「NELL マットレス」、世界睡眠デーを前に「添い寝シンドローム」の実態調査を実施　親子の添い寝に95％がポジティブな感情を持つ一方で6割の子どもが添い寝によって睡眠の質に課題

子どもの睡眠不足は「成長発達の阻害」「免疫機能に影響」との研究も

株式会社Morght

2025年2月21日 10時00分

上質な寝心地を手に届く価格でお届けする、こだわりの寝具ブランド「NELL（ネル）」を提供する株式会社Morght（本社：東京都港区、代表取締役：土井皓貴、読み：モート）は、全国の子育て世帯およびパートナーと同居している20～60代の男女計1,100人を対象に、「添い寝と睡眠の質」に関する実態調査を実施しました。

その結果、多くの人が添い寝にポジティブな感情を抱いている一方で、添い寝をしている人は睡眠の質に課題を感じていることが多く、添い寝によって睡眠に様々な課題が生じる「添い寝シンドローム」という社会問題が存在することが明らかになりました。

本リリースでは、これら調査結果を受けて、日本睡眠協会理事長の内村直尚先生に医学的見地からの考察やアドバイスをいただきながら、日本の「添い寝シンドローム」の現状とその対策について紹介します。

※「添い寝シンドローム」＝添い寝によって、睡眠に様々な課題が生じること

◾️サマリー

・子育て世帯の約7割が添い寝派、そのうち約7割が毎日添い寝をしている

・添い寝による睡眠の質の低下「添い寝シンドローム」の存在が明らかに

　①毎日添い寝をする大人の84.0%が睡眠の質に課題

　②毎日添い寝をする子どもの58.3%が睡眠の質に課題

　③添い寝相手の振動が睡眠の妨げになった経験がある人は75.0%

・添い寝派の95.1%が「添い寝は心理的にポジティブな影響を与えている」

・マットレスの種類による睡眠への課題感に顕著な差

　ポケットコイルユーザーは他のマットレスと比べて課題を感じていない人が10ポイント多い

■ 子育て世帯の約7割が添い寝派、そのうち約7割が毎日添い寝

子育て世帯の69.2%が子どもとの添い寝を実践しており、さらにそのうち68.8%が毎日添い寝をしていることが判明しました。これは、欧米の10%以下*¹という数値と比較して極めて高い割合となっています。

また、パートナーとの添い寝についても主に7割の家庭が実践しているデータ*²があります。多くの家庭に一般的な添い寝は日本の生活習慣の一つといえるでしょう。

*¹National Sleep Foundation 2013

*²日本睡眠学会「睡眠学の百科事典」丸善出版株式会社 2024, P242

■ 添い寝をしている大人の8割強、子どもの6割弱が睡眠の質に課題「添い寝シンドローム」

調査によると、毎日添い寝をしている大人の84.0%が睡眠の質に課題を感じていると回答しており、これは添い寝をしていない人（64.1%）と比べて約1.3倍高い数値です。

また、子どもの睡眠についても同様の傾向が見られます。毎日添い寝をしている家庭では58.3%の保護者が子どもの睡眠の質に課題を感じており、これは添い寝をしていない家庭の子ども（22.7%）と比べて約2.6倍高い数値となっています。

専門家の内村直尚先生によると、添い寝を妨げる要因としては、互いの寝返りによる振動やスペースの狭さ、いびきなどの騒音など、様々挙げられます。

その一つである「添い寝による振動」に着目すると、実に全体の75.0%の人が「添い寝による振動が睡眠の妨げになったことがある」と回答しています。

この調査結果から、添い寝が親子双方の睡眠の質に大きく影響を及ぼしていること、また4人のうち3人が「振動が睡眠の妨げになっている」ことを自覚していることがわかります。添い寝による睡眠の質の低下は、一つの社会問題「添い寝シンドローム」といえます。

また、「添い寝による睡眠の質への悪影響」については、子育て世帯全体の47.1%が「知らない」と回答。「添い寝シンドローム」を課題として認識できている家庭は半数程度にとどまることが分かりました。

■ 一方で「添い寝は心理的にポジティブな影響を与えている」95%

しかし、専門家の内村直尚先生は「添い寝には心理的に安心する、幸福感を得られるという側面もあり、それが良質な睡眠につながることもある」と述べています。

今回の調査では添い寝をしている親の95.1%という圧倒的多数が「添い寝は心理的にポジティブな影響を与えている」と回答し、添い寝が持つ心理的価値を実感していることが分かります。

添い寝には、安心感が得られるなどのポジティブな要素もある一方で、睡眠の質を低下させる傾向がある

添い寝を行う理由としては「安心するため」を筆頭に、「近くにいないと子どもが寝ないため」「寝具を分けるスペースがないため」「日々のコミュニケーションのため」と多岐にわたり、自分自身の要望や物理的な要因、相手の要望など様々な理由により添い寝をしていることが明らかになりました。

