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株式会社Schoo
会社概要

【Schoo調査レポート】95.5%が「自発型学習」の価値を実感。これからの社員研修は、一律研修から社員自ら学ぶ内容を決める自発型学習へ

-何を学ぶか自分自身で決めることで学習効果を実感し成長につながる「自発型学習」の実態を調査-

株式会社Schoo

大人たちがずっと学び続ける生放送コミュニティ「Schoo(スクー) 」( https://schoo.jp/ )を運営する株式会社Schoo(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:森 健志郎、以下スクー)は、法人向けオンライン学習サービス「スクービジネスプラン」(以下ビジネスプラン)の利用者を対象に、会社から決められた研修ではなく、学ぶ内容を自分自身で決める自発型学習についてのアンケート調査を実施いたしました。

高度経済成長期、社員研修は会社から指示された一律型の研修が主流であり、指示通りミスなく業務を遂行することが重要視されていました。しかし、終身雇用制の継続が難しくなり多様な働き方が当たり前となった現在、自身の成長のために何を学ぶかは自分自身で決める「自発型学習」が重要となっています。
労働政策研究・研修機構発表の『働き方のあり方に関する調査(2016年)』でも、『医療・介護、教育関係』『研究、技術、開発、設計等』といった専門職・技術職を中心に自発型学習の実施が進んでいます。また、従業員に自発型学習の機会を設け、成長を支援する仕組みを提供することで優秀な社員を育成・定着でき、企業成長にもつながるという利点もあります。

今回法人向けオンライン学習サービスを提供するスクーでは、ビジネスプラン利用者向けに自発型学習の実態調査を実施いたしました。その結果、『企業で働く社会人の95.5%が、自分自身で決めた学習=自発型学習を必要としている』との回答が得られました。

人生100年時代、リカレント教育(学び直し)の一環として社員研修の在り方も変容を遂げようとしています。スクーでは今後も自発型学習を実施する企業・従業員の皆様の支援を続けてまいります。

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【調査概要】
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調査テーマ:自発型学習の実態調査/自社の育成・研修に対する満足度調査
調査対象:ビジネスプラン利用企業に就業する社会人199名
調査方法:インターネット調査
調査期間:2018年11月15日~2019年2月20日
調査主体:株式会社Schoo
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【調査サマリー】
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●95.5%が、会社任せの研修だけではなく「自分自身で決めた学習(自発型学習)」が必要と実感
…7割が自発型学習のほうが自分の仕事に効果的とも回答
●自発型学習をする理由は、現在の仕事でより成果を出したい・スキルアップを図りたいため
●自発型学習を妨げる主な理由は「時間がない」「お金がない」

…職場の理解が欲しい、何を学べばいいかわからないといった意見も

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【調査結果】
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■会社任せの研修から、自分で学ぶことを決める自発型学習の時代へ
会社から言われた研修だけではなく、何を学ぶか自分自身で決めた学習が必要との回答が95.5%と、大多数の方が自発型学習の必要性を実感しています(非常にそう思う・そう思うの合計)。理由としてはスキルアップ(33.3%)、成果を出すため(28.9%)といった今の仕事に直結する学習をするには自発型学習がよいという理由のほかに、内面の成長のため(23.4%)、将来の転職や独立のため(15.9%)など、人生100年時代を見据えた長期的な学び直しを視野に入れた回答も見られました。

1.自分の仕事のためには、どちらの方が効果的ですか?
・会社に指示された研修・トレーニング    29.6%
・自分で決めた学習(自発型学習)    70.4%

2.会社から決められた研修や育成以外で、自分自身で決めた学習が必要だと思いますか?
・非常にそう思う    51.3%
・そう思う    44.2%
・どちらでもない    4.5%
・そう思わない    0.0%
・全くそう思わない    0.0%

3.(2で非常にそう思う、そう思うという人のみ)なぜ、自分自身で決めた学習が必要だと思いますか?※複数回答
・現在の仕事と職種でよりスキルアップを図るため    33.3%
・現在の仕事でより成果を出していくため        28.9%
・現在の会社での昇進・出世のため    9.2%
・将来の転職や独立などのキャリアにつなげるため    15.9%
・幅広い人材との交流のため    8.2%
・自分の内面の成長のため    23.4%
・自分が日常の満足感を持ち続けるため    14.5%

