デジタルの日に合わせ「G検定」「E資格」が、『オープンバッジ』を発行開始
デジタル証明により、さらにご活用いただきやすくなりました。
JDLAが合格者に発行するオープンバッジ
オープンバッジ発行の背景
・デジタル人材育成の関心が高まる中、リテラシーやスキルの保有証明に
JDLAが提供する「G検定」は、全てのビジネスパーソンが持っておくべきデジタルリテラシー「Di-Lite」習得に向けて、デジタルリテラシー協議会により取得が推奨されています。また「E資格」は、ディープラーニングを実装する能力と知識の保有を示す、エンジニア向け資格として提供しています。オープンバッジの発行により、デジタルリテラシーやスキルの学習・習得に励む皆様、そしてDX推進に取り組まれる企業・団体の皆様に、取得資格の証明をしていただきやすくなります。ぜひオープンバッジをご活用いただき、お役立ていただければと考えております。
オープンバッジとは
・SNSや署名等に埋め込みやすいデジタル資格取得証明
オープンバッジは、国際技術標準規格「IMS Global Learning Consortium」に準拠したデジタル証明・認証です。オープンバッジを受領すると、受領者は自分専用のウォレットに貯めることができ、画像に埋め込まれた「メタデータ」によって、取得した資格や習得した内容をオンライン上で公開・送信したり、SNSやメール等で共有したりすることができます。
オープンバッジはブロックチェーン技術を取り入れた信頼性の高い証明書であるとともに、その内容が有効なものであるかどうかを、オンライン上で誰でも簡単に、かつ瞬時に検証することができます。
(活用例)
詳しくは、下記一般財団法人オープンバッジ・ネットワークのサイトをご参照ください。
https://www.openbadge.or.jp/
オープンバッジの発行について
「G検定」「E資格」とも、各試験・開催回毎に、過去合格された方も含め全員に発行します。合格者の皆様には、10月25日(月)以降、順次JDLAよりメールにてご案内いたします。
※JDLAにご登録いただいております合格者情報(メールアドレス)に基づいて発行いたします。
■ G検定について https://www.jdla.org/certificate/general/
ディープラーニングを活用したプロジェクトに関わる、すベての人(ジェネラリスト)向けの検定です。プロジェクトの検討・企画・推進のために必要な、実践要素を含むリテラシー習得に関する試験です。
■ E資格について https://www.jdla.org/certificate/engineer/
ディープラーニングの理論を理解し、適切な手法を選択して実装する能力や知識を有しているかを認定する資格です。受験にはJDLA認定プログラムの受講が必要になります。
■ Di-liteについて
デジタルリテラシー協議会が啓発する、全てのビジネスパーソンが身につけるべきデジタルリテラシー。現在、①IT・ソフトウェア領域 ②数理・データサイエンス領域 ③AI・ディープラーニング領域 の3つの領域で示されています。デジタルリテラシー協議会では、③AI・ディープラーニング領域 における学習すべき範囲として「G検定」のシラバス範囲を設定しており、リテラシー習得にむけた推奨試験として「G検定」の受験、活用を推奨しています。
■ JDLAについて
JDLAは、ディープラーニングを事業の核とする企業が中心となり、ディープラーニング技術を日本の産業競争力につなげていこうという意図のもとに設立されました。ディープラーニングを事業の核とする企業および有識者が中心となって、産業活用促進、人材育成、公的機関や産業への提言、国際連携、社会との対話 など、産業の健全な発展のために必要な活動を行っています。
設立日 : 2017年6月1日
所在地 : 〒105-0011 東京都港区芝公園1丁目1番1号 住友不動産御成門タワー9F
理事長 : 松尾 豊 東京大学大学院工学系研究科 教授
ホームページ : https://www.jdla.org
プロモーションサイト : https://dlfordx.jp
Facebook : https://www.facebook.com/jdla123/
Twitter:https://twitter.com/JDLANews
YouTube : https://www.youtube.com/channel/UCmzOgHRgJYxgoOkuDXWdzRg
connpass : https://jdla.connpass.com
Peatix:https://peatix.com/group/11515674
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像