8割の企業が「優秀な人材はいるのに成果が出ない」。チームビルディングを組織の成果につなげる取り組みに

〜部門間の連携不足など組織課題が浮き彫りに。チームビルディングの効果測定も実施企業の約6割にとどまる〜

株式会社月刊総務

2026年8月19日 12時00分

日本で唯一の総務専門誌『月刊総務』を発行する株式会社月刊総務（所在地：東京都千代田区、代表取締役：薄井浩子）は、全国の総務担当者を対象に「チームビルディングに関する調査」を実施し、129名から回答を得ました。

【調査結果概要】

・8割の企業が「優秀な人材はいるのに成果が出ない」

・組織課題は「部門間の連携不足」が最多

・チームビルディングに取り組む企業は全体の5割弱

・8割超が「チームビルディングは組織課題の解決につながっている」と実感

・9割近くがチームビルディング強化に意欲

・今後強化したい施策は「研修・ワークショップ」が最多、学びや部門間連携を重視

【調査結果詳細】

◼️8割の企業が「優秀な人材はいるのに成果が出ない」

「優秀な人材はいるにもかかわらず、チームとして十分な成果を発揮できていない」と感じることがあるか尋ねたところ、「とても感じる」が29.5%、「やや感じる」が51.9%で、合わせて8割超となりました。人材の能力を組織としての成果に転換できていない企業が多い可能性がうかがえます（n=129）。

◼️組織課題は「部門間の連携不足」が最多

自社における組織課題を尋ねたところ、「部門間の連携不足」が64.3%で最も多く、「個人最適になりやすい」が54.3%、「管理職のマネジメント力不足」と「情報共有不足」がそれぞれ52.7%と続きました（n=129）。

◼️チームビルディングに取り組む企業は全体の5割弱

チームビルディングへの取り組み状況を尋ねたところ、「積極的に取り組んでいる」が13.2%、「一部取り組んでいる」が34.1%で、合わせて5割弱が何らかの形で取り組んでいると回答しました。一方、「チームビルディングが何かわからない」との回答も11.6%にのぼり、チームビルディング自体への理解も十分に広がっていないことがわかりました（n=129）。

◼️実施施策は「1on1ミーティング」が上位に

実施しているチームビルディング施策を尋ねたところ、「1on1ミーティング」が77.0%、「研修・ワークショップ」が67.2%、「社内イベント・懇親会」が63.9%の順で上位に挙がりました。日常的なコミュニケーション施策が、チームビルディングの中心的な手段になっている様子がうかがえます（n=61/チームビルディングに取り組んでいる企業）。

＜実施している施策の詳細/一部抜粋＞

・理念浸透プログラム

・営業所間での情報共有会や改善事例発表会を開催し、業務品質向上に取り組んでいます

・店舗間で成功事例を共有するミーティングや社内表彰制度を通じて、従業員同士の交流を促進

・技術共有会や社内LT会（ライトニングトーク）を定期的に開催し、知識共有を促進

・コンサルタントによる役職者を中心にした聞き取り調査と反映

◼️8割超が外部パートナーの活用経験あり。専門知見の獲得が最大の理由に

外部パートナーを活用しているか尋ねたところ、「多くの施策で活用している」が11.5%、「一部の施策で活用している」が55.7%、「過去に活用したことがある」が18.0%となり、合わせて8割超が活用経験があることがわかりました（n=61/チームビルディングに取り組んでいる企業）。

多くの施策で活用している：11.5%

一部の施策で活用している：55.7%

過去に活用したことがある：18.0%

活用したことはない：14.8%

外部パートナーを活用している理由を尋ねたところ、「専門的な知見やノウハウを活用したいから」が80.5%で最も多く、「客観的な視点を取り入れたいから」が63.4%、「より効果的なプログラムを実施したいから」が58.5%と続きました。社内だけでは得にくい専門性や客観的な視点を取り入れるために、外部パートナーを活用していることがうかがえます（n=41/チームビルディング施策で外部パートナーを活用している企業）。

◼️取り組み目的は「コミュニケーションの活性化」が上位に

チームビルディングに取り組む目的を尋ねたところ、「コミュニケーションの活性化」が70.5%で最も多く、「チームとしての成果向上」が67.2%、「部門間連携の強化」が55.7%と続きました。日々のやり取りの活性化を起点に、成果や連携につなげたいという狙いが読み取れます（n=61/チームビルディングに取り組んでいる企業）。

◼️8割超が「チームビルディングは組織課題の解決につながっている」と実感

チームビルディングが自社の組織課題の解決につながっていると思うか尋ねたところ、「とてもつながっている」が19.7%、「ややつながっている」が63.9%で、合わせて8割超が一定の効果を感じていることがわかりました（n=61/チームビルディングに取り組んでいる企業）。

◼️実感する変化は「コミュニケーションの活発化」が上位に

チームビルディングによって感じている変化を尋ねたところ、「コミュニケーションが活発になっている」が52.5%で最も多く、「情報共有が円滑になっている」が50.8%、「部門間の連携が活発になっている」が37.7%と続きました（n=61/チームビルディングに取り組んでいる企業）。