■自発型学習への課題は「時間」「お金」「目標」
大多数の回答者が自発型学習への必要性を感じている一方で、実際に自発型学習へかけられている時間は1時間未満(46.7%)と学習への壁があります。
自発型学習を阻害する要因として「時間がない(41.3%)」「お金がない(19.5%)」の他に「他にやりたいことがある(15.1%)」といった学習以外への興味とどう折り合いをつけるかも問題となっています。また、「目標がない・学習すべきことがわからない(合計15.7%)」と、意欲はあっても何から手を付けていいのか分からないというのも自発型学習に伴う課題です。

このような課題を解消するために、従業員が企業へ求める要望として「自発型学習のための費用負担(14.1%)」「就業中に学習することに関する職場理解の促進(12.9%)」が挙げられ、企業の自発型学習への理解・促進が重要となっています。

4.一週間の中でどれくらい自発型学習に時間をかけていますか?
・1時間未満、あまりかけていない    46.7%
・1時間以上、2時間未満    19.3%
・2時間以上、3時間未満    16.8%
・3時間以上、7時間未満    9.6%
・7時間以上、14時間未満    4.1%
・14時間以上    3.6%

5.自発型学習を実施していくにあたって、阻害する要因になるもの(なっているもの)は何ですか?
・時間がないこと    41.3%
・お金がないこと    19.5%
・目標がないこと    7.0%
・学習すべきことがわからないこと    8.7%
・学習する方法がわからないこと    7.6%
・他のやりたいことの方が強いこと    15.1%
・何が阻害しているのかが自分ではわからない    0.9%

6.今後育成において、会社からはどのような支援をしてもらいたいですか?  
・自発型学習のための費用負担    14.1%
・好きな時に学べるオンライン動画研修の提供    17.1%
・就業中に学習することに関する職場理解の促進    12.9%
・自発型学習のための物理的環境の提供     8.0%
・外部の人とも関わって学べる集合研修の開催    6.6%
・社内でのナレッジの蓄積強化    10.5%
・社内での勉強会の開催    7.7%
・社内交流の促進    5.2%
・社外の人たちとの交流の機会の提供    5.2%
・座学での研修の増量    3.8%
・外部講師を招いたセミナーの開催    8.9%

7.今後、オンライン動画で学んでみたいことはどのようなものがありますか?
・IT系(プログラミング、DB、インフラ、デザインなど)    13.5%
・英語    7.8%
・基礎のビジネススキル・知識    7.7%
・ロジカルシンキング    7.2%
・リーダーシップ・コーチング    7.2%
・マーケティング    7.0%
・経営・戦略    6.4%
・コミュニケーション能力    6.2%
・働き方(副業やリモートワーク・時短など)    6.1%
・健康(メンタル、体調管理)    5.6%
・モチベーション    4.8%
・時事ニュース・業界ニュース    4.6%
・営業・セールス    4.4%
・会計・ファイナンス    4.0%
・セキュリティ・コンプライアンス    3.8%
・人事・組織人事マネジメント    3.8%

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■スクービジネスプラン(https://schoo.jp/biz/)について


「今学びたい学習コンテンツに出会える」をコアバリューとし、社会人向け学習動画を4,700本以上提供。ビジネスマナーやスキル、営業・プログラミング・デザインの実務スキルについてオンライン動画にて持続的な学習環境を提供することで600社以上の企業様にご導入いただきました。学習動画を元にした研修カリキュラムの提供やレポート提出、利用者の学習時間・学習傾向から興味のある分野を分析でき、社員一人ひとりの潜在した可能性に出逢い、成長の機会を自発型学習にお役立ていただけます。

■Schoo(https://schoo.jp/)について
株式会社スクーが2012年から運営している、大人たちがずっと学び続ける生放送コミュニティ。「世の中から卒業をなくす」をミッションに掲げ生放送授業を毎日無料提供しています。学習ジャンルは、働き方・お金・健康に関することをはじめ、すぐに使えるビジネススキル・ITスキル・経済・ニュース・思考法・文章術など幅広く提供。全4,700以上の録画授業見放題に加えて会員限定の生放送も視聴できる「新プレミアムサービス(980円/月、iOS及びAndroidアプリ1,080円/月)」を提供し、現在の会員数は38万人を突破(2019年3月末時点)。

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会社概要

株式会社Schoo

167フォロワー

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URL
https://schoo.jp/
業種
教育・学習支援業
本社所在地
東京都 渋谷区鶯谷町2-7 エクセルビル4階
電話番号
03-6455-1680
代表者名
森健志郎
上場
未上場
資本金
1億円
設立
2011年10月
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