【180名超の自律型人材を輩出】越境学習プログラム：フィールドアカデミー通算10期目の参加企業募集を開始！
社会課題の現場に越境し、異業種のメンバーと共に課題解決に挑戦する、長期・出張型の人材育成プログラム
株式会社Ridilover（リディラバ：代表取締役 安部敏樹：本社 東京都文京区）は、全国各地で社会課題解決に向き合う越境型人材育成プログラム：Field Academy（フィールドアカデミー）を立ち上げて、今期で通算第10回目を迎えます。今回は、来場者54万人、経済効果約65億円を誇る世界的なアートイベント『大地の芸術祭』が催される新潟県越後妻有エリアをフィールドに、自律型人材の育成を目指す参加企業を募集します。
■越境学習プログラム「Field Academy」について
Field Academy（https://ridilover.jp/field-academy/
）は、経済産業省の実証事業から生まれた、「答えのない問い」に挑む越境型の異業種合同・人材育成プログラムです。
社会・市場の変化が著しい現代。未来のビジネスを担う企業人に求められる力は、効率的に課題を解決するスキル（HOW）だけではなく、「今、向き合うべき本質的な課題は何か？」を自ら決め、周囲を巻き込んで事業をドライブさせる強い当事者意識（WHAT・WHY）です。
社会課題の現場は、多くの企業人にとって「未知」のフィールドです。未知だからこそ、業種・会社を超えてゼロベースで未来を描き、答えのない問いを本気で突き詰め、他では決して得られない当事者意識を育むことができます。
私たちリディラバは、研修会社ではありません。企業や国・自治体、社会課題のフロントランナーといった多くのステークホルダーと共に、10年以上社会課題の解決に挑み続けているプレイヤーです。企業の新しいチャレンジに向けて、ひとり一人が仕事の意味や価値を再発見しながら「未知の問いに挑む力」を、共に生み出しませんか？
■2024年6月開催プログラムテーマ『限界集落と農業の未来』
2024年6月から開催するプログラムのフィールドは、新潟県の越後妻有エリアです。今でこそ、地方創生のモデルケースとして謳われる「大地の芸術祭」で有名なこの地域ですが、自治体や集落の存続や、芸術祭の継続開催、農業に従事する集落の人たちの生活など、様々な課題に直面しています。
今回は、「大地の芸術祭」の企画・運営を行政と一体で推進するNPO法人越後妻有里山協働機構の事務局長、原蜜さんらをプログラムパートナーに迎え、地域の課題に挑戦します。NPO法人越後妻有里山協働機構は、「地元のおじいちゃんおばあちゃんの笑顔を創り出す」ことを掲げ、芸術祭の運営に限らず、棚田を域内外の多くの人たちで支えるファンドレイジングモデル「棚田バンク」事業や、半農・半サッカーという新しいスキームで農業人口増加と女子サッカー活性化のマルチイシューに取組む「FC越後妻有」事業など、目的逆算型の事業拡大・運営に挑み続けています。
本プログラムは、単に事務局が決めたお題に対する解決策を参加者が提案するといったものではありません。誰も答えを知らない『未知の課題』に飛び込んで、触れ、対話し、取り組むべき課題を自ら考え、本気の提言づくりに挑戦するプログラムです。課題発見に始まり、解決策提言など一連のプロセスを通して、ゼロからの課題解決に挑戦する自律型人材を育成します。
■開催スケジュール
本プログラムは、6月7日（金）から9月6日(金)までの延べ3ヵ月に渡って、計8日間の行程で開催致します。詳細スケジュールは以下に記載しております通りです。
■プログラムの学び・気づきと、その後の事業へのインパクト
本プログラムでは、『職場で実践されるかどうか（研修転移）』『経営に資するインパクトを与えるか（人的資本投資の判断）』を評価するため、「関連度」「有用度」「自己効力感」を、分析の評価指標に取り入れています。
参加者の事後振り返りによると、参加者の約8割が本プログラムでの学び・気付きを現業に接続できることをポジティブに感じている（6:非常にそう思う/5:そう思うを選択）と回答しています。
■Field Academyの導入実績
リディラバでは、選抜型リーダー育成や、裾野を広げたオンラインツアー・e-Learningなど、企業の人材育成・風土改革を目的としたプログラムを、累計100社以上に導入していただいております。
■Field Academyに関する詳細・お問い合わせ
プログラム概要やこれまでの導入企業実績・参加者の声などを掲載したWEBページはこちらです。プログラムのお申込み等は、WEBページ末尾の問合せフォームより随時受け付けております。
■運営会社：株式会社Ridilover（リディラバ）について
「社会の無関心の打破」をミッションとして、2009 年に事業を開始し、2013 年に法人化。現在は、教育旅行事業、企業研修事業、メディア・コミュニティ事業を実施する他、社会課題解決に向けた資源投入を行なう事業開発や政策立案事業も手掛けます。これらの事業を通じて、設立以来 14 年間、400 種類以上の社会課題を各事業で扱ってきました。2022年からは、機関投資家向けファンド「コモンズ・インパクトファンド」（当初設定金額100億円）において、社会的インパクトの設定、評価にも取り組んでいます。
＜会社概要＞
所在地 ：東京都文京区本郷3-9-1 井口ビル2階
設立 ：2013年（創立2009年）
代表者 ：安部 敏樹
事業内容 ：社会問題を扱うウェブメディア・コミュニティ事業、社会問題に関する教育・研修事業、
カンファレンス事業、教育事業、企業・官公庁との協働事業
担当 ：企業研修チーム 石井
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