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地盤ネットホールディングス株式会社
会社概要

地盤の揺れに対する強さをもとに制震ダンパー設計を最適化!地盤ネット × 日本エネアース 地震eyeコラボ第2弾

地盤ネットホールディングス株式会社

地盤ネットホールディングス株式会社(本社:東京都中央区、代表:山本 強、以下地盤ネット HD)の子会社 地盤ネット 株式会社は、新常識の地震対策である微動探査サービス「地震eye®」からわかる表層地盤増幅率のランクをもとに、適正な制震ダンパーの本数設計への連携を開始いたします。地盤特性に応じた住宅の安全設計「地盤適合耐震住宅™」プロジェクトの第2弾となります。
■日本エネアースによる地盤の揺れやすさに対する制震ダンパー設計

図1図1

地盤ネットが提供する微動探査「地震eye®」のサービスは、2018年3月のトキワシステムとの連携に続き、6月に新たなダンパー会社「Je建築設計 株式会社日本エネアース」の油圧ダンパー「マモリエWシリーズ」、高減衰ゴム「マモリエGシリーズ」と連携しました。また地盤の揺れやすさ(表層地盤増幅率)のランクごとに対応可能な、基準(地盤増幅率1.5)となるダンパー本数からの割引・割増率を設定しました。この連携により、表層地盤増幅率の低い、揺れにくい宅地では過剰な金物やダンパー本数を減らし、建築コストを抑制することができます。一方で、増幅率が高く、揺れやすい宅地では、根拠のある安全な制震設計を行うことが可能になります。
今後も地盤ネットHDは、安心安全な住まいづくりに向けて、住宅関連企業の連携ネットワーク拡大を図ってまいります。

■地震が来る前に地盤から備える
2011年東日本大震災や2016年熊本地震と、大規模地震が全国で頻発し油断のできない昨今、安心して住まうことへの意識がいっそう高まっています。住宅供給者は、予知できない地震に対する「備え」と「対策」を通して「地盤に関する知識」を深め、生活者に安心をお届けする確かな信頼づくりが急務となっています。

■これからの「地震対策」の新常識。2種類の地盤特性を把握して安心で安全な家づくり

住宅建築の初期段階で実施される従来の地盤調査「SWS試験」でわかるのは地盤の強度で、地盤沈下(建物の傾き)などの被害を未然に防ぐための調査です。これに、地盤の揺れやすさを測定する微動探査システム「地震eye®」を組み合わせることで、有事(地震)の地盤リスクを見える化することができ、より安全な土地選びができます。
住宅を建てる場所の地盤の揺れやすさを認識すると、地盤改良から耐震設計まで、無駄のないプランニングが可能になります。いつまでも安心して暮らせる「地盤特性から考える」家づくりが始まっています。

■微動探査「地震eye®」でわかる表層地盤増幅率とは
微動探査「地震eye®」は宅地ごとに異なる場合がある地盤の揺れやすさ(表層地盤増幅率)を短時間で計測できる民間初の地盤ネットのサービスです。表層地盤増幅率とは、地震に対する地盤の弱さを示す係数のことで、数値が大きいほど地盤は地震に弱く地震の揺れは大きくなります。ランク(図1)のA~Eは、文部科学省の地震調査研究推進本部が公開しているJ-SHIS地震ハザードステーションの示す5つの区分で表示しています。
※ 微動探査サービス「地震eye®」は、国立研究開発法人防災科学技術研究所、白山工業株式会社、及び地盤ネット総合研究所株式会社との三者共同開発にて、住宅事業者向けに商品化を進めてきた新サービスです。

■表層地盤増幅率を考慮した「マモリエW」ダンパー設置数と耐震評価
以下表は、地盤の揺れやすさに応じたダンパー本数(8本・12本)に対して倒壊度を評点で表したものです。

倒壊する可能性が高い(評点0.7未満) 倒壊する可能性がある(0.7以上~1.0未満)
一応倒壊しない(1.0以上~1.5未満) 倒壊する可能性が高い(0.7未満)

■「マモリエW・マモリエG」設計・販売の株式会社日本エネアース
株式会社日本エネアースは次世代制振装置としてオイルダンパー最上級の減衰力で地震の揺れを50% 吸収するWindamper「マモリエW」、地震力を35~50% 減衰し受ける震度を1程度低下する事が出来る高減衰ゴム「マモリエG」を開発し、次世代の安心安全を目指しています。

<本件に関するお問い合わせ先>
地盤ネット株式会社 地盤ネット総合研究所 地震eye 事業本部
TEL:03-3217-1128 FAX:03-3217-4128 MAIL:info@jibannet.co.jp

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地盤ネットホールディングス株式会社

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URL
http://jiban-holdings.jp/
業種
建設業
本社所在地
東京都新宿区新宿 5-2-3 MRC ビル 4F
電話番号
03-6265-1803
代表者名
新美 輝夫
上場
マザーズ
資本金
4億9040万円
設立
2008年06月
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