7割以上の企業がSNSをマーケに活用、最も活用されているのは「Youtube」

~ミエルカコネクト、企業のSNS活用実態を調査【マーケ担当者465名調査】~

株式会社Faber Company

1,700社の企業のWebマーケティングを支援する株式会社Faber Company(ファベルカンパニー/本社:東京都港区、代表取締役:稲次正樹、古澤暢央)は2021年10月12日、ネットリサーチを利用して実施した「マーケ担当のSNS活用実態調査」の結果を発表します。

本調査は、ミエルカコネクト事業部にて実施。事前の調査で企業のマーケティング担当と回答した465名を対象にしています。
また、集計データとしてまとめた全44ページの調査結果レポートを、ミエルカコネクトの調査レポートページ(https://mieruca-connect.com/knowledge/snsreport_202110/)から、無料でダウンロード提供します。

 
  • 調査結果サマリー                                       
企業がマーケに活用しているSNSは1位「YouTube」、2位「Twitter」。7割以上がSNSをマーケに利用。


事前の調査で現在の職種が「マーケティング関連」と回答した方に、担当する商品やサービスのマーケティング活動に活用しているSNSを聞いたところ、最も多かったのは「YouTube」の26.7%でした。次いで「Twitter」が25.6%、「LINE」「Instagram」が23.4%、「Facebook」が21.7%となりました。
また「SNSは利用していない」は28.2%にとどまっており、7割以上の企業が何らかのSNSをマーケティング活動に利用していることが判明しました。※複数回答可能。
 
  • 業態別では、BtoBは「YouTube」、BtoCは「Twitter」、ECは「インスタ」と「YouTube」

業態別で見るとBtoB企業では「YouTube」の割合が28.9%と最も高くなりました。「BtoC(CtoC含む)」では「Twitter」が33.9%、「EC」では「Instagram」と「YouTube」がともに35.7%となっています。

BtoBで「YouTube」というのは意外な気がしますが、ノウハウ系の動画が多数投稿されています。BtoCはユーザーとのコミュニケーションやバズが起きやすいため「Twitter」ということなのかもしれません。「EC」は商品画像などを投稿する「Instagram」や商品の使い方を投稿する「YouTube」が多く利用されているようです。※複数回答可能。

 
  • 最も効果が高いと感じるSNSは「YouTube」、次いで「Twitter」。業種や業態で差異あり

マーケ施策に活用しているSNSのなかで「最も効果が高い」と感じるSNSは「YouTube」で16.7%、「Twitter」が15.9%と続きました。業態や業種別では異なる結果で、BtoBでは「YouTube」が20.7%、「BtoC(CtoC含む)」では「Twitter」が22.3%、「EC」では「LINE」と「Twitter」がそれぞれ18.2%となっています。また「情報・通信」や「製造業・メーカー」では「YouTube」がそれぞれ33.3%、25.9%と多くなり、「飲食・小売り」や「不動産・金融」では「LINE」がそれぞれ27.3%、29.2%となりました。

 

 

「YouTube」は業種業態問わず幅広く効果を発揮しており、「LINE」は消費者向けの商品やサービスを展開している企業で効果を実感している割合が高いようです。
 
  • 6割以上が広告出稿を含むSNS運用の全部または一部を外部へ委託

広告出稿を含むSNSの運用体制を聞いてみると、「すべて外部に委託している(企業やフリーランスなど)」が19.2%、「一部は社内で運用している(外部委託と社内のハイブリッド)」が42.7%で、合計すると61.9%が運用の全部または一部を外部へ委託していることがわかりました。

業態別で見ると「EC」では84.8%が運用の全部または一部を外部へ委託しています。また業種で見ると「不動産・金融」では75.0%が運用を外部委託しており、他の業種に比べてやや高くなりました。一方で「飲食・小売り」は48.5%、また「サービス関連」も39.4%と外部への委託割合が比較的低い傾向であることがわかりました。こうした業界ではSNSに長けた人材の在籍率が高いのかもしれません。

 
  • 6割強でSNS人材が「足りていない」

自身が担当している商品やサービスにおいて「SNS人材」が足りているかどうかを聞くと「足りていない」が64.9%、「十分足りている」が35.1%となりました。業態別で見ると「BtoC(CtoC含む)」では72.8%が「足りていない」と回答しています。業種別では「サービス関連」では75.8%でSNS人材不足を感じているようです。

