“推し活”が企業成長を加速、イプソスが読み解くアメリカ発のファンダム最新レポートを公開

92％のアメリカ人が何かのファンであると回答：Z世代の推し活ブームと最新トレンド

世界最大規模の世論調査会社イプソス株式会社（日本オフィス所在地：東京都港区、代表取締役：内田俊一）は、熱狂的なファンコミュニティ、ファンダムの進化とブランドへの影響を多角的に分析した最新レポート『What the Future: Fandom 2025』を公開しました。詳細のレポートはこちらからご確認ください。

イプソス最新レポート「What the Future:Fandom 2025」

ファンダムとは?単なる支持を超えた“経済的エンジン”

「ファンダム（Fandom）」は、「ファン（fan）」＝「ファナティック（fanatic＝熱狂的な支持者）」に由来し、単なる好意や関心を超え、個人の価値観や帰属意識と深く結びついた、熱量の高いファンによるコミュニティを指します。ファンは対象に対して強い感情的なつながりを持ち、情報発信やイベント参加、商品購入といった行動を通じて、能動的に関わります。

このようなファンダムは、企業やブランドにとって継続的な支持と影響力をもたらす「経済的資産」として、近年ますます注目を集めています。

実際に本レポートでは、アメリカにおいて以下のような傾向が確認されています。

• アメリカの成人の92％が「何かのファンである」と回答

• 34歳未満の若年層は、55歳以上と比較してブランドやアスリートのファンである割合が2倍。有名人・インフルエンサーに対するファン比率は4～5倍、ゲーム関連では約4倍

• 若年層のファンは、自身の支持対象が関与するブランドの商品・サービスを購入する割合が、非ファンに比べて2倍以上に上る

こうしたデータは、ファンダムが企業にとっての「実利ある接点」になり得ることを示しています。

成功事例に学ぶ：アメリカの企業はファンダムをどう活用しているか

本レポートでは、ファンダムとの接点を積極的に戦略へと転換している企業の事例も紹介しています。

例えば、ライブ配信プラットフォームのTwitchでは、あえてスクリプトのないリアルタイム体験を提供することで、ファン同士の能動的な関与を促進し、ブランドとの共創につながる環境を構築しています。

また、Pinterestは“推し文化”との親和性を活かし、ユーザーの情緒的価値とブランドの世界観を結びつけるビジュアルコミュニケーションを展開。ファン心理を理解したデザインアプローチが支持を集めています。

さらに、WNBA（女子プロバスケットボールリーグ）やユーススポーツといった新興分野へのスポンサーシップを通じて、企業はブランドの共感性や社会的意義を高め、Z世代からの支持を獲得しています。

これらの事例に共通するのは、「商品を売る」ことを第一義とせず、ファンが共感できる価値観や体験の中にブランドを自然に位置づけるという発想です。ファンダムの文脈に寄り添うことが、ブランドの信頼とロイヤルティを高める鍵となっています。

What the Future:Fandom 2025 内容の抜粋

What the Future:Fandom 2025 内容の抜粋

• 注目経済においてライブ配信がファンとの関わりをどう変えているか

• 女性スポーツがブランド成長の次なるフロンティアである理由

• デジタル時代のファンダムに向けて、ブランドがスポンサーシップを再発明すべき理由

• スーパーファンの期待がブランドとファンの関係をどう再定義しているのか

• 業界リーダーのインサイト

  • Verizon、Molson Coors、Twitch、Pinterest、Aspen Institute、Parityのリーダーたち、そしてプロの“スウィフティー”が、ライブ配信、ソーシャルメディア、新興市場がファンダムとブランドの関わり方をどう変えているかを語る

レポートのダウンロードはこちらから

【アメリカ発2025年最新レポート】ファンダムとは？ブランドが注目すべき「熱狂」の正体とマーケティング戦略 |イプソス

イプソス株式会社

イプソスは、世界最大規模の世論調査会社であり、90の市場で事業を展開し、18,000人以上の従業員を擁しています。1975年にフランスで設立されたイプソスは、1999年7月1日からユーロネクスト・パリに上場しています。同社はSBF120およびMid-60指数の一部であり、繰延決済サービス（SRD）の対象となっています。
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【会社概要】
会社名：イプソス株式会社
所在地：東京オフィス　〒105-0001　東京都港区虎ノ門4-3-13　ヒューリック神谷町ビル
代表者：代表取締役　内田 俊一
事業内容：世論調査並びに各種市場調査の調査企画立案、実査、集計、分析、レポーティングに関する全てのサービス
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