【7/30(火)16:00~開催】オンラインセミナーマーケティング・リサーチ入門 定性調査編vol.4 -定性調査の分析-

■セミナー概要

オンラインセミナー開催
マーケティング・リサーチ入門 定性調査編vol.4
『定性調査の分析』

日本インフォメーションでは、マーケティング・リサーチ入門と題して、

定性調査/定量調査の各分野で幅広い知見と経験をお持ちのゲスト講師をお迎えし、

複数回にわたってリサーチの進め方やポイントについて解説いただくセミナーを開催しています。

定性調査編第4回目はキリンホールディングス株式会社の太田様を講師にお迎えし、

定性調査の分析について解説いただきます。

リサーチの基礎を身に付けたい方、リサーチの進めかたを見直したい方に必見のセミナーです。

※内容は変更される場合があります

■このような方へおすすめ

・マーケティング、商品/サービス関連のリサーチ業務を担当されている方
・マーケティングリサーチ業務の経験が浅い・ない方
・定性調査の進め方がわからない、進め方に自信がない方

■プログラム 

『マーケティング・リサーチ入門 定性調査編 vol.4 定性調査の分析』

1.自己紹介

2.定性調査の難しさと分析の視点

3.ペルソナの抽出と顧客課題の構造化

4.カスタマージャーニー

スピーカー:キリンホールディングス株式会社 ヘルスサイエンス事業本部
Kirin Well-being Design Lab シニア・フェロー 太田 恵理子

※内容は変更される場合があります

■プログラム詳細・講師略歴 

『定性調査の分析』

定性調査を実施する際には、インサイトをつかむための知識やスキル、目利き力が必要なだけでなく、得られたインサイトを、調査に立ち会わない人と共有することにも難しさが伴います。
本セミナーでは、結果を構造化するという視点で、定性調査を分析する手順を詳しく説明します。構造化することにより情報共有が容易になり、次の打ち手も明確にすることができます。
あわせて、ペルソナやカスタマージャーニーマップの描き方についてもお伝えします。

『スピーカー略歴:太田恵理子』

キリンホールディングス株式会社
ヘルスサイエンス事業本部 Kirin Well-being Design Lab
シニア・フェロー

東京大学文学部社会心理学科卒業、キリンビール株式会社入社。
途中、スイス・チューリヒへの遊学をはさみ、キリングループ内で一貫してマーケティングと事業戦略策定に従事。
2007年キリン食生活文化研究所を立ち上げ、生活者や社会の変化を捉えた経営への提言と、社内外との新価値共創を行ってきた。
2020年4月、組織名称をKirin Well-being Design Labに変更。
2022年からヘルスサイエンス事業本部所属。
著書『消費トレンド2014-2018』(日経BP社)。

『ファシリテーター略歴:斎藤 啓太』

日本インフォメーション株式会社 代表取締役社長

金融機関、大手マーケティングリサーチ会社を経て、現職。
これまでは企画から分析報告まで一貫したリサーチ業務を担当。
現在は経営戦略全般に関わりながら、リサーチの実務にも携わる。

日本マーケティングリサーチ協会 理事
情報経営イノベーション専門職大学【iU】 客員教授

■開催概要

日時

開催:2024年7月30日(火)
16:00(開場15:45)〜17:00(予定)

参加費

無料
※申し込みフォームより事前のお申し込みが必要です

申込

フォーム

https://www.n-info.co.jp/seminar/20240730

視聴方式

本セミナーはオンライン配信にて実施をいたします。インターネット

回線が安定した環境をご用意ください。

視聴方法の

ご案内

セミナーはオンラインセミナーツール(Zoom)での配信となります。

視聴方法は別途メールにてご連絡をいたします。

視聴上の

ルール

本セミナーの資料および配信映像の録画、録音、撮影など複製ならびに

二次利用は一切禁止です。上記が確認された際は、削除依頼等の

措置をとらせていただく可能性があります。

配布資料

配布資料はございません。ご了承ください

セミナー主催

日本インフォメーション株式会社

※席に限りがございますので、お早めにお申し込みください。
※誠に申し訳ございませんが、同業他社(マーケティングリサーチ関連)、個人の方のご参加は、お断りさせて頂いております。

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会社概要

URL
https://www.n-info.co.jp/
業種
情報通信
本社所在地
東京都中央区銀座3-15-10 JRE銀座三丁目ビル4F
電話番号
03-3542-9441
代表者名
斎藤啓太
上場
未上場
資本金
5500万円
設立
1969年12月