【IT業界、コロナ禍で4割以上の担当者が採用人数が減少と回答？】未経験者はやっぱりダメなの？IT企業の採用事情が判明！
半数近くの経営者と採用担当者が、コロナ禍で採用ハードルに変化があったと回答
日本デザインスクールを運営する、株式会社日本デザイン（本社所在地：東京都豊島区、代表取締役：大坪 拓摩）は、IT企業の経営者・人事（採用担当者）を対象に、「IT企業の採用事情の変化」に関する調査を実施しました。
新型コロナウイルスによって、ビジネスパーソンの生活様式は一変しました。
テレワークやリモート、オンライン会議といった「働き方改革」以外にも、従業員の雇い止めや解雇、就職や転職といった雇用の場にまで、その影響は波及しています。
そんなコロナ禍の最中でも業績を上げている業界が、IT業界です。
採用についても、継続もしくは加速させているIT企業は珍しくないといいます。
では、実際にIT業界における採用人数や採用ハードルは、コロナ禍を経てどのように変化したのでしょうか。
また、その変化にはどのような理由があるのでしょうか。
そこで今回、『日本デザインスクール』（http://design-school.online/）を運営する株式会社日本デザインは、IT企業の経営者・人事（採用担当者）を対象に、「IT企業の採用事情の変化」に関する調査を実施しました。
コロナ禍だからこそ、IT業界からIT業界への転職や他の業界からIT業界を目指すことで、もしかすると自分の市場価値が上がる可能性があるかもしれません。
「コロナ禍で採用人数の増減はありましたか？」と質問したところ、全体の半数に近い方が『大きく減少した（16.6％）』『やや減少した（29.6％）』と回答しました。
「テレワークやテレビ会議の浸透で大繁盛」といったイメージがあるIT業界ですが、実際には他の業界と同様、採用を減らした企業が多いことが明らかになりました。
『やや増加した（5.1％）』『大きく増加した（1.5％）』という回答は少数に留まっており、コロナ禍の影響はIT業界にも波及しているようです。
採用が減少したと答えた方には、具体的な理由も伺いました。
■うちはこんな理由で新規採用を控えました…
・今の時期、未経験者を採用する勇気はない（30代／男性／神奈川県）
・仕事量が減り、人員過剰になったため（30代／女性／福岡県）
・活動範囲が狭くなり在宅が増え、採用人数が減少（40代／男性／石川県）
・業績は良いのですが、コロナの影響でこの先、わからない（40代／男性／神奈川県）
・半導体が不足したため（40代／男性／群馬県）
「業績が落ちて採用を減らした」という回答も確かにありますが、現在の状況に不安を感じて採用を控えているといった回答も目立ちます。
採用人数を減らすとなれば、採用ハードルも変化せざるを得ません。
企業の側から見れば、より優れた人材を厳選して採用したくなるのが、経営者や採用担当者の人情というものでしょう。
このハードルがIT企業ではどうなったのか、皆さんに伺っていこうと思います。
「採用ハードルについても変化がありましたか？」と質問したところ、こちらも半数近い方が『大きな変化があった（17.0％）』『少し変化があった（30.7％）』と回答しました。
半数近くの方が採用について「減少した」と回答したのと、シンクロしているような結果です。
では皆さんの企業では、採用ハードルを上げて「少数精鋭化」へ向かったのでしょうか。
ハードルの変化について、具体的な内容もお聞きしました。
■うちはこのように採用ハードルが変化しました！
・ハードルを落として採用人数を増やした（30代／女性／福岡県）
・OJTが不要な即戦力を求めるようになった（30代／女性／大阪府）
・希望勤務時間の少ないアルバイトの募集を始めた（40代／女性／新潟県）
・ハードルを上げ少数精鋭がより加速（50代／女性／神奈川県）
企業側が求める採用人数の調整や採用者のスキルが、コロナ禍で変化していることが読み取れます。
優秀な人材の確保や人件費の調整は、コロナ禍での企業の課題といえるのかもしれません。
