<男性の妊活・不妊の実態調査> 妊活や不妊治療の意識は変わった?女性だけの問題ではない

株式会社クロス・マーケティンググループ(本社:東京都新宿区、代表取締役社長兼 CEO:五十嵐 幹、東証プライム 3675、以下「クロス・マーケティンググループ」)のグループ会社である株式会社メディリード(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:亀井 晋)は、全国 47 都道府県に在住する 20~69 歳の男性5,252 人を対象に「男性の妊活や不妊についての実態調査」を実施しました。

「妊活」や「不妊」と聞くと、女性の問題と思われる方もまだまだ多いかもしれませんが、実際は、WHOの報告(※1)から不妊の原因の約半分は男性側にあると言われております。

本調査は株式会社メディリードが提供する生活者実態調査データベース『iCRIDE®』のスポット調査として、男性の妊活や不妊に対する意識、現状の課題を明らかにするために調査を実施致しました。

※1出典:WHO(世界保健機関)


  • 【調査実施結果サマリー】

◆ 妊娠・妊活・不妊・不妊治療について、男性と女性でどちらに関係のあることかを尋ねたところ、妊娠を除いた3つの項目で「両者に関係がある」が、80%前後と高い結果となった<図 1>

◆ 現在の妊活の状況としては、既婚者の中全体では、5.3%が妊活を行っていると回答<図2>

◆ 子どもを欲しいと思う人は20.6%、一方、子どもを欲しいと思わない人は49.6%。
すでに子どもがいる(子あり)の方が、子どもがいない(子なし)方よりも子どもを欲しくないと思う割合は高い<図3>

◆ 子どもを欲しいと思わない理由では、経済的に厳しい(34.0%)、子どもが成人するまで育てられるか不安(18.8%)、自由がなくなる(18.8%)<図4>

◆ 不妊治療のためクリニックに通院(受診)している方は54.8%。男性のみ9.5%、パートナーと一緒に通院45.3%<図5>

◆ 不妊治療のためクリニックへの通院(受診)のきっかけは、パートナーに勧められた45.3%、男性自身からが32%<図6>

◆ 病院選びで迷った経験は85.3%<図7>


今回の調査結果より、男性が考える妊活や不妊、不妊治療への意識は夫婦両者で行うものという認識になっており、どちらか一方という考えは以前よりは情報が広がったことで意識が薄まってきたのかもしれない。
昨今の日本の少子化対策として政府が子育て支援や給与の水準を上げる取り組みもしているが、本調査でも子供が欲しくない理由の一つとして、経済的に厳しいという声や子どもが成長するまで育てられるか不安など、政策を裏付ける結果となった。


不妊治療において、病院へ通院(受診)している方は、54.3%(男性のみが9.5%、パートナーと一緒に通院が45.3%)、通院(受診)するきっかけとして、パートナーに勧められて2人に1人(45.3%)、ご本人自身が3人に1人(32%)という結果となった。

晩婚化が進み不妊を気にする方が増え、また、2022年4月から保険が適用されたことなども通院へのきかっけとなっているのかもしれない。


【調査概要】

調査対象:20代~60代の男性 

有効回答数:5252サンプル 

調査期間:2023年4月17日~4月23日

調査地域:全国

 調査方法:インターネットリサーチ


株式会社メディリードは、企業理念に掲げる「わたしたちの幸せな生活とヘルスケアの未来のため」を成し遂げるため、固定概念にとらわれず、常に新たな視点で積極的にチャレンジし、有益な提言および科学的根拠を導き出してまいります。

<図 1>男女の「妊娠」「妊活」「不妊」「不妊治療」意識について<単一回答><図 1>男女の「妊娠」「妊活」「不妊」「不妊治療」意識について<単一回答>


<図2>現在の妊活状況<単一回答><図2>現在の妊活状況<単一回答>


<図3>子どもを欲しいと思う気持ち<単一回答><図3>子どもを欲しいと思う気持ち<単一回答>


<図4>子どもを欲しいと思わない理由<複数回答><図4>子どもを欲しいと思わない理由<複数回答>


<図5>不妊治療の通院状況<単一回答><図5>不妊治療の通院状況<単一回答>


<図6>不妊治療受診のきっかけ<複数回答><図6>不妊治療受診のきっかけ<複数回答>


<図7>病院選び<単一回答><図7>病院選び<単一回答>


iCRIDE🄬について(https://www.icride.net/

iCRIDE🄬(アイクライド)は、当社が保有するMedilead HealthcarePanelデータベース(MHP※2)を活用し、消費者の意識や行動を分析・可視化したデータを閲覧できるサービスです。MHPの回答者に対して、ヘルスケアの様々なテーマにおける消費行動の理由やその背景にある意識変容を定期的に聴取・分析します。


※2 MHPはのべ250万人のデモグラフィックデータや生活習慣などの基本情報に加えて、疾患情報、治療・服薬状況などを集約した独自のデータベースです。疾患情報には、分析可能な国内最大級の700を超える疾患データを収載し、入通院する疾患に対しての治療実態や経験、ニーズなどを深掘りしたデータだけでなく、未病レベルの症状・愁訴も含まれています。


≪引用・転載時のクレジット表記のお願い≫

本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。

 <例> 「株式会社メディリードが実施した調査によると・・・」


【会社概要】

会社名:株式会社クロス・マーケティンググループ

代表者:代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹

所在地:東京都新宿区西新宿3丁目20番2号

設立:2013年6月

主な事業:デジタルマーケティング事業及びデータマーケティング事業、インサイト事業を行う子会社等の経営管理及びそれに付帯または関連する事業

URL:https://www.cm-group.co.jp/


会社名:株式会社メディリード

代表者:代表取締役社長 亀井 晋

所在地:東京都新宿区西新宿3丁目20番2号

設立:2015年4月

主な事業:医療関連領域の調査・データ解析業務

URL:https://www.medi-l.com/

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会社概要

URL
https://www.cm-group.co.jp/
業種
サービス業
本社所在地
東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティ24階
電話番号
03-6859-2251
代表者名
五十嵐 幹
上場
東証プライム
資本金
6億4671万円
設立
2013年06月