この結果からは、添い寝が単なる睡眠の形態ではなく、心理的なニーズを満たす重要な役割を果たしていることが伺えます。

したがって、添い寝には、安心感が得られるなどのポジティブな要素もある一方で、睡眠の質を低下させる傾向があることが分かり、この矛盾を埋めることが求められているといえるでしょう。

■ 10人に4人「自分の使っているマットレスの素材が分からない」

専門家の内村直尚先生は、「添い寝シンドローム」という課題を軽減するために、部屋やベッドを分ける以外の方法としては「振動を抑えるマットレス」を選択することが大事だと述べています。

しかし、マットレスユーザーのうち10人に4人を超える45.9%は自分の使用しているマットレスの種類を把握していないという結果となり、「マットレス選び」についての意識の低さが明らかになりました。

■ 「睡眠に課題を感じていない」割合は使用マットレスの素材によって差が出る

「睡眠の質を感じていない」割合は、ポケットコイルのマットレスユーザーは14.3%と、他素材のマットレスと比べ約10ポイント高い

さらに、今回の調査対象者が使用しているマットレスの素材に着目すると、「睡眠に課題を感じていない」と答えた割合に差が見られる結果となりました。

ウレタン、ファイバー、ボンネルコイルのマットレスユーザーのうち「睡眠に課題を感じていない」と答えたのはそれぞれ4.3%、2.9%、4.4%だったのに対し、ポケットコイルのマットレスユーザーは14.3%と、他素材のマットレスと比べ約10ポイント高い結果となりました。

■日本睡眠協会理事長内村直尚先生のコメント

日本はOECD加盟国の中で睡眠時間が最も短いという調査結果があり、日本の子どもの睡眠時間も世界的に見ても非常に短いことがわかっています。この背景には、親の意識不足や共働きや光環境を起因とする夜型社会などが要因として挙げられますが、さらには「添い寝」という文化も影響しています。日本では約7割の親子が添い寝をしており、これは欧米の10%以下と比較して非常に高い割合となっています。

添い寝をすることで、互いの寝返りによる振動やスペースの狭さ、いびきなどの騒音などによって睡眠に支障をきたすと考えられており、これは親子だけでなくパートナーなど大人同士にもいえることです。子どもについては添い寝をすることで睡眠時間が短くなるというデータもあり、睡眠不足や睡眠の質の低下を招きます。

このいわゆる「添い寝シンドローム」が引き起こす睡眠不足や睡眠の質の低下は、日中のパフォーマンスが低下するだけでなく、子供の心と体の発育や免疫力の低下、大人では生活習慣病のリスク増加など、身体、心、脳の健康に多大な悪影響を及ぼします。

一方で、添い寝には心理的に安心する、幸福感を得られるという側面もあり、それが良質な睡眠につながることもあります。そのため、添い寝をする場合は、振動や音など物理的な障害をできるだけ減らすよう工夫が重要です。騒音やスペースは部屋やベッドを分ける（添い寝をやめる）などの対策が必要ですが、寝返りによる振動についてはマットレス選びによってある程度軽減が可能になります。

実際に、これを裏付ける調査結果も出ています。異なる素材のマットレスと、ポケットコイルを使用した「NELL マットレス」を比較して睡眠に関する各種スコアを測定したところ、睡眠に関する主観的快適度の指標「休養感」において数値が約2倍と大幅に改善しました。

「NELL マットレス」の使用によって睡眠環境が顕著に改善したことを示しており、このように添い寝の心理的メリットを享受しつつも、物理的な要因によるデメリットを軽減する工夫が求められます。

内村直尚先生

日本睡眠協会理事長 / 久留米大学学長

日本初の睡眠障害専門外来を開設した睡眠障害治療・研究のエキスパート。精神科外来の現場では、睡眠障害だけでなく、感情障害・統合失調症・てんかん・認知症・アルコール・心身症・PTSDなど専門領域まで幅広く受け入れている。また、児童思春期の心の問題から緩和ケアまで幅広い臨床を行なっている。

■まとめ

本調査により、日本の家庭において広く行われる添い寝は、高い心理的価値を持っている一方で、睡眠環境等の観点では重要な課題を抱えているという「添い寝シンドローム」の存在が明らかになりました。添い寝を妨げる要因は様々ですが、寝返りなどの振動による睡眠への影響解決には適切なマットレス選びが重要な役割を果たすことが示唆されます。
特にポケットコイルマットレスユーザーにおける高い満足度は、振動対策における同素材の有効性を裏付ける結果となりました。

調査方法：インターネット調査

調査期間：2025年1月16日～1月18日

調査対象：全国の20～60代の男女（子育て世帯およびパートナーと同居している方）

有効回答数：1,100名