ここからは、こうした状況において皆さんがどういった人材を採用したいと考えているのかについて伺っていこうと思います。
「今、人材を採用するならどのような点を重視して採用しますか？（上位3つまで）」と質問したところ、『スキル重視（47.3％）』と回答した方が最も多く、次いで『人物重視（41.6％）』『モチベーション重視（29.7％）』と続きました。
採用をする上で最もスタンダードとも言える『スキル重視』『人物重視』という回答が、共に40％台の数を集めました。
その一方で、『スキル重視』は『人物重視』にかなりの差をつけており、IT企業が人材のスキルに期待し、重視していることがわかります。
『スキル重視』を重視するという方には、具体的な理由も伺いました。
■だからうちではスキルを重視します！
・定年退職者が出るため、仕事の質を確保しなければならない（30代／女性／福岡県）
・経験者しか採用しない方針があるから（30代／女性／神奈川県）
・即戦力を期待してるため（40代／男性／大阪府）
・リモートワークでの労働管理による難しさがあるため（40代／男性／千葉県）
・確実に仕事をしてもらうため（50代／女性／神奈川県）
採用人数が少なくなるためか、即座に戦力として活躍し、仕事の質の維持に貢献できる人材を求める企業が多いようです。
また、コロナ禍以降に普及したリモートワークが採用にも大きな影響を与えていることも、この結果からは伝わってきます。
また、少人数でも仕事が回せるように、よりスキルを持つ人材を望んでいることも見えてきました。
では、高いITスキルを持つ人材について、皆さんはどのような評価をしているのでしょうか。
別の言い方をするなら、どれくらいの“市場価値”があるとお考えなのでしょうか。
そこで、「今、ITスキルを持つ人材の“市場価値”は高くなっていますか？」と質問したところ、4分の3以上の方が『とても高い（21.5％）』『ある程度は高い（55.1％）』と回答しました。
『とても高い』という回答は2割を超えており、『ある程度は高い』という回答は過半数を占める結果となっています。
“市場価値”が高いと判断しているということは、それだけ高い報酬を払う必要があると皆さんが考えているとも言えるでしょう。
ITスキルを持つ方にとっては、好待遇が期待できるため、嬉しい結果と言えるかもしれません。
この結果を逆に考えると、「ITスキルを持つ人材」になれば誰もがIT企業から高く評価され、高い報酬を得ることができる、と言えるかもしれません。
そこで、未経験でも「ITスキルを持つ人材」であれば市場価値が高まるのかどうかを伺ってみました。
「未経験者でもITスキルを持てば、その人の市場価値は高まると思いますか？」と質問したところ、7割以上の方が『とても高まる（18.8％）』『ある程度高まる（53.4％）』と回答しました。
『とても高まる』という回答が2割近いことに加えて、『ある程度高まる』は過半数を占める結果となっています。
経験がなくてもITスキルがあれば、IT企業では好待遇を期待できる可能性が高いかもしれません。
では、IT企業に向けて自分の市場価値をさらに高める場合、どのような要素が必要なのでしょうか。
そこで、「自分の市場価値を高めるのに必要な要素はどれだと思いますか？（複数回答可）」と質問したところ、『まずは自分の市場価値を測ること（40.0％）』と回答した方が最も多く、次いで『実務経験を積むこと（36.5％）』と続きました。
『実務経験』という回答もかなりの数を集めていますが、『市場価値を測る』はそれ以上となっています。
『自分の市場価値を測る』というのは、当たり前のことのようにも思えますが、「手持ちの戦力を冷静に判断した上で戦略を考える」行為とも言えるでしょう。
IT企業では、「現場の仕事をやみくもに頑張る」というガッツだけでなく、ある種の戦略的な思考や判断能力も重要視されているのかもしれませんね。
では、IT企業の経営者・採用担当者の皆さんは、転職者についてどういった考えをお持ちなのでしょうか。
そこで、転職者に伝えたいメッセージをお聞きしました。
■転職者へのメッセージ、IT企業から届いています！
