量販本部営業の提案をサポートするための「製品案内資料・提案書のひな型の作り方」セミナー開催 4月10日 株式会社マーケテイング研究協会
株式会社マーケティング研究協会は2025年４月10日、消費財メーカーのマーケティング部・営業支援部門の方向けに「製品案内資料・提案書のひな形の作り方」セミナーを開催します。
本社提供の製品案内資料や提案書のひな形への評価は“63点”
多くの得意先小売業とその営業担当者を抱えるメーカーとしては営業活動を効率的に進めるために、マーケティング部からの「製品案内資料」や、営業支援部門から「提案書のひな形」など、本社からの資料が提供・活用されています。
一方で、昨今小売業はメーカーの提案に対して「自社（小売業）ならではの提案をしてほしい」というニーズが非常に高まっています。
そのような中、「営業が本部商談に製品案内資料や提案書のひな形をどのように活用してるのか」を把握するため弊社でアンケート調査を行ったところ、得意先向けにしっかりとカスタマイズして商談に臨んでいる方は約32％（軽微なカスタマイズも含めると約56％）となりました。
また、「自社の本社提供資料の評価」を100点満点で伺ったところ平均で63点となっており、まだ改善機会のある状況が見受けられました。
本セミナーでは、弊社の自主調査の結果をご紹介しつつ、営業現場でより効果的・効率的に得意先提案に活用、成果につなげられる本社からの提供資料の作り方を解説いたします
このような方におススメのセミナーです
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重点企業への提案成功率UPをサポートしたい
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自社製品・ブランドの配荷や施策採用率を高めたい
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商談時間など、商談の事情に合わせて使える資料を展開したい
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営業担当者が本社資料に求める要素を知りたい
★ご参加特典★
弊社調査レポート進呈
『量販本部への商品提案における本社からの提供資料の活用に関するアンケート』（2025）
※レポートの進呈は消費財メーカー様に限ります
講師：横田 晃
BUNT合同会社 代表
大手印刷会社、クリエイティブ制作会社で各種顧客コミュニケーションの企画、制作、プロデュースを数多く経験。
その後、株式会社味の素コミュニケーションズにて店頭プロモーションや営業活動を中心とした戦略・戦術のプランニングを行う。
大手食品／飲料メーカーの新製品導入や販促施策などの提案書を数多く作成し、バイヤーへ刺さる提案ストーリーの構築と伝わりやすい資料作りのノウハウを積み重ねる。
独立後はいままでの経験を活かし“頭の中にある意図をカタチにして伝える『提案』の支援”を行っている。（小売業向け半期提案書や販促施策提案書の作成支援・トレーニングなど）
セミナープログラム：
1.本部担当者約100人に聞きました！製品案内資料や提案書のひな形の活用実態
・本部担当者の本社資料への評価は「63点」、その理由は？
・本部商談の際に本社資料をどのように活用しているのか
・得意先向けにカスタマイズしている本部担当者は約30％
・本社資料をどうカスタマイズしているのか
2.営業が活用しやすい製品案内資料・提案書のひな形の作り方
・そもそも営業現場にとって理想的な“本社からの資料“とは
・現状の本社資料に欠けていること、活用されづらい理由
★理想的な本社資料のサンプルで解説
・全体の流れと構成要素
・市場や消費者データ、自社製品ページを作る際のポイント
・標準的な店舗での売場、売り方にも言及する
・営業のカスタマイズ要素は指示を加える
・営業がカスタマイズしやすいPowerPointの作成術
3.効果的・効率的に本社資料を活用してもらうために
・製品、ブランドごとにフォーマットが異なると営業は使いづらい
・本社資料の展開目的、活用方法が周知されていない
・営業が得意先に合わせたカスタマイズの必要性を認識していない、スキルが不足している
開催概要：
開催日時：2025年4月10日（木）13:00~15:30
会場：★ZOOM社ウェビナーを使用したWEBセミナーです
受講料：お一人様 33,000円（税込）
主催会社：株式会社マーケティング研究協会
マーケティング研究協会は1960年の設立より、マーケティング志向をもった人財・組織の育成と、お客様に選ばれ続けるための仕組みづくりを、「マーケティング支援」「BtoC営業力強化」「BtoB営業力強化」という3つの領域を中心に、公開セミナー・企業内研修・コンサルティング等様々な手法でご支援しております。
上記のセミナーは企業内研修としても実施することが可能です。お気軽にお問い合わせください。
【会社概要】
株式会社マーケティング研究協会
105-0012 東京都港区芝大門1丁目2番8号 COSMIC BLDG 2F
代表取締役：平林 信吾
事業内容： 教育研修事業・マーケティングリサーチ事業・コンサルティング事業・公開セミナー事業・企画制作事業
設立： 1962年
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