代理業
■コンピュータソフトウェアの開発及び販売
■リスク分析サービス
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