・この時期に必要とされる仕事をよく考えて（30代／男性／大阪府）
・粘り強く！（40代／男性／大阪府）
・テレワークへの対応力を身に付けてほしい（40代／男性／東京都）
・コミュニケーションだけではダメ（50代／男性／東京都）
・向上心を忘れず。個の力が社会に影響があることも忘れず（50代／男性／沖縄県）
「よく考えて」「向上心を忘れず」「テレワークへの対応力」など、一般的な業界でも当てはまるメッセージも目につきます。
しかし一方では、「コミュニケーションだけではダメ」という声も入ってきました。
IT企業は、独自のカルチャーのようなものを持つところもあるようです。
ただ、こうしたカルチャーにうまく「ハマる」方には、とても働きやすい環境と言えるでしょう。
また、採用人数を減らしたことによって、人材それぞれが持つスキルに高い期待を寄せるようになったこともわかったと思います。
さらに、採用に際しては一般的な企業と同様に人物像などを重視する一方で、ITスキルがあれば未経験者であっても高く評価することがわかりました。
「IT業界はコロナ禍で大繁盛。人が足りないから、簡単に入社できて給料も良い」
といった夢想を描きたくなる方は多いかもしれませんが、実際の様子はかなり違うようです。
その一方で、高いスキルを持つ人材の獲得には、かなり柔軟な姿勢を持っていることもわかったと思います。
ある意味で、何らかのスキルやキャリアを持つ人材は、新卒の人材以上に有利な状況であると言えるかもしれません。
ITのキャリアや、あるいは実務以外での経験、何らかのトレーニング経験などは、IT業界への転職に際してかなりの強みになるでしょう。
転職をお考えの方は、まずはご自身の“市場価値”を測り、そしてその価値を上げる取り組みを始めてみてはいかがでしょうか。
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調査概要：「IT企業の採用事情の変化」に関する調査
【調査期間】2021年7月29日（木）〜2021年7月30日（金）
【調査方法】インターネット調査
【調査人数】1,007人
【調査対象】IT企業の経営者・人事（採用担当者）
【モニター提供元】ゼネラルリサーチ
テレワークやリモート、オンライン会議といった「働き方改革」以外にも、従業員の雇い止めや解雇、就職や転職といった雇用の場にまで、その影響は波及しています。
そんなコロナ禍の最中でも業績を上げている業界が、IT業界です。
採用についても、継続もしくは加速させているIT企業は珍しくないといいます。
では、実際にIT業界における採用人数や採用ハードルは、コロナ禍を経てどのように変化したのでしょうか。
また、その変化にはどのような理由があるのでしょうか。
そこで今回、『日本デザインスクール』（http://design-school.online/）を運営する株式会社日本デザインは、IT企業の経営者・人事（採用担当者）を対象に、「IT企業の採用事情の変化」に関する調査を実施しました。
コロナ禍だからこそ、IT業界からIT業界への転職や他の業界からIT業界を目指すことで、もしかすると自分の市場価値が上がる可能性があるかもしれません。
- コロナ禍でIT系のスキルやニーズが増えた？採用ハードルはどう変化した？
「コロナ禍で採用人数の増減はありましたか？」と質問したところ、全体の半数に近い方が『大きく減少した（16.6％）』『やや減少した（29.6％）』と回答しました。
「テレワークやテレビ会議の浸透で大繁盛」といったイメージがあるIT業界ですが、実際には他の業界と同様、採用を減らした企業が多いことが明らかになりました。
『やや増加した（5.1％）』『大きく増加した（1.5％）』という回答は少数に留まっており、コロナ禍の影響はIT業界にも波及しているようです。
採用が減少したと答えた方には、具体的な理由も伺いました。
■うちはこんな理由で新規採用を控えました…
・今の時期、未経験者を採用する勇気はない（30代／男性／神奈川県）
・仕事量が減り、人員過剰になったため（30代／女性／福岡県）
・活動範囲が狭くなり在宅が増え、採用人数が減少（40代／男性／石川県）
・業績は良いのですが、コロナの影響でこの先、わからない（40代／男性／神奈川県）
・半導体が不足したため（40代／男性／群馬県）
「業績が落ちて採用を減らした」という回答も確かにありますが、現在の状況に不安を感じて採用を控えているといった回答も目立ちます。
採用人数を減らすとなれば、採用ハードルも変化せざるを得ません。
企業の側から見れば、より優れた人材を厳選して採用したくなるのが、経営者や採用担当者の人情というものでしょう。
このハードルがIT企業ではどうなったのか、皆さんに伺っていこうと思います。
「採用ハードルについても変化がありましたか？」と質問したところ、こちらも半数近い方が『大きな変化があった（17.0％）』『少し変化があった（30.7％）』と回答しました。
半数近くの方が採用について「減少した」と回答したのと、シンクロしているような結果です。
では皆さんの企業では、採用ハードルを上げて「少数精鋭化」へ向かったのでしょうか。
ハードルの変化について、具体的な内容もお聞きしました。
■うちはこのように採用ハードルが変化しました！
・ハードルを落として採用人数を増やした（30代／女性／福岡県）
・OJTが不要な即戦力を求めるようになった（30代／女性／大阪府）
・希望勤務時間の少ないアルバイトの募集を始めた（40代／女性／新潟県）
・ハードルを上げ少数精鋭がより加速（50代／女性／神奈川県）
企業側が求める採用人数の調整や採用者のスキルが、コロナ禍で変化していることが読み取れます。
優秀な人材の確保や人件費の調整は、コロナ禍での企業の課題といえるのかもしれません。
- 採用担当者が欲しがるのはどんな人材？その理由とは？
ここからは、こうした状況において皆さんがどういった人材を採用したいと考えているのかについて伺っていこうと思います。
「今、人材を採用するならどのような点を重視して採用しますか？（上位3つまで）」と質問したところ、『スキル重視（47.3％）』と回答した方が最も多く、次いで『人物重視（41.6％）』『モチベーション重視（29.7％）』と続きました。
採用をする上で最もスタンダードとも言える『スキル重視』『人物重視』という回答が、共に40％台の数を集めました。
その一方で、『スキル重視』は『人物重視』にかなりの差をつけており、IT企業が人材のスキルに期待し、重視していることがわかります。
『スキル重視』を重視するという方には、具体的な理由も伺いました。
■だからうちではスキルを重視します！
・定年退職者が出るため、仕事の質を確保しなければならない（30代／女性／福岡県）
・経験者しか採用しない方針があるから（30代／女性／神奈川県）
・即戦力を期待してるため（40代／男性／大阪府）
・リモートワークでの労働管理による難しさがあるため（40代／男性／千葉県）
・確実に仕事をしてもらうため（50代／女性／神奈川県）
採用人数が少なくなるためか、即座に戦力として活躍し、仕事の質の維持に貢献できる人材を求める企業が多いようです。
また、コロナ禍以降に普及したリモートワークが採用にも大きな影響を与えていることも、この結果からは伝わってきます。
- 経験やスキルを持つ人が少ない＝ITスキルを持つ方の市場価値は高くなっている？
また、少人数でも仕事が回せるように、よりスキルを持つ人材を望んでいることも見えてきました。
では、高いITスキルを持つ人材について、皆さんはどのような評価をしているのでしょうか。
別の言い方をするなら、どれくらいの“市場価値”があるとお考えなのでしょうか。
そこで、「今、ITスキルを持つ人材の“市場価値”は高くなっていますか？」と質問したところ、4分の3以上の方が『とても高い（21.5％）』『ある程度は高い（55.1％）』と回答しました。
『とても高い』という回答は2割を超えており、『ある程度は高い』という回答は過半数を占める結果となっています。
“市場価値”が高いと判断しているということは、それだけ高い報酬を払う必要があると皆さんが考えているとも言えるでしょう。
ITスキルを持つ方にとっては、好待遇が期待できるため、嬉しい結果と言えるかもしれません。
- 未経験でも市場価値を高めることができる？高めるために必要な要素とは？
この結果を逆に考えると、「ITスキルを持つ人材」になれば誰もがIT企業から高く評価され、高い報酬を得ることができる、と言えるかもしれません。
そこで、未経験でも「ITスキルを持つ人材」であれば市場価値が高まるのかどうかを伺ってみました。
「未経験者でもITスキルを持てば、その人の市場価値は高まると思いますか？」と質問したところ、7割以上の方が『とても高まる（18.8％）』『ある程度高まる（53.4％）』と回答しました。
『とても高まる』という回答が2割近いことに加えて、『ある程度高まる』は過半数を占める結果となっています。
経験がなくてもITスキルがあれば、IT企業では好待遇を期待できる可能性が高いかもしれません。
では、IT企業に向けて自分の市場価値をさらに高める場合、どのような要素が必要なのでしょうか。
そこで、「自分の市場価値を高めるのに必要な要素はどれだと思いますか？（複数回答可）」と質問したところ、『まずは自分の市場価値を測ること（40.0％）』と回答した方が最も多く、次いで『実務経験を積むこと（36.5％）』と続きました。
『実務経験』という回答もかなりの数を集めていますが、『市場価値を測る』はそれ以上となっています。
『自分の市場価値を測る』というのは、当たり前のことのようにも思えますが、「手持ちの戦力を冷静に判断した上で戦略を考える」行為とも言えるでしょう。
IT企業では、「現場の仕事をやみくもに頑張る」というガッツだけでなく、ある種の戦略的な思考や判断能力も重要視されているのかもしれませんね。
- IT企業の経営者・採用担当者から転職を検討している方へのアドバイスとは？
では、IT企業の経営者・採用担当者の皆さんは、転職者についてどういった考えをお持ちなのでしょうか。
そこで、転職者に伝えたいメッセージをお聞きしました。
■転職者へのメッセージ、IT企業から届いています！
・この時期に必要とされる仕事をよく考えて（30代／男性／大阪府）
・粘り強く！（40代／男性／大阪府）
・テレワークへの対応力を身に付けてほしい（40代／男性／東京都）
・コミュニケーションだけではダメ（50代／男性／東京都）
・向上心を忘れず。個の力が社会に影響があることも忘れず（50代／男性／沖縄県）
「よく考えて」「向上心を忘れず」「テレワークへの対応力」など、一般的な業界でも当てはまるメッセージも目につきます。
しかし一方では、「コミュニケーションだけではダメ」という声も入ってきました。
IT企業は、独自のカルチャーのようなものを持つところもあるようです。
ただ、こうしたカルチャーにうまく「ハマる」方には、とても働きやすい環境と言えるでしょう。
- 【まとめ】未経験でもIT業界はウエルカム！経験があればさらに市場価値は高くなる！
また、採用人数を減らしたことによって、人材それぞれが持つスキルに高い期待を寄せるようになったこともわかったと思います。
さらに、採用に際しては一般的な企業と同様に人物像などを重視する一方で、ITスキルがあれば未経験者であっても高く評価することがわかりました。
「IT業界はコロナ禍で大繁盛。人が足りないから、簡単に入社できて給料も良い」
といった夢想を描きたくなる方は多いかもしれませんが、実際の様子はかなり違うようです。
その一方で、高いスキルを持つ人材の獲得には、かなり柔軟な姿勢を持っていることもわかったと思います。
ある意味で、何らかのスキルやキャリアを持つ人材は、新卒の人材以上に有利な状況であると言えるかもしれません。
ITのキャリアや、あるいは実務以外での経験、何らかのトレーニング経験などは、IT業界への転職に際してかなりの強みになるでしょう。
転職をお考えの方は、まずはご自身の“市場価値”を測り、そしてその価値を上げる取り組みを始めてみてはいかがでしょうか。
- 日本デザインでスキルとキャリアを身に付けてみては！？
「将来に活かせるような新しいスキルを身に付けたい」
「未経験でも短期間で即戦力レベルまで習得できるスキルってないのかな？」
「できればオンラインで習得したいけど、ちゃんと身に付くか不安…」
このような悩みを抱えている方におすすめなのが、株式会社日本デザイン（http://japan-design.jp/）が運営する「日本デザインスクール（https://design-school.online/）」です。
日本デザインスクールでは、デザイン未経験、社会人経験ゼロでもノートパソコンさえあれば、約1ヶ月半でWEBデザインを習得することが可能です。
業界平均が6ヶ月から12ヶ月、専門学校や美大であれば24ヶ月から48ヶ月かかることと比較すると、驚くほど短期間でスキルが習得できます。
さらに、現役のデザイナーが講師を担当してくれるため、短期間でも身に付くスキルは、即戦力として活かせる実践レベルです。その証拠に、受講中からクラウドソーシングで受注を獲得する人もいれば、卒業後1ヶ月でフリーランスとして、会社員時代の収入を超えた人も多く輩出しています。
6年前からzoomを使い、オンライン講義の先駆けとして他の企業へのコンサルティングも行っているため、オンラインスクールが初めての人でも、安心してスキルを身に付けることができる講義内容になっています。
ほとんどの方がインターネットの知識もあまりなく、オンラインで受講するのも初めて、という状況から始めていますが、問題なく受講できているので全くの未経験の方でもご安心ください。実際に未経験から始めた受講者（ゼロイチ入門者）の声は下記のぺージに載せていますので、そちらも是非参考にしてください。
きっと、今抱えているような不安はなくなるはずです。
▼未経験からWEBデザイナーになった、受講生たちの実際の声と作品はコチラで確認できます
https://design-school.online/category/diary/
新型コロナウイルスで将来に不安を感じている方は、自宅で実践的なスキルが短期間で身に付く日本デザインスクールでWEBデザインを学んでみませんか？
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運営元：株式会社日本デザイン
株式会社日本デザインは、「ワンストップで売れる仕組みをつくり出すプロの会社」を理念としており、日本一のデザイン会社という事を通過点の目標として、日本一中小企業と個人事業主を稼がせる事を目的に取り組んできました。結果、数々の著名人や業界一位の企業や上場企業からも発注をいただくようになりました。
しかし、外部パートナーの立場では解決できない、クライアントの事業成長の一番のボトルネックは、人材育成や制作外注コストでした。
その解決策として、プロのデザインスキルを備えた人材を輩出することと、企業のデザイン内製化をバックアップすることを両立できる「日本デザインスクール」を創設しました。現場で必要とされるデザインスキルが必要な方は、ぜひご相談ください。
■株式会社日本デザイン : http://japan-design.jp/
■お問い合わせ : http://japan-design.jp/contact/
■TEL：03-6759-8986
■日本デザインスクール：http://design-school.online/
■お問い合わせ（スクール用LINE@） : https://line.me/R/ti/p/%40eua0210t
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■卒業生作品：https://www.pinterest.jp/nihondesignschool/pins/
調査概要：「IT企業の採用事情の変化」に関する調査
【調査期間】2021年7月29日（木）〜2021年7月30日（金）
【調査方法】インターネット調査
【調査人数】1,007人
【調査対象】IT企業の経営者・人事（採用担当者）
【モニター提供元】ゼネラルリサーチ
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