1万本のひまわりを咲かせよう。ウクライナ人道危機発生から2年。本日2月21日から、ウクライナに支援と希望を同時に届けられる「ADRAひまわりプロジェクト」をスタートします

ウクライナ人道支援に1,000円以上のご寄付でひまわりの種が届きます

ウクライナ国内で人々が安心して暮らせない状況が長引く中、人々の生活は困窮しています。ひまわりはウクライナの国花であり、平和と希望の象徴でもあります。人々に寄り添った支援を継続しているADRAは、減少している寄付を改めて呼びかけるため、寄付者にひまわりの種が届くクラウドファンディングを2月21日から開始します。

皆さまのご参加をお待ちしています

認定NPO法人ADRA Japan (アドラ・ジャパン、 所在地：東京都渋⾕区神宮前1-11-1 理事長：柴⽥俊生)は、ウクライナの人道危機発生から2年になることを受け、長引く人道危機への支援を拡充するため、2024年2月21日（水）〜3月29日（金）の期間に「ADRAひまわりプロジェクト〜みんなで咲かそう1万本〜」と題したクラウドファンディングに取り組みます。

1万本という数は、この2年間にウクライナで犠牲になった民間の方とほぼ同じ数です。ウクライナの人々にとって平和への希望の象徴であるひまわりを咲かせることで、ウクライナを応援する目的もあります。

 平和が訪れることを信じて。人道危機から2年。

2022年2月24日以降、人々の平穏が奪われてしまってから依然として戦火は収まりません。戦闘は膠着状態に陥り、特にウクライナの東部と南部では今も激しい戦闘が繰りひろげられています。

一般市民の犠牲者も増え続け、2023年11月末までにウクライナ国内で死亡が確認された民間人は1万人（このうち子どもは560人以上）に上ります。（国連発表）

戦争の長期化に伴い、ニュースで大きく取り上げられることは減ってきていますが、ウクライナにおける空爆やドローンの攻撃の数は、2022年2月当初より約1.4倍*に増えています。戦闘の激しさは増し、現地の人々の生活は、日々追いつめられていています。

*出典：ACLED

https://acleddata.com/ukraine-conflict-monitor/

ウクライナへの支援は当初の1％以下に

ADRA Japanへのウクライナ支援への寄付は当初の1%以下にまで落ち込んでいます。これまで以上に、命をつなぎ、希望を支える支援が必要となっている今、届けられる支援の量が限られており、現場では苦しい選択が迫られています。

ADRAひまわりプロジェクト　〜みんなで咲かそう1万本〜について

ウクライナの国花ひまわりは、平和への願いや希望の象徴です。ひまわりの絵は、戦争で破壊された町の中にも描かれ、人々の心の支えになっています。

戦争で焼けてしまった車にひまわりの絵を描き 平和への祈りを捧げています

食料等の人道支援物資を配付している町の様子。爆撃を受けて崩落した建物にも、ひまわりの絵が描かれています

人道危機から2年が経つ今、支援を届け続けることは簡単ではありません。それでも、水や食べ物を届けたときに、受け取った方の顔には安堵の表情が浮かびます。「今、支援を止めるわけにはいかない」というのがウクライナ人道支援を担当するスタッフの想いです。

この企画を立ち上げた日本人スタッフは、「ウクライナの人々に必要な支援を届け続けるとともに、ウクライナの人々を想って植えられたひまわりが日本で大輪の花を咲かせていると伝えることでを、応援の気持ちも届けられるよう、このキャンペーンを考えました。また、1万という数字は、ウクライナで亡くなった民間人の犠牲者の数でもあります。悲しい現実ではありますが、希望を失わずに支援を続けていきたい」と話しています。

キャンぺーン概要

・期　　間：2024年2月21日（水）〜3月29日（金）

・目標金額：1,000万円

※一口1,000円以上のご寄付で、支援者の皆さまのもとにひまわりの種が届きます。

詳しい参加方法は、「ADRAひまわりプロジェクト」のキャンペーンページをご覧ください。
https://x.gd/A1SX5

ご参加の際、ひまわりをご自身で育てるのが難しい方は、ADRAが種をお預かりし、「ADRA畑」で大切に育てますのでご安心ください。企業・団体・学校の皆さまのご参加も大歓迎です！ぜひオフィスや事務所、学校の花壇に植えて、みなさんで育ててみてください。

平和と希望の象徴「ひまわり」

■■■認定NPO法人 アドラ・ジャパンについて■■■

アドラ・ジャパン（ADRA Japan）は、世界中約120ヶ国に支部を持つ世界最大規模の国際NGO、ADRAの日本支部です。各国ADRA支部や国連等のパートナー団体と連携し、「ひとつの命から世界を変える」をモットーに人種・宗教・政治の区別なく、紛争や自然災害の被災地また途上国において、一人ひとりに寄り添い、自立を助ける支援に取り組んでいます。