第1回「動画マニュアル実態調査」 3割がマニュアルを倍速視聴/8割が動画と画像を組み合わせたものを希望
マニュアル作成・共有システム「Teachme Biz(ティーチミー・ビズ)」を提供する株式会社スタディスト(本社:東京都千代田区、代表取締役CEO:鈴木 悟史、以下「スタディスト」)は、第1回「動画マニュアル実態調査」を実施しました。本調査は3年以内に業務中に動画マニュアルを使用したことがある男女2,206人を対象とし、動画マニュアルのメリット/デメリットや視聴環境等を聞きました。
- 調査結果 サマリ
2. 3割が動画マニュアルを倍速視聴。20~40代で3割以上が倍速視聴しており、幅広い年代で倍速視聴へのニーズの高さがわかる結果に
3. 動画マニュアルの適切な長さは「10分未満」。8割が「動画と画像を組み合わせたマニュアル」を希望
- 調査の背景
※1:出典:ITR『ITR Market View:カスタマーサクセス市場2022』マニュアル作成支援市場動向
https://www.itr.co.jp/company/press/221025pr.html
※2:令和3年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書
https://www.soumu.go.jp/main_content/000831289.pdf(2022年8月時点)
- 調査結果 詳細
直近3年の間で、業務中に動画マニュアルを使用したことがある男女2,206人に対して、動画マニュアルの活用シーンを聞くと、トップは「日常業務で新しい業務を習得するとき」(77.1%)でした。また、「動画マニュアルで業務の理解が進むと感じますか」と聞くと、7割が「進むと感じる」(とても感じる:14.8%、感じる:57.4%)と回答しました。動画マニュアルのメリット・デメリットもあわせて質問すると、メリットは「作業手順の理解がしやすい」(59.6%)、デメリットは「動画の時間が長い」(62.4%)がトップとなりました。デメリットは第1位と2位の間で約30ポイントの差があり、動画の視聴時間に課題を感じている人が圧倒的に多いことがわかりました。
2. 3割が動画マニュアルを倍速視聴。20~40代で3割以上が倍速視聴しており、幅広い年代で倍速視聴へのニーズの高さがわかる結果に
種類の異なる各動画マニュアルの視聴速度について聞くと、3割が「倍速で視聴している(※)」と回答しました。(各マニュアルの倍速視聴の実施割合/具体的な作業手順を学ぶマニュアル:32.8%、社内ルールなど規範に関するマニュアル:34.1%、機材や設備などの取扱説明マニュアル:31%、業務の基礎知識を得るマニュアル:33.1%)。マニュアルごとの倍速実施割合の差は2ポイント以下となり、学習内容に関係なくマニュアルの倍速再生へのニーズがあることが明らかになりました。
年代別でみると、20代~40代で3割が倍速視聴しており、20代にかぎらず、30代・40代も含め、幅広い年齢層に倍速再生のニーズがあることがわかりました。
※「している(1.25倍速)」「している(1.5倍速)」「している(1.75倍速)」「している(2倍速)」を選択した割合の合算/年代別結果は別紙参照
3. 動画マニュアルの適切な長さは「10分未満」。8割が「動画と画像を組み合わせたマニュアル」を希望
動画マニュアルの閲覧に使用しているものを聞くと、トップ3は「社内限定の閲覧環境」(64.9%)、「eーLearningのサービス」(37.7%)、「YouTube」(32.1%)でした。また、動画マニュアル1個について適切と感じる長さを聞くと、上位は「5~10分未満」(44.8%)、「1~5分未満」(34.2%)でした。10分を超えると長いと感じる人が多いことが明らかになった一方で、「1分未満」と回答した人は3.4%にとどまる結果となり、動画マニュアルにおいては一定の情報量が求められていることもわかりました。今後、どのようなマニュアルがあれば業務理解が進むか質問すると、トップは「動画と画像を組み合わせたマニュアル」(81.6%)でした。本調査で明らかになった通り、動画にはメリットもある一方、視聴時間や環境整備などのデメリットもある中で、理解度の高さは維持しつつも、より利便性の高いハイブリット型のマニュアルが求められていることがうかがえます。
- 調査概要
調査名:「動画マニュアルの活用に関する実態調査」
調査手法:インターネット調査(外部調査機関)
調査対象:3年以内に業務で動画マニュアルを使用したことがある男女
調査実施時期:2023年2月17日~20日
有効回収数:2,206サンプル
- 参考資料
https://www.itr.co.jp/company/press/221025pr.html
・令和3年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告
https://www.soumu.go.jp/main_content/000831289.pdf(2022年8月時点)
- 株式会社スタディスト 会社概要
設立: 2010年3月19日
資本金: 10,200万円(資本準備金含む)
代表者: 代表取締役CEO 鈴木 悟史
事業内容: マニュアル作成・共有システム「Teachme Biz」および実行力向上支援システム「ハンクラ」の開発、販売
ウェブサイト: https://studist.jp/
Teachme Bizウェブサイト https://biz.teachme.jp/
ハンクラウェブサイト https://biz.hansoku-cloud.jp/
- 報道関係者お問い合わせ先
広報:朝倉、関
電話:050-1744-3760
E-mail:pr@studist.jp
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