「メールとビジネスチャットツールの利用実態調査」働き方改革促進のカギは、社内メールの負荷軽減にあり
ビジネスシーンでの会社非公式チャットツール利用は53%、シャドーITへの危機感薄く
サイバーソリューションズ株式会社(所在地:東京都港区、代表取締役社長:秋田健太郎)は、2018年12月従業員数200人以上の企業で、主任クラス以上の会社員・経営者500名(有効回答500名)を対象とした、「メールとビジネスチャットツールの利用実態調査」を実施しました。
◆主な調査結果について◆
【調査の結果から】
今回の調査では、ビジネスにおける連絡手段は、チャットが一定の割合を占めるも、メールが依然として主体であることがわかりました。社内と社外のメールの利用内訳は社内が66%と高く、メールでの社内コミュニケーションを改善することで、業務効率化を大きく図れるといえます。また、働き方改革が叫ばれる中、業務効率を優先するあまり、会社非公式の無償のチャットサービスを利用したシャドーITが蔓延している状況が浮き彫りになりました。
サイバーソリューションズでは、全社員が利用するメールシステム「CYBERMAILΣ」「CyberMail」を基盤として動作する、メール一体型ビジネスチャット「CYBERCHAT」を2018年10月にリリースしています。メールアカウントをそのままチャットで使用できるので、全社導入においても管理者、ユーザーともに手間なく利用することができます。全ての社内メールを「CYBERCHAT」に置き換えることで、業務効率化とシャドーITへの対策ができるこれからのメールシステムの提案を更に加速させ、働き方改革の促進、企業の成長を支援してまいります。
※調査の詳細資料は https://www.cybersolutions.co.jp/report/20190226/ よりご覧いただけます
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<調査概要>
調 査 対 象: 全国、従業員数 200 名以上の企業に勤務する経営者・ 役員、及び係長・リーダークラス以上の役職者
調 査 方 法: インターネット調査
有効回答数 : 500
調 査 時 期: 2018年12月
※ 掲載されている情報は、発表日現在の情報です。最新の情報と異なる場合がありますので了承ください。
<調査担当>株式会社アスマーク
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<サイバーソリューションズ株式会社について>
また、ネットワーク分離における総務省ガイドラインに基づいて開発を行った、「CyberMail-ST」は多くの自治体様で導入された実績を持つメール無害化ソリューションとしてご好評いただいております。
日本の企業では珍しい独自のメールシステムの技術を有することにより、安全で快適な電子メール環境のトータルソリューションの提供を行っています。(※)富士キメラ総研※「2009~2018 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧」より
・会社名: サイバーソリューションズ株式会社
・設 立: 2000年1月
・代表者: 秋田 健太郎 (アキタ ケンタロウ)
・事業内容:ソフトウェアの企画/開発/販売/保守サポート、クラウド/ASP事業、WEBソリューションのコンサルティング及び開発
・URL : https://www.cybersolutions.co.jp/
・所在地: 〒108-0073 東京都港区三田3-13-16 三田43MTビル8階
・連絡先: Tel:