【第1回緊急事態宣言から1年、テレワーク本格化の“その後”に関する調査結果】出社揺り戻しの傾向が見られ、コロナで増えたWeb会議にオフィスの環境が追いついていない現状が明らかに

～オフィスのニューノーマル化に必要なのはソーシャルディスタンス確保とWeb会議スペース～

株式会社ブイキューブ（本社：東京都港区、代表取締役社長：間下直晃、以下 ブイキューブ）は、「ニューノーマルな働き方におけるWeb会議の実態調査」を実施し、その結果を発表いたします。2020年に緊急事態宣言が発令、私たちの生活や働き方は大きく変わりました。コミュニケーションDXを推進するブイキューブでは、テレワークを活用した働き方が本格化した“その後”を明らかにすべく、第1回緊急事態宣言（2020年4～5月）と第2回緊急事態宣言（2021年1～3月）の期間における働き方を比較し、Web会議利用の実態と、ニューノーマル時代のオフィスのあり方に関する調査を行いました。

【調査結果総括】

•  Web会議の頻度が増えたと感じる人が8割以上
•  オフィスの自席でWeb会議をした経験がある人は増加傾向。その理由としては、会議室不足、周囲に人がいなかった、会議室の一人使いは気が引けるといった声が挙げられている
•  「オフィス自席でのWeb会議はうるさい」と感じる人が二人に一人
•  ニューノーマルな時代におけるオフィスへの要望として「ソーシャルディスタンスの確保」「Web会議用スペース」が挙げられている

【調査結果へのコメント：株式会社ブイキューブ 代表取締役社長 CEO 間下 直晃】
この一年でテレワークが加速し、Web会議やオンラインセミナーなどリモートコミュニケーションは日常的に用いられるようになりました。今回のアンケート結果から、ニューノーマルの働き方が広がる中、オフィスでは感染症対策と働きやすさの両立が求められており、個室ブース「テレキューブ」への期待が大きいことを感じています。テレワークと出社を併用しながら働く中で、6割を超える人がオフィスの自席でWeb会議を実施したことがあり、その理由として「会議室が足りないから」「会議室を一人で専有するのは気が引けるから」と、オフィス内において場所に関する物理的・心理的な課題を感じられている人が多数いることが明らかになりました。人の働き方が変わっているにも関わらず、オフィス環境はその変化に追いついていないという現状が浮かび上がっています。

ブイキューブでは、2017年よりオフィスにおける「Web会議の場所がない」問題を解決する個室ブース「テレキューブ」を提供し、本年1月〜3月には1000台近くの新規設置を行い、既に3000台以上をご活用いただいております。今後も多くの人が安心して働くことができるソリューションの提供を通じて、Evenな社会が実現されるよう、事業に取り組んでまいります。

【調査結果詳細】
1. Web会議の頻度と出社形態について
（1）新型コロナ流行後、「Web会議の頻度が増えた」と感じる人は80.3％
新型コロナウイルス流行前と比べ、80.3％の人はコロナ流行後にWeb会議の頻度増加を感じているようです。

（2）出勤形態は「テレワーク・出社併用派」と「原則出社派」がいずれも増加傾向に
第1回と第2回の緊急事態宣言期間で出勤形態がどうだったか聞くと、完全またはほとんど出社なしの「原則テレワーク」で働く人は第1回宣言時には42.2％だったところ第2回宣言時には27.5％と、1年で約15ポイントの減少が見られました。一方、「テレワーク・出社併用」で働く人は第1回宣言時の40.8％から第2回宣言時に51.6％、「原則出社」で働く人は第1回宣言時の17.1％から第2回宣言時に20.9％と、いずれも増加が見られました。

2. オフィスでのWeb会議について
（3）自席でWeb会議をしたことがある人、第1回に比べ第2回宣言時には増加傾向に
第1回と第2回の緊急事態宣言期間でそれぞれ、オフィスの自席または（会議室以外の）フロア内でWeb会議をしたことがあるかどうか聞くと、第1回宣言時には「ある」が66.7％だったのに対し、第2回宣言時には「ある」が71.2％に上昇しており、1年で「自席やオフィスフロア内でWeb会議をしている人」が増加傾向となっています。

（4）自席でWeb会議をした理由は「会議室が足りないから」が4割超でトップ
第1回と第2回の緊急事態宣言期間でそれぞれ、オフィスの自席または（会議室以外の）フロア内でWeb会議をしたことがある人にその理由を聞くと、いずれの期間でも「会議室が足りないから」が4割超、ついで「周囲に人がいなかったから」、「会議室を一人で専有するのは気が引けるから」という順番になりました。働き方としてWeb会議の頻度が増加し、また出社揺り戻しの傾向もある中で、オフィスフロアにおいてはWeb会議を行うための会議室不足の問題があり、またこの問題が1年間解消されていない現状がうかがえる結果となりました。

（5）「自席でWeb会議する人」をうるさいと思った人、第1回・第2回宣言時ともに約半数存在
第1回と第2回の緊急事態宣言期間でそれぞれ、オフィスフロアで周囲の人がWeb会議しているのを「うるさい」と感じた経験の有無を聞くと、第1回では「ある」人が47.9％、第2回では46.5％という結果になり、いずれの期間でも約半数の人が周囲で行われるWeb会議をうるさいと感じているようです。

（6）ニューノーマルな時代におけるオフィスへの要望、「ソーシャルディスタンスの確保」、「Web会議用スペース」、「ディスプレイや椅子などのハード整備」
ニューノーマルな時代においてオフィスに期待することを聞くと、「ソーシャルディスタンスが確保されている」で49.4％、ついで「Web会議用のスペースがある」44.4％「ディスプレイや椅子などのハードが整っている」42.8％と続きました。コロナによってテレワーク本格化やWeb会議頻度増など働き方の変化が著しい中、オフィス環境における要望にも新たな傾向が出てきているようです。

＜調査概要＞
調査方法：インターネット調査　　調査期間：2021年4月
調査対象：東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県のいずれかに居住する、第1回・第2回の緊急事態宣言期間中の両方で月1回以上のWeb会議を行っていた会社員498名


ブイキューブでは、オフィスフロアや公共空間における「会議室が足りない」「Web会議の場所がない」問題を解決するソリューションとして、個室ブース「テレキューブ」を提供しています。テレワークの浸透によって増加しているWeb会議ならびに感染症対策の必要性から、遮音性のある個室スペースの需要は拡大しており、2021年3月末時点で累計設置3000台を突破しました。
「テレキューブ」についてはこちらをご覧ください。
https://jp.vcube.com/service/telecube

【ブイキューブとは　https://jp.vcube.com/】
ブイキューブは「Evenな社会の実現」というミッションを掲げ、「いつでも」「どこでも」コミュニケーションが取れる環境を整備することで、時間や距離の制約によって起こる様々な機会の不平等の解消に取り組んでいます。ビジュアルコミュニケーションによって、人と人が会うコミュニケーションの時間と距離を縮め、少子高齢化社会、長時間労働、教育や医療格差などの社会課題を解決し、すべての人が機会を平等に得られる社会の実現を目指します。