サステナビリティ研修動画サービス『PivottAサステナ』プログラム構築に笹谷秀光教授が参画

有識者によるアドバイザリーでコンテンツが拡充、動画本数は140本超に

株式会社エスプール

2023年12月13日 16時00分

株式会社エスプール（本社：東京都千代田区/代表取締役会長兼社長　浦上壮平/以下、「当社」）は、環境経営支援や障がい者雇用支援等で企業のESG経営を支援しており、昨年、企業のサステナビリティ推進を加速させるため「PivottAサステナ」のサービス提供を開始いたしました。そしてこの度、PivottAサステナのプログラム構築において参画いただいた千葉商科大学サステナビリティ研究所長の笹谷秀光教授に、企業のサステナビリティ推進についてインタビューを実施いたしました。

笹谷秀光教授インタビュー

■プロフィール

1977年農林省（現農林水産省）入省。フランス留学、外務省出向（在米国日本大使館一等書記官）。環境省大臣官房審議官、農林水産省大臣官房審議官、関東森林管理局長を経て、2008年退官。同年伊藤園入社、取締役、常務執行役員CSR推進部長等。現在は千葉商科大学・基盤教育機構・教授。2023年より同大学サステナビリティ研究所長。著書に「競争優位を実現するSDGs経営」「Ｑ＆Ａ　ＳＤＧｓ経営　増補改訂・最新版」他多数。

■インタビュー

＜Ｑサステナビリティ推進における企業課題とはどのようなものでしょうか。＞

経営へのサステナビリティ導入のポイントは大きく２つ。対外的な企業価値の向上と、それを全社一丸で実現するための社内浸透を通じた社員のモチベーション向上です。特に後者は各社で様々な努力が見られますが、困難を抱える役員や責任者が非常に多い現状にあります。経営層だけが理解していても上滑りしてしまう、グリーンウォッシュや底が浅いものになってしまうということに気が付いて社内浸透に取り組んでいる企業が今増えていると思います。

＜Ｑ社内浸透に取組むコツを教えてください。＞

今、サステナビリティを身近なものと捉え、自分ごと化していくためのツールが非常に求められています。最初の理解促進と導入が上手くいくと次にもっと深く学びたいというステップに繋がり、組織風土改革や企業価値向上に導けます。これまでの私の理論と実践の経験上、企業現場ではそのようなステップアップの流れになっていると思います。今回の企画（PivottAサステナ）は忙しいビジネスパーソンがちょっとした時間を使って導入段階での理解を深めるために最適なコンテンツと作り込みになっていると思いますね。

＜Ｑ今回のご支援のポイントを教えてください。＞

数が多い動画の活用にあたっては体系的整理が重要です。これについては今回私が推奨する「ESG/SDGsマトリックス」に近い整理方法が組み込まれました。従来はサステナビリティをSDGｓの17ゴールで整理して網羅性の高いものとなっていましたが、この度のブラッシュアップでESG関連項目とSDGsをシンクロさせた形で、検索可能な形になります。今後、トピックスが増え続けるサステナビリティの領域では体系が重要ですので、活用しやすくなるはずです。

＜Ｑコンテンツへの評価を教えてください。＞

短時間の動画ですが丁寧にまとめられている印象です。最新トピックスを外さず、人的資本経営、TCFD、TNFD、DE＆I、サプライチェーンマネジメント、ＥＳＧ開示ルールなどいずれも分かりやすく伝えるものとなっています。さらに、より深く学びたい人やエグゼクティブ向けの専門家による詳しい「特集動画」も用意されていますので入門から応用までカバーできるスキームに育っていると思います。今は人的資本経営の観点からも求められているリスキリング、アップスキリングのニーズにも非常にマッチングしますね。そういった観点からもお勧めできるツールだと思います。

PivottAサステナとは

PivottAサステナは企業のサステナビリティ推進を支援するオンライン動画研修サービスで、サステナビリティ学習動画を毎週2本ずつサイト上で配信しています。1本3～5分の動画で基礎用語から社会情勢、データ紹介、取組み事例など解説しており、持続可能な社会を作るために必要なことを、無理なく・継続的に学習できます。

[PivottAサステナURL] https://pivotta-sustain.spool.co.jp/

サービスについて

昨今、企業経営にサステナビリティの観点が必須となる一方で、新たな枠組みへの対応や事業とサステナビリティの紐付け、そして経営との統合は多くの企業にとって重要課題となっています。笹谷教授は産官学を通じた経験から現場感覚をもってマテリアリティ策定や統合報告書作成支援などのESG/SDGs経営実践を導かれてきました。この度のご支援によってサービスが拡充され、利用企業のサステナビリティ人材育成の更なる推進が期待されます。