Datadogのインテグレーションが1,000件に到達――統合プラットフォームで基幹データと業務プロセスに継続的なオブザーバビリティを提供
インテグレーションの拡充を通じて、AI・クラウド・セキュリティおよび新興テクノロジーを横断した継続的なオブザーバビリティを実現

ニューヨーク – 2025年10月6日 – オブサーバビリティとセキュリティの統合プラットフォームを提供するDatadog, Inc.(NASDAQ: DDOG)は本日、統合プラットフォームのインテグレーションが1,000件に到達したことを発表しました。Datadogが提供するオブザーバビリティの対象範囲がインフラ、クラウド、セキュリティプラットフォーム、SaaSアプリケーション、そしてNVIDIA や OpenAI といった急成長中のAIテクノロジーにまで裾野が広がりを示すものです。
DatadogのChief Product Officerであるヤンビン・リーは以下のように述べています。「インテグレーション1,000件達成という節目は、お客様のクラウドジャーニーのあらゆる段階でお客様と寄り添い続けるという Datadog の姿勢を象徴しています。同時に、現代のテクノロジーエコシステムの多様性を示すものであり、研究開発(R&D)やパートナーコミュニティへの継続的な投資を通じ、お客様により大きな価値を提供するという当社の取り組みの成果でもあります。」
過去1年間だけでも、DatadogはAIインフラやツール群にわたり数多くの新しいインテグレーションをリリースしてきました。NVIDIA GPUのモニタリング、Weaviateのようなベクターデータベース、OpenAIやAnthropicといった大規模言語モデル(LLM)プロバイダーがその一例です。これらのインテグレーションにより、AIワークロードも、システムの他領域と同等のオブザーバビリティで監視・保護・最適化を実現することができます。
Forbesのテクノロジー担当シニアバイスプレジデントであるサミール・パトワルダン氏は次のように述べています。「クラウドサービスからAI駆動型アプリケーションに至るまで、新たなプラットフォームの採用を進める際にも、Datadog の幅広いインテグレーションによりエンドツーエンドのオブザーバビリティを堅持できます。このオブザーバビリティが、世界中のユーザーに信頼性が高く安全なデジタル体験を提供するうえでの強力な支えとなっています。」
テクノロジーパートナー各社は、Datadog のお客様が既存環境に加えて新たな技術や新興テクノロジーも同じ基盤で監視できるようにするインテグレーションを提供しています。こうしたインテグレーションにより、Datadog はオブザーバビリティとセキュリティを一つの統合画面で一元的に把握できる環境を実現します。
Google CloudでAI & Data Partnershipsマネージングディレクターを務めるリティカ・スリ氏は次のように述べています。「Datadog との連携により、Google Cloud をお使いのお客様は新しいサービスを導入しても、環境全体にわたるオブザーバビリティを維持できます。今後も Datadog と協業し、お客様がAIをはじめとする新たな領域へ拡大する際に必要なオブザーバビリティを提供していけることを楽しみにしています。」
Datadog のインテグレーションエコシステムの詳細は、以下をご覧ください(英語)
https://www.datadoghq.com/product/platform/integrations/
インテグレーション1,000件到達までのあゆみについては以下をご覧ください(英語)
https://www.datadoghq.com/blog/1k-integrations-milestone/
Datadogについて
Datadogは、クラウドアプリケーション向けのオブザーバビリティおよびセキュリティの統合プラットフォームを提供しています。DatadogのSaaSプラットフォームは、インフラストラクチャーのモニタリング、アプリケーションパフォーマンスモニタリング、ログ管理、リアルユーザーモニタリング、クラウドセキュリティ、その他多くの機能を統合および自動化し、お客様のテクノロジースタック全体に統合されたリアルタイムのオブザーバビリティとセキュリティを提供します。Datadogは、あらゆる規模の企業、幅広い業界で使用され、デジタルトランスフォーメーションとクラウド移行を可能にし、開発、運用、セキュリティ、ビジネスチーム間のコラボレーションを促進し、アプリケーションの市場投入までの時間と問題解決までの時間を短縮し、ユーザーの行動を理解し、主要なビジネス指標をトラッキングします。
将来の見通しに関する記述
本プレスリリースには、新製品および新機能の利点に関する記述を含め、米国1933年証券法(Securities Act of 1933)第27A条および米国1934年証券取引所法(Securities Exchange Act of 1934)第21E条に規定される「将来予想に関する記述」が含まれています。これらの将来予想に関する記述は、当社の新製品および新機能の利点に関する記述が含まれますが、これらに限定するものではありません。実際の結果は、将来見通しに関する記述とは異なる可能性があり、「リスクファクター」の見出しの下に詳述されているリスクをはじめ、2025年8月8日に米国証券取引委員会に提出したForm 10-Qの四半期報告書を含む米国証券取引委員会への提出書類および報告書、ならびに当社による今後の提出書類および報告書に記載されている、当社が制御できない様々な仮定、不確実性、リスクおよび要因の影響を受けます。法律で義務付けられている場合を除き、当社は、新しい情報、将来の事象、期待の変化などに応じて、本リリースに含まれる将来の見通しに関する記述を更新する義務または責務を負いません。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像