TOYO TIRE株式会社、在宅勤務に対応した健康管理が急務に。Carely導入で従業員の健診データの一元化・効率化へ

大手自動車タイヤメーカーの健康管理DXを産業保健師が推進。伴走するCarelyの開発体制が決め手に。

株式会社iCARE（所在地：東京都渋谷区、代表取締役CEO：山田洋太）は、TOYO TIRE株式会社（本社：兵庫県伊丹市、代表取締役社長：清水隆史）の「Carely」導入をお知らせします。

 

• 「Carely」サービス概要

Carelyは、人事労務担当者や産業保健スタッフが行う健康診断・ストレスチェック・長時間労働などの健康管理を、システム上で一元管理できる健康管理システムです。
バラバラに保管されていた健康情報を集約させることで、健康リスクの高い従業員や特徴のある部署が自動抽出されるなど、健康管理担当者の業務工数を大幅に削減します。
本リリースの関連URL：https://www.carely.jp/case/toyotires_i/
 

• 導入の背景

タイヤと自動車用部品を事業の中核に据え、モビリティ社会の一翼を担っているTOYO TIRE株式会社では、機動力の高い事業成長を支えている従業員の健康管理を増進していくことを企図して、「Carely」の導入を決定しました。
コロナ禍でテレワーク・在宅勤務が増え、健康管理の業務がさらに困難になっていたことから、Carelyで大幅な業務改善が期待されます。
具体的な利用内容としては、以下を想定しています。

・健康情報のペーパーレス化
・健康診断の効率化
・ストレスチェックの効率化
・健康情報の一元化による健康リスクの可視化

これまで従業員の健診データは、紙で管理されていました。従業員の拠点異動も多く、情報量も多いため、健診管理に多くの工数が取られていましたが、「Carely」で情報が一元化されることにより、効率的にデータを可視化・分析し、対応が改善されることが見込まれます。また、管理が複雑な特殊健診の対応にも期待しています。

【TOYO TIRE株式会社 環境衛生推進部 保健師 岩佐浩子様からのコメント】

システム開発に、産業医や産業保健師の意見が多く取り入れられているという点が、Carely導入の決め手の一つです。 健康経営に取り組む多くの企業様で、一元化できる健康データ管理システムを導入されておりますが、中には十分に活用されていないシステムもあると伺います。 システム導入に対する費用対効果は、導入検討の重要な要素であり、実際に業務に携わるスタッフの使い勝手は、導入後の活用度合、情報管理工数、活用効果に与える影響も大きく、産業保健スタッフの声を拾いながら、日進月歩を実践されておられる「Carely」に一番の魅力を感じました。 実際に導入を開始し、自社に合った、より効果的に使えるシステムに創り上げていく協働者として、取り扱いを説明して終わりではなく、使い方の提案・代案を頂戴できるサポート体制も大きな魅力です。

【TOYO TIRE株式会社について】
代表者：代表取締役社長　 清水　隆史
本社所在地：兵庫県伊丹市藤ノ木2丁目2番13号
事業内容：［タイヤ事業］各種タイヤ（乗用車用、ライトトラック用、トラック・バス用）、その他関連製品［自動車部品事業］自動車用部品
URL：https://www.toyotires.co.jp/
 

• 健康管理システム Carely について

企業の健康管理を効率化し、従業員の健康から発生する労務リスクを可視化するクラウドサービスです。健康診断・ストレスチェック・長時間労働対策といった健康管理をクラウドで一元管理し、人事労務担当者・産業保健スタッフの業務工数を大幅に削減することで、手応えのある健康経営を手軽に実現します。
Carelyの詳細はこちら：https://www.carely.jp/

【株式会社iCAREについて】
現役の産業医が代表を務める法人向けヘルスケアサービスを提供する会社です。「働くひとと織の健康を創る」をビジョンに掲げ、複雑で煩雑な健康管理をシンプルでカジュアルに変えるクラウドサービス「Carely」の開発・運営を行っています。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社iCARE　広報担当　呉
TEL： [phone]