マーケティング研修の受講人数と職場の変化を500名に調査

複数人での受講で「職場で活用できている」割合がより高い結果に  

株式会社Hagakure

株式会社Hagakure(本社:東京都渋谷区、代表取締役:奥 雄太)が運営する受講者数No.1*Webマーケティングスクール「デジプロ」は、マーケティング研修を受講した経験のある500人を対象に、「マーケティング研修の受講人数と職場での変化」に関する調査を実施しました。

*日本マーケティングリサーチ機構調べ 2021年9月期_Webマーケティングスクール指定領域における競合調査にて累計受講者数・校舎数No.1を獲得


近年、企業におけるリスキリングや人材育成の重要性が高まる中、マーケティング研修においても、個人のスキル習得だけでなく、学んだ知識をいかに実務や組織の中で活用していくかが重要になっています。

そこで本調査では、同じマーケティング研修を同時期に受講した人数に着目し、1人で受講した人、2〜4人で受講した人、5人以上で受講した人の3群に分け、研修後に職場でどのような変化を感じたかを比較しました。


その結果、5人以上で受講した人では、「学んだ内容を実務で活用しやすくなった」「他部署との連携がスムーズになった」「マーケティング施策の意思決定がしやすくなった」など、職場におけるさまざまな変化を実感した割合が、1人で受講した人と比較して高い結果となりました。

【調査概要】

調査名:マーケティング研修に関する調査

実施主体:株式会社Hagakure(Webマーケティングスクール「デジプロ」)

調査期間:2026年9月28日〜29日

調査方法:インターネット調査

調査対象:マーケティング業務の経験及びマーケティング研修を受講した経験のある全国の男女500人

調査人数:500人

※本調査では、同じマーケティング研修を同時期に受講した人数について「わからない」と回答した34人を除き、466人を「1人受講」「2〜4人受講」「5人以上受講」の3群に分類して比較しています。

■5人以上で受講した人の35.0%が「学んだ内容を実務で活用しやすくなった」と回答

まず、マーケティング研修を受講したことで職場にどのような変化があったかを尋ねました。

「研修で学んだ内容を実務で活用しやすくなった」と回答した割合は、1人で受講した人では5.2%だったのに対し、2〜4人で受講した人では21.3%、5人以上で受講した人では35.0%となりました。

1人受講と5人以上受講を比較すると、29.8ポイントの差が見られました。

複数人で同じ研修を受講した人ほど、研修で学んだ内容を実際の業務で活用しやすくなったと感じる割合が高い結果となりました。

■「他部署との連携がスムーズになった」も、5人以上受講者では37.1%

続いて、「他部署との連携がスムーズになった」と回答した割合を見ると、1人受講では11.1%、2〜4人受講では28.7%、5人以上受講では37.1%となりました。1人受講と5人以上受講では、26.0ポイントの差が見られました。

マーケティングに関する知識を複数人が共有することで、マーケティング施策に関するコミュニケーションや、他部署との連携についても変化を実感している人が多いことがうかがえます。

■「マーケティング施策の意思決定がしやすくなった」5人以上受講者では36.4%

「マーケティング施策の意思決定がしやすくなった」と回答した割合は、1人受講では11.1%、2〜4人受講では17.0%、5人以上受講では36.4%でした。1人受講と5人以上受講では25.3ポイントの差となり、特に5人以上受講者では、1人受講者と比較して高い割合となりました。

複数人が同じマーケティングの知識を学ぶことで、施策について共通の前提を持ったうえで議論しやすくなることが、こうした実感につながっている可能性があります。

■5人以上受講者の29.4%が「成果や課題について共通認識を持ちやすくなった」と回答

マーケティング施策について、「成果や課題について共通認識を持ちやすくなった」と回答した割合は、1人受講では5.9%、2〜4人受講では13.3%、5人以上受講では29.4%となりました。1人受講と5人以上受講では23.5ポイントの差が見られました。

研修を個人の知識習得だけで終わらせず、複数人が同じ内容を学ぶことで、マーケティング施策について話す際の共通言語や認識が生まれることが考えられます。

■5人以上受講者の42.7%が「上司・同僚に施策の目的を説明しやすくなった」と回答

「上司・同僚に施策の目的を説明しやすくなった」と回答した割合は、1人受講では23.7%、2〜4人受講では37.8%、5人以上受講では42.7%となりました。1人受講と5人以上受講では19.0ポイントの差が見られました。

