トライアルのリテールメディアマーケティング成功実績を背景に    　西友、首都圏74店舗へインストアサイネージ™を初導入   視聴率5%のテレビ番組に匹敵するメディア価値（※1）を創出する見込み

　株式会社トライアルホールディングス（本社：福岡県福岡市、代表取締役：永田 洋幸　以下、トライアル）傘下の株式会社西友（本社：東京都武蔵野市、代表取締役：楢木野 仁司　以下、西友）は、2026年3月より、首都圏の西友店舗において初となる音声付きデジタルサイネージ「インストアサイネージ™」を順次導入いたします。

　本取り組みは、先行して導入を完了した福岡エリアでの高い購買促進効果に基づき、西友の店舗網を活かしてリテールメディア戦略を首都圏へ本格拡大するものです。まずは首都圏の拠点となる74店舗から設置を開始し、来店客への最適な情報提供と、小売・メーカー双方が「共通のファン」をつくる新たな買い物体験の提供を目指します。

◾️背景：リテールメディアの重要性と西友への初導入

　近年、テレビや新聞を中心とした広告環境は変化し、多様なメディアプラットフォームの拡大により接触構造が多層化する中で、購買の最終接点である「リテールメディア」の重要性が急速に高まっています。小売店舗における購買行動の約80％は、来店時に購入を決定する「非計画購買」であると言われています。（※2）トライアルでは、この潜在ニーズを掘り起こすため、独自開発のIoT・AI技術を用いた「スマートストア」の展開を全国で進めてきました。

　2023年には、トライアルの福岡県内全店舗へインストアサイネージ™の導入が完了。先行導入された福岡県内では、1日あたり19万世帯の来訪があり、それは世帯視聴率換算で8％という「ゴールデン帯のテレビ番組」に相当するメディアリーチが可能です。（※1）この成功モデルを首都圏へ展開することで、新たな広告価値を創出します。

◾️インストアサイネージ™導入の目的：視聴率5％相当のリーチと「共通のファン」創出

　本導入の最大の目的は、小売とメーカーが「共通のファン」をつくることです。自社調べによれば、首都圏の西友74店舗への設置により、視聴率5％のテレビ番組と同等の世帯リーチ（※1）が可能となる見込みです。

「購入直前」のメディアとして、メーカーと小売が深く連携して潜在ニーズを掘り起こし、一過性の購買にとどまらない長期的な関係性の構築を目指します。

■インストアサイネージ™の特徴

・売り場との徹底した連動

インストアサイネージ™による「動」の要素と、売り場のPOPや大量陳列といった「静」の要素を組み合わせ、販促効果を最大化します。

・音声付き動画による効果的な情報発信

売り場に合わせた映像や静止画のオリジナルコンテンツに加え、音声による店内一斉放送が可能です。（順次導入予定）店内の音声と連動して出来立ての惣菜をお知らせしたり、季節や催事に合わせた情報を配信したりすることが可能となります。お客様のニーズに合わせて適切なコンテンツを発信することで、より快適なお買い物環境を体験いただけます。

・実証された販売効果（事例）

　・焼き芋の出来立てオンデマンド放映：設置していない店舗に比べて売上が114％アップ。

　・メーカー共同事例（入浴剤）：サイネージ配信店舗において売上が前後比631％（非配信店は前後比407％）を記録。

（注釈）

※1…世帯視聴率換算の計算方法について（自社調べ）

本リリースにおける「世帯視聴率換算」は、以下の前提および手順に基づき算出しています。

・前提：トライアルおよび西友の店舗における「顧客数（※3）」は、家族連れであっても会計が1回であることから、原則として「世帯代表者」と定義。

・計算手順：

（1）サイネージ設置店舗群における1日あたりの合計客数（世帯数）（※3）を算出。

（2）総務省の調査（住民基本台帳に基づく人口・世帯数等）に基づき、対象エリア（首都圏または福岡県）の総世帯数を算出。

(3)「サイネージでリーチ可能な客数（※3）（1）」を「対象エリアの総世帯数（※3）（2）」で除し、世帯視聴率相当のリーチ率として算出。

※2…引用：青木幸弘(1989).『店頭研究と消費者行動分析―店舗内購買行動分析とその周辺　第２部 店舗内購買行動分析に関する既存研究のレビュー』.誠文堂新光社

※3…本リリースにおける顧客数は、実際に商品を購入し会計を行った購買客数を指す

＜株式会社トライアルホールディングス　会社概要＞

代表取締役社長：永田 洋幸

本社所在地 　 ：福岡市東区多の津1丁目12番2号

設立 ：2015年9月

売上高 ：8,038億円（2025年6月期）※グループ連結

URL ： https://trial-holdings.inc/