【調査レポート】食事補助がある会社員の約7割が「職場満足度・出社意欲に影響している」と実感　社食DELIが全国400名に調査

社食DELI（運営：ワオ株式会社）は、全国の会社員400名を対象に「食事補助の有無が従業員満足度に与える影響調査」を実施し、その結果を発表しました。

ワオ株式会社

2026年7月31日 12時00分

調査背景

人材確保・定着が企業の重要課題となる中、従業員エンゲージメントを高める施策として「食事補助」や「社食サービス」への関心が高まっています。社食DELIは、食事補助の実態と従業員満足度への影響を明らかにするため、本調査を実施しました。

レポート全文は以下よりご覧いただけます。

調査結果サマリー

■ 会社員の約3割が「食事補助・食事サービス」を利用できる環境にある

全国の会社員400名に調査したところ、33.5%（134名）が現在の職場に食事補助・食事サービスが「ある」と回答しました。

■ 導入サービスは「社員食堂」が最多、次いで「弁当販売・設置型」が44.78%

食事補助が「ある」グループ（n=134）に導入サービスの種類を聞いたところ、「社員食堂・カフェテリア」が63.43%で最多。次いで「オフィスへの弁当販売・設置型サービス（例：社食DELIなど）」が44.78%と、社員食堂に次ぐ高い導入率を示しました。

設置型社食サービスについて知りたい方は以下の記事もご覧ください。

■ 食事補助がある会社員の半数以上が「職場に満足」「長く勤めたい」と回答

食事補助が「ある」グループに職場への満足度・定着意向・出社意欲を聞いたところ、いずれの項目でも半数以上が肯定的な回答をしました。

■ 約7割が「食事補助は満足度・出社意欲・好感度に影響している」と実感

「食事補助・食事サービスは、職場への満足度・出社意欲・会社への好感度に影響していると思いますか？」という問いに対し、「非常にそう思う（29.85%）」と「ややそう思う（41.04%）」を合わせた70.90%が「影響している」と回答しました。

考察

本調査の結果から、食事補助の導入は従業員の職場満足度・定着意向・出社意欲と強い相関があることが示されました。特に、「食事補助は満足度や出社意欲に影響している」と実感している従業員が約7割に上ることは、食事補助が単なる福利厚生の一つにとどまらず、従業員エンゲージメントを高める重要な施策であることを示しています。

社員食堂の設置が難しい中小企業や、オフィスのスペースに制限がある企業においても、弁当販売・設置型サービスを活用することで、コストを抑えながら同様の効果を得られる可能性があります。

■ 調査概要

項目	内容
調査名	食事補助の有無が従業員満足度に与える影響調査
調査機関	Freeasy
調査対象	関東圏の会社員（全業種）
有効回答数	400名
調査時期	2026年6月
調査方法	インターネット調査