介護研修VR「ケアブル」が日本eラーニング大賞の最高位「大賞」を受賞! 介護、VRトレーニングでの大賞は初!
〜11月13日(水)表彰式・4省庁によるスピーチ・受賞者発表イベントを開催〜
この度、株式会社ジョリーグッド(東京都中央区、代表取締役:上路健介、以下 ジョリーグッド)が提供する、介護職員の「現場力」をVRで教育できる介護研修VRサービス「ケアブル」が、一般社団法人e-Learning Initiative Japan主催の『第16回 日本e-Learning大賞』において、最優秀賞となる「大賞」を受賞したことをご報告いたします。
■『日本e-Learning大賞』とは
企業・学校・自治体などにおける、eラーニングを活用したコンテンツ・サービス・ソリューションの中からとくに優れたものを選出するアワード。経済産業省、文部科学省、厚生労働省、総務省の4つの大臣賞が付与されるという、教育をテーマにしたものとしては他に例のない、大変希少なアワードとして注目をされています。
■介護研修VRサービス「ケアブル」
ケアブルは、介護の現場で起こりうる様々なシーンを、介護職員と被介護者の両方を当事者目線で体験することができる介護研修VRサービスです。初任者の現場研修をVRで手間なく簡単に実施することで、多様化する介護人材の早期離職を防止します。https://carevr.jp
■VRだからできる介護の「現場力」トレーニング
ケアブルでは、介護職員と被介護者、両方の立場を当事者目線でVR体験することで、現場力をトレーニングできます。介護をしている職員目線で日常の中にある危険を察知する「危険予知」や、被介護者目線で介護職員の対応のポイントを体験できる「認知症理解」などのコンテンツなど、20以上の介護現場体験VRが揃っています。現実の介護現場を高精度VR化し、当事者目線で体験することで、介護の初任者に必要な「現場対応力」を育成できます。
<VR教材の一例>
1. 危険予知
被介護者についての申し送り事項をヒアリングしたのちに、VRで再現された施設内の風景の中に潜む危険を制限時間内で探し出す。
2. 認知症対応
認知症の被介護者とのコミュニケーションを被介護者目線で体験。帰宅願望や入浴拒否など、被介護者との関わりの中でよくある場面をVRで再現。被介護者目線で介護職員の対応を見ることで、認知症対応への理解を深める。
3. 不測事態対応
心肺停止、ノロウィルス感染での嘔吐、転倒での出血など、普段出会うことの少ない不測事態を体験。実際に事案が起きた場合、初動がスムーズに動けるメンタルを鍛える。
■集合VR研修ソリューション「GuruVR Multi Seminar」で1対多のVR集合研修に対応
ケアブルによるVRトレーニングは、ジョリーグッドが開発した集合VR研修ソリューション「GuruVR Multi Seminar(グルブイアール・マルチセミナー)」により、1対多の集合研修も可能にします。本システムでは、講師が一斉に受講者のVRを操作できるだけでなく、トレーニング中の視点を解析して受講者の理解度をスコア化することができます。様々な属性を持った介護職員を抱える施設管理者が、各スタッフのトレーニングの受講履歴や理解度を把握できることで、より最適な研修を可能にします。
<受講者のほとんどが「わかりやすい」「気づきが生まれる」と回答>
善光会の特別養護老人ホーム にて行った集合研修のアンケートの結果、受講者の97%が通常のケーススタディより「わかりやすい」「とてもわかりやすい」と回答。受講者全員が、上司や同僚、部下にVR研修を勧めたいと答えました。また被介護者の目線をVR体験したことで、「横になっている方への目線をもう少し低くしようと思う」「話しかける時の目線、表情、声のトーンなど、少しのことでお客様が不快になったり、不安になることが体感できた」と、普段の被介護者への接し方について気づきが生まれる結果となりました。
~表彰式・4省庁によるスピーチ・受賞者プレゼンテーション~
■日時:11月13日 (水) 10時45分~13時
■会場:東京 御茶ノ水ソラシティカンファレンスセンター
第16回 日本e-Learning大賞の表彰式、経済産業省・文部科学省・厚生労働省・総務省の担当者によるスピーチ、審査委員長による講評、受賞者によるパネルディスカッション等を予定しています。
詳細URL:https://www.elearningawards.jp/award-winner/
■株式会社ジョリーグッドについて
ジョリーグッド(https://jollygood.co.jp/)は、高精度な“プロフェッショナルVRソリューション”と、VR空間のユーザー行動を解析するAI エンジンなどを開発するテクノロジーカンパニーです。先端テクノロジーをギークやマニアだけでなく「地域の生活者や企業が活用できるテクノロジープラットフォーム」にデザインして、数多くの企業や自治体に提供しています。
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