SNSをマーケティングに活用したいというニーズが高まる一方で、それを運用する人材は大きく不足していることがわかります。では、企業はどのようにしてSNS人材を確保しているのでしょうか。

 
  • SNS人材の獲得方法は、「既存社員の抜擢・異動」

SNS人材の獲得方法として最も割合が高かったのは「既存社員の抜擢・異動」で37.7%でした。「人材紹介」が27.2%、「求人広告」が25.9%と続いています。特に「BtoC(CtoC含む)」では50.5%が「既存社員の抜擢・異動」となっており、高い比率となっています。一方で「フリーランス・副業人材の登用」も26.2%と、さまざまな方法でSNS人材の獲得を行っていることがわかります。

業種別では「飲食・小売り」で「既存社員の抜擢・異動」が48.5%と他に比べて割合が高くなりました。「製造業・メーカー」や「不動産・金融」では「リファラル採用」も積極的に活用されています(各34.5%、33.3%)。

今回ご紹介した調査データとクロス集計の結果を含む詳細なレポートは、下記ページより無料でダウンロードいただけます。
https://mieruca-connect.com/knowledge/snsreport_202110/

 
  • まとめ
SNSは参入する企業も増加傾向にあり、今後は競争が激化する可能性もあります。とはいうものの、人材不足に悩みを抱えている企業も多いようです。将来を見据え、人材採用や育成、あるいは外部リソースの活用など、さまざまな「選択肢」を用意しておくのが得策といえそうです。

ひとつの選択肢は「フリーランス活用」です。
フリーランスを活用する主なメリットは下記です。

✓目標達成までの見通しがつけやすい(再現性が高い)
✓早期に成果が出しやすい
✓一緒に行動する従業員の育成や動機付けになる


 ノウハウのある「即戦力SNSマーケター」とともに仕事をすることは、従業員やチームにとってもプラスになります。早期に成果が出ることで、「学ぶためのモチベーション」にもつながりやすいです。


【調査概要】
•調査対象:事前の調査で企業のマーケティング担当と回答した465名
•調査期間:2021年9月3日~2021年9月6日
•調査手法:インターネット調査
 
  • ミエルカコネクトとは

即戦力Webマーケターと企業をつなぐ、Webマーケティング専門の人材マッチングサービスです。
Webマーケティング支援を約16年間行ってきた知見をもとに、優秀なマーケターの発掘からご紹介、その後のサポートまで一気通貫してご支援しています。急な異動や退職によるリソース不足や、新プロジェクトの立ち上げなど、様々なシーンでご活用いただいております。

私たちはこれまで、高いスキルを持ちながら、日々それを磨き続けるマーケターに数多く出会ってきました。この方々の存在を世の中に広め、企業と繋ぐことで、企業にとっては「目指す姿の実現」を、マーケターにとっては「生きた証」を残すお手伝いをしています。

自社のマーケティング課題を解決したい企業様や、自分のスキルを活かしたい!と思われているマーケター様は、ぜひご相談ください。

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  •  株式会社Faber Company(ファベルカンパニー)とは
「日本の職人技と先端テクノロジーの融合」をコンセプトに、企業のWebマーケティングを支援。2005年の創業以来、クライアント企業のSEO施策、コンテンツ制作などの事業を展開。2013年からSEOプラットフォーム「ミエルカ」の自社開発を開始し、2015年リリース。国立大学法人豊橋技術科学大学との共同研究を皮切りに、明治大学などとも産学連携でWebマーケティング分野への人工知能の応用研究に力を注いでいる。
会社名  : 株式会社Faber Company
所在地  : 〒105-6923 東京都港区虎ノ門4-1-1 神谷町トラストタワー23F(受付)
代表取締役: 稲次正樹、古澤暢央
資本金  : 1億円
設立   : 2005年10月24日
事業内容 : MIERUCA(ミエルカ)事業、コンサルティング事業、メディア事業、ミエルカコネクト(DX人材紹介)事業、DEKIRUCA(オーダーメイドDX研修事業)事業
公式サイト: https://www.fabercompany.co.jp/

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会社概要

株式会社Faber Company

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業種
サービス業
本社所在地
東京都港区虎ノ門4-1-4 神谷町トラストタワー23F(受付)
電話番号
03-5545-5230
代表者名
稲次正樹、古澤暢央
上場
東証スタンダード
資本金
1億円
設立
2005年10月