◼️チームビルディング実施企業の6割が効果測定を実施

チームビルディング施策の効果を測定しているか尋ねたところ、「定量・定性の両面で測定している」が27.9%、「定性のみ測定している」が26.2%、「定量のみ測定している」が6.6%で、合わせて約6割が何らかの形で効果を測定していると回答しました（n=61/チームビルディングに取り組んでいる企業）。

◼️効果測定で重視する指標は「チームとしての成果」が上位に

効果測定において重視している指標を尋ねたところ、「チームとしての成果」が51.4%で最も多く、「従業員エンゲージメント」が48.6%、「業績への貢献」が45.9%と続きました（n=37/チームビルディング施策の効果を測定している企業）。

◼️未実施理由のトップは「何から始めればよいかわからない」

チームビルディングを実施していない理由を尋ねたところ、「何から始めればよいかわからない」が32.1%で最も多く、「他の業務を優先している」が30.2%、「適切な施策がわからない」が26.4%と続きました。予算や人員以前に、具体的な進め方がわからないことが、取り組みの壁となっていることがうかがえます（n=53/チームビルディングに取り組んでいない企業）。

◼️9割近くがチームビルディング強化に意欲

今後、チームビルディングを強化したいと考えているか尋ねたところ、「とても強化したい」が26.4%、「やや強化したい」が62.0%で、合わせて9割近くが強化に前向きな姿勢を示しました（n=129）。

◼️今後強化したい施策は「研修・ワークショップ」が最多、学びや部門間連携を重視

今後、強化したいチームビルディング施策を尋ねたところ、「研修・ワークショップ」が47.4%で最も多く、「部署間交流会・ナレッジ共有会」が43.0%、「部門横断プロジェクト」が37.7%と続きました（n=114/今後チームビルディングを強化したい企業）。

実施中の施策では「1on1ミーティング」が最も多く選ばれている一方、今後は研修や部署間交流、部門横断プロジェクトなど、個人間のコミュニケーションにとどまらず、学びや部門を越えた連携を促す施策が重視されていることがうかがえます（n=61/チームビルディングに取り組んでいる企業）。

◼️総評

今回の調査からは、チームビルディングを単なる交流や親睦のための施策ではなく、個々の力を組織の成果につなげるための仕組みとして捉え直す必要性が見えてきました。人材の能力を生かすには、個人のスキルや意欲だけでなく、部門や立場を越えて協働できる環境をいかにつくるかが重要です。

一方で、施策を実施すること自体が目的になると、組織にどのような変化をもたらしたのかを捉えにくくなります。チームビルディングは一度の研修やイベントで完結するものではなく、組織の課題や目指す状態に合わせて施策を設計し、その効果を確認しながら改善していくことが重要です。

総務には、個々の施策を企画するだけでなく、組織課題を捉え、部門を越えた協働を生み出す仕組みとしてチームビルディングを設計する役割が求められます。人と人をつなぐだけでなく、つながりを組織の成果へとつなげる視点が、これからの総務には重要になるでしょう。

◼️戦略総務研究所所長豊田健一プロフィール

戦略総務研究所所長

早稲田大学政治経済学部卒業。株式会社リクルートで経理、営業、総務、株式会社魚力で総務課長を経験。日本で唯一の総務部門向け専門誌『月刊総務』前編集長。株式会社月刊総務代表取締役社長を歴任。現在は、戦略総務の専門家として講演・執筆活動、コンサルティングを行う。総務・人事・経理Week 公式アドバイザー。著書に『経営を強くする戦略総務』（日本能率協会マネジメントセンター）など。

※「働き方」「リモートワーク・テレワーク」「総務関連全般」等についても取材可能です。

※「戦略総務」は株式会社月刊総務の登録商標です。

▼メディア実績はこちら

https://www.g-soumu.com/company/laboratory

【調査概要】

調査名称：チームビルディングの実態に関する調査

調査機関：自社調査

調査対象：『月刊総務』読者、「月刊総務オンライン」メルマガ登録者ほか

調査方法：Webアンケート

調査期間：2026年6月11日〜2026年6月18日

有効回答数：129件

◼️調査結果の引用時のお願い

※本調査内容を転載・ご利用いただく場合は、出典元の表記をお願いします。例：「『月刊総務』の調査によると」「『月刊総務』調べ」など

◼️「総務アワード」について

企業の総務部門が推進する優れた施策を表彰し、成功事例を共有する表彰制度です。

特設サイト：https://award.g-soumu.com/

◼️『月刊総務』について

創刊63年の日本で唯一の総務専門誌。「すべての総務パーソンの心に、火を。」をキャッチフレーズとし、総務部門で働く人を中心に、幅広くビジネスパーソンに読んで役に立つ記事を提供。上場企業、大手事業会社、中堅・中小企業と、幅広い規模の企業に定期購読していただいております。（創刊：1963年6月／印刷部数：1万2,000部／定価：1,100円）