デジタル治療の受容性と実態を調査、2024年の国内市場は16億円規模に

～治療用アプリにフォーカスした、最適な利用法と普及拡大の方向性～

株式会社シード・プランニング

2025年10月7日 13時00分

株式会社シード・プランニング（本社：東京都文京区梅田佳夫社長、以下シード・プランニング）は、保険適用が進むデジタル治療（Digital　Therapeutics：DTx）について、医師と患者の双方に今回で3回目となるアンケート調査を継続実施したほか、欧米のDigital Therapeuticsの最新動向をとりまとめ、その結果を公開したことをお知らせいたします。

●調査の詳細はこちら

https://www.seedplanning.co.jp/news/6063/

◆調査の背景と目的

近年、製薬関連市場においては、医療ニーズの多様化や人工知能等の技術革新、行政の規制緩和を背景に、医療とデジタルが融合した新たな市場が形成されつつあります。日本においては、2020年に禁煙治療補助システム、2022年に高血圧症治療補助プログラムが保険収載されているほか、2025年9月にはアルコール依存症治療補助プログラムが保険収載されるなど、実際の医療現場での利用が進みつつあります。また、2025年には、注意欠如多動症治療補助プログラムが製造販売承認されたほか、2023年に製造販売承認されましたが保険収載が見送られた不眠障害用プログラムの、製造販売承認事項一部変更承認申請がなされ、改めて保険収載に向けた動きが加速するなど、ラインナップの拡充が期待されます。

グローバル市場をみると、米国では2019年から2024年までの間に少なくとも35以上のDigital TherapeuticsがFDA承認を取得しており、開発中の製品は100種類を超えるほか、欧州では先行するドイツのDiGAディレクトリに登録されている製品が70件に上り、DiGAをモデルケースとした類似の枠組みが各国で整いつつあります。

第3の治療法とも表現されるDigital Therapeuticsが着実に医療現場に浸透しつつあるなか、本調査では、治療用アプリにフォーカスして第3回目となる医師と患者へのアンケート調査を実施しました。実際に治療用アプリを処方／利用している医師や患者の傾向等も踏まえながら、治療用アプリの認知度や処方・利用が適している疾患、メリットやデメリット、最適な利用シーン、現状の処方／利用のなかでの課題や不安、既存治療との比較を通じた期待感など、治療用アプリ等の普及拡大に向けたニーズ把握と受容性を検証するとともに、欧米のDigital Therapeuticsの動向を踏まえて、当該市場を調査しました。

◆調査トピックス

●DTxの認知度は、医師が5割を超えて急速に浸透しつつあるが、患者は15％にとどまり、次のアクションとして患者の認知度向上が必須

本調査を開始した2020年からの推移をみると、医師は2020年の15％から2025年に51.9%となり37ポイントの大幅な増加となりましたが、患者は2020年の5.8ポイントから2025年に14.8％となり、9ポイントの増加にとどまりました。

2020年12月に国内で初めて治療用アプリが保険収載され、臨床現場に登場してから5年弱となるなか、医師の認知度は全体の半数以上まで達しましたが、患者の認知度は上昇傾向にあるものの1割超にとどまり、利用に至っていない状況がうかがえます。DTxのさらなる普及拡大に向けた次のアクションとしては、患者の認知度向上のための取組みが求められる状況となりました。

●DTxに期待される最適な利用シーンは、医師、患者ともに「薬剤との併用による治療支援」が最多となり、服薬を含めたアドヒアランス向上に期待

治療用アプリの利用シーンを、”予防”、”治療支援”、”薬剤の代替”、”治療後の支援”に分類して、もっとも適していると思われる領域を調査しました。

医師の6割以上、患者の4割以上が、治療用アプリは「薬剤との併用による治療支援」にもっとも適していると回答しており、服薬を含めたアドヒアランス向上に治療用アプリが有益であるとの期待がうかがえます。

●保険適用の治療用アプリなどDigital Therapeutics市場は、2024年に日本国内で16億円規模と推計、2030年には66億円規模へ成長

保険適用の治療用アプリ、および当局の医療機器承認等がない場合においても医師等が患者に勧める疾患管理等アプリを含むDigital Therapeutics市場は、2024年に日本国内で16億円規模と推計しました。

DASH for SaMD 2やプログラム医療機器に係る優先的な審査等の施行実施など、プログラム医療機器の実用化の促進に向けた法整備が進んでおり、今後も保険適用の治療用アプリを中心に、開発品目の増加や上市品の流通が進むことが見込まれるなど市場は拡大傾向にあることから、2030年には、日本国内で66億円規模に達すると予測します。

なお、今回のDigital Therapeutics市場規模推計・予測は、対象疾患が明確なアプリやシステム等のソフトウェア製品のみを対象としているため、医療機器等のデバイスは含みません。また、対象疾患が多様な遠隔診療システムや診断支援システム等も含んでいないため、これらを含めたDigital Therapeutics 関連市場規模は、少なくとも当該推計・予測の数倍以上になる可能性があります。