SmartHR、新たに「お知らせ機能（ベータ版）」の提供開始

〜テレワーク等の勤務下でも会社から従業員への一斉連絡をスマートに実現〜

SmartHR

2020年4月24日 11時01分

株式会社SmartHR（本社：東京都港区、代表取締役：宮田昇始）は、クラウド人事労務ソフト「SmartHR（スマートエイチアール）」の新機能として「お知らせ機能（ベータ版）」の提供を2020年4月27日（予定）より開始することをお知らせいたします。当機能は、会社発行のメールアドレスの有無および店舗・支店といった拠点に関わらず、SmartHRに登録している全従業員に一斉に「お知らせ」を通知可能な機能です。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大および緊急事態宣言の発令を受け、各社はテレワークの実施やコアタイムの変更といった、流動的な対応が求められています。当機能は、各社の就業に関する「緊急のお知らせ」を全社通達する場合はもとより、「平時のお知らせ」にも活用いただけます。

■ 公開の背景
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大の影響により、テレワークへの移行が進むなか、日々変化する状況に柔軟に対応すべく、「管理者から従業員へのスムーズな連絡を実現するための手段が欲しい」との要望を複数いただきました。そこでSmartHRとしても、1日でも早くご利用いただけるよう、ベータ版での公開を決定いたしました。引き続き、機能拡充も検討してまいります。

■ 「お知らせ機能（ベータ版）」の使い方と特徴
当機能は、SmartHR上から管理者が全社に「お知らせ」を出すことで、すべての雇用形態の従業員に対する一斉通知はもちろん、任意の雇用形態を対象とした情報の公開・通知ができる機能です。人事労務担当者といった各社のSmartHRの管理者（お知らせを出す側）および、従業員（お知らせを受け取る側）それぞれの操作は、下記の通りです。

管理者（お知らせを出す側）はお知らせを登録し、全社に公開・通知が可能

管理者が、SmartHRの管理画面より《お知らせしたい内容》を入力し、《対象の雇用形態》を選択すると「お知らせ」の公開が可能です。《対象の従業員へ通知する》にチェックを入れ、《更新ボタン》をクリックすると、メールで通知されます。
SmartHRに登録してある情報であれば、会社発行のメールアドレスに限らず、個人のメールアドレスにも送信可能です。また、雇用形態に関わらず、一斉通知が可能です。
《お知らせしたい内容》の本文は、250文字まで入力できます。URLを入力すると自動でリンクされるため、全社発表のニュースページなどのURLを共有する場合にもスムーズです。
情報が常に変化する状況でも活用いただけるよう、お知らせは3件まで登録・通知可能です。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　管理者画面

従業員（お知らせを受け取る側）はメールで通知を受け、SmartHRにログインし、お知らせを閲覧

管理者が《メール通知》をオンにした場合、従業員にメールで通知が届きます。
SmartHRにログインすると、「（貴社名）からのお知らせ」として従業員側のトップページにお知らせが出ます。会社から届いた情報の一元管理も可能です。

　　　　　　　　　　　　　　　　　従業員のログイン画面（モバイル端末）

「お知らせ機能（ベータ版）」を利用可能なSmartHRのプラン
● ¥0プラン
● スモールプラン
● スタンダードプラン
● プロフェッショナルプラン
※プランの詳細はこちら（ https://smarthr.jp/pricing/ ）をご確認ください。

※2020年6月8日追記
なお、本機能は2021年1月以降は下記プランでのみ利用可能となります。
● スタンダードプラン
● プロフェッショナルプラン

■ 今後の展開
SmartHRは、今後も『SmartHRの管理者と従業員の就業に関するコミュニケーション』を円滑にする機能拡充を進めてまいります。クラウド人事労務ソフト「SmartHR」を通じて、HRテクノロジー市場をリードするとともに、働き方改革の実現に向けて、企業の生産性向上施策および経営戦略の支援に貢献できるよう努めてまいります。

■ クラウド人事労務ソフト「SmartHR」について
SmartHRは、2年連続シェアNo.1(※)のクラウド人事労務ソフトです。雇用契約や入社手続き、年末調整などのあらゆる労務管理のペーパーレス化を実現します。組織や従業員の情報を集計・可視化できる「ラクラク分析レポート機能」は戦略人事にも活用可能。さらに、勤怠管理や給与計算システムなど、様々なサービスとの連携も充実。SmartHRは労務管理のプラットフォームとして、企業からアナログで煩雑な業務をなくし、従業員の生産性向上を後押しします。
※『HRTechクラウド市場の実態と展望 2019年度労務管理クラウド部門』ミック経済研究所調べ