低コストインデックスファンドシリーズ「たわらノーロード」に新商品「たわらノーロード　読売３３３」登場！

　アセットマネジメントOne株式会社（東京都千代田区、取締役社長 杉原規之、以下「アセットマネジメントOne」）は低コストインデックスファンドシリーズ「たわらノーロード」の新商品として「たわらノーロード　読売333」（以下、本ファンド）を2026年4月1日に設定いたします。

　本ファンドは、「読売株価指数（読売333）（配当込み）」（以下、「読売333」）の動きに連動した投資成果を目指すファンドです。「読売333」は、読売新聞社が2025年3月24日に算出・公表を開始した、新しい株価指数です。流動性や時価総額を基準に選定された、日本を代表する333銘柄で構成されています。なお、本ファンドはNISA（少額投資非課税制度）の成長投資枠の対象です。

　「読売333」は等ウェート型の指数です。すべての構成銘柄を約0.3％ずつ、均等な比率で組み入れることで、時価総額の大きい「大型株」や、株価が高い「値がさ株」といった特定銘柄の値動きに左右されにくい特徴があります。「読売333」は、日本経済をとらえる新たな“ものさし”として、今後の活用が期待されています。

　アセットマネジメントOneは「投資の力で未来をはぐくむ」資産運用会社として、今後も投資家の皆さまの資産形成をサポートしてまいります。

【投資信託に係るリスクと費用】

●投資信託に係るリスクについて

株価変動リスク　信用リスク　流動性リスク

当ファンドは、値動きのある有価証券等に実質的に投資しますので、株式市場の価格変動、発行者にかかる信用状況の変化、組入有価証券の市場に十分な需要や供給がないため取引を行えなくなること等により、組み入れた有価証券等の価格が下落し、基準価額が下落する要因となります。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。

したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。

●投資信託に係る費用について

＜ご購入時＞購入時手数料：ありません

＜ご換金時＞換金時手数料：ありません

　　　　　　信託財産留保額：ありません

＜保有期間中（信託財産から間接的にご負担いただきます。）＞

運用管理費用（信託報酬）：以下により計算される①と②の合計額とします。

①ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.14278％（税抜0.1298％）以内の率を乗じて得た額　

②投資対象とするマザーファンドにおいて有価証券の貸付の指図を行った場合は、マザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額に55％（税抜50％）未満の率＊を乗じて得た額

＊2026年４月１日現在、品貸料の49.5％（税抜45％）以内になります。品貸料はファンドの収益として計上され、その収益の一部を委託会社と受託会社が信託報酬として受け取ります。

※運用管理費用（信託報酬）は、毎日計上（ファンドの基準価額に反映）され、毎計算期間の最初の６ヵ月終了日（休業日の場合は翌営業日）および毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。

その他の費用・手数料：組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用等

※信託財産から間接的にご負担いただきます。

※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更になる場合があります。

※当ファンドには、大口の換金請求に関する制限、購入・換金申込不可日等、購入又は換金に係る制限やお客さまの不利益となる事項があります。詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の該当箇所をご覧ください。

【指数の著作権等】

読売株価指数（読売333）について

読売株価指数（読売333）の知的財産権およびその他一切の権利は株式会社読売新聞東京本社および野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。なお、株式会社読売新聞東京本社および野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、当指数の正確性、完全性、信頼性、有用性、市場性、商品性および適合性を保証するものではなく、指数の利用者およびその関連会社が当指数を用いて行う事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。

【ご注意事項】

●当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。

●当資料は情報提供を目的とするものであり、投資家に対する投資勧誘を目的とするものではありません。

●当資料における内容は作成時点（2026年3月16日）のものであり、今後予告なく変更される場合があります。

●投資信託は、

1.預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象ではありません。

2.購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。

3.投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。

【アセットマネジメントOneについて】

アセットマネジメントOneは、2016年10月に発足した資産運用会社です。「投資顧問事業」と「投資信託事業」の双方の事業領域における運用資産残高(※)は、約80兆円と国内有数の規模を誇ります。アセットマネジメントOneがこれまで培ってきた資産運用に係わる英知を結集し、「投資の力で未来をはぐくむ」をコーポレート・メッセージに掲げる資産運用会社として、グローバル運用リサーチ体制に支えられた伝統的資産のアクティブ運用や金融工学を駆使した最先端の運用戦略等、個人投資家や機関投資家の多様な運用ニーズに対し、最高水準のソリューションの提供をめざします。

※運用資産残高は2025年12月末時点。

公式HP　https://www.am-one.co.jp/

商 号 等／ アセットマネジメントOne株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号

加入協会／ 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会