受講人数が多いグループほど、マーケティング施策の目的を上司や同僚に説明しやすくなったと感じる割合が高く、マーケティングに関する知識や考え方を社内で共有することの重要性がうかがえる結果となりました。

■5人以上受講者の87.4%が、研修で学んだ内容を「現在の業務で活用できている」と回答

最後に、研修で学んだ内容を現在の業務でどの程度活用できているかを尋ねました。

「非常に活用できている」と「ある程度活用できている」を合わせた「活用できている」の割合は、1人受講で78.5%、2〜4人受講で75.5%、5人以上受講で87.4%となりました。

5人以上受講者では、約9割が研修で学んだ内容を現在の業務で活用できていると回答しています。

※グラフ①〜⑤は複数回答。各項目の回答割合を示しています。

※グラフ⑥は単一回答。「非常に活用できている」「ある程度活用できている」を合算した「活用できている」の割合を示しています。

■調査まとめ

本調査では、同じマーケティング研修を複数人で受講した人ほど、研修後の職場においてさまざまな変化を実感していることが明らかになりました。

特に、1人受講者と5人以上受講者を比較すると、「学んだ内容を実務で活用しやすくなった」では29.8ポイント、「他部署との連携がスムーズになった」では26.0ポイント、「マーケティング施策の意思決定がしやすくなった」では25.3ポイントの差が見られました。

また、「マーケティング施策の成果や課題について共通認識を持ちやすくなった」「上司・同僚に施策の目的を説明しやすくなった」といった項目でも、5人以上受講者の回答割合が高くなりました。


これらの結果から、マーケティング研修は個人のスキルアップだけでなく、複数人が同じ知識や考え方を学ぶことで、職場での共通認識やコミュニケーション、実務への活用につながる可能性が示されました。

企業におけるマーケティング活動では、マーケティング担当者だけでなく、営業や企画、経営層など、さまざまな立場の人が施策の目的や成果を理解し、共通の前提で議論することが求められます。研修を「個人の学び」で終わらせず、チームや組織で学ぶ機会として設計することが、学んだ知識を職場で活用するための一つの方法になると考えられます。

■デジプロでは、企業のマーケティング人材育成を支援

Webマーケティングスクール「デジプロ」では、企業のマーケティング人材育成を支援する法人向けマーケティング研修を行っています。(デジプロ法人向けマーケティング研修:https://degipro.com/business/training)

マーケティングの基礎知識から実務で活用するためのスキルまで、企業の課題や目的に合わせた学習機会を提供しています。

今回の調査結果からも、マーケティング研修は個人の知識やスキルを高めるだけでなく、複数人が同じ知識を学ぶことで、社内でマーケティングについて議論するための共通言語をつくる機会にもなり得ることがうかがえます。マーケティング担当者の方はもちろん、チーム、他部署の方など、あらゆる方の挑戦をサポートいたします。




デジプロでは今後も、企業のマーケティング人材育成やリスキリングを支援し、学んだ知識を実務で活かせる人材の育成に取り組んでまいります。



■「デジプロ」とは https://degipro.com/

 受講者数No.1*のWebマーケティングスクール。現役Webマーケターによる実践的な指導を特徴とし、未経験からの転職支援やスキルアップをサポートしています。全国9拠点に構える教室とオンラインで受講でき、広告運用やSEO、SNSマーケティングなど幅広いスキルを学べます。

また、法人向けにはマーケティング人材育成・広告運用内製化支援を提供し、企業ごとの課題に応じた実践型研修を通じて組織のマーケティング力向上を支援しています。

*日本マーケティングリサーチ機構調べ 2021年9月期_Webマーケティングスクール指定領域における競合調査にて累計受講者数・校舎数No.1を獲得



■株式会社Hagakure 概要 

社名           株式会社Hagakure / Hagakure Inc.

代表者          代表取締役社長 奥 雄太

本社所在地  東京都渋谷区宇田川町37-10 麻仁ビル602

事業内容      Webマーケティングスクール「デジプロ」、デジタルマーケティングの支援「デジプロパートナー」、マーケティング領域専門の転職エージェント「デジプロエージェント」

URL           https://hagakure-inc.com/

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会社概要

株式会社Hagakure

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https://hagakure-inc.com/
業種
情報通信
本社所在地
東京都渋谷区宇田川町37-10 麻仁ビル602
電話番号
-
代表者名
奥雄太
上場
未上場
資本金
600万円
設立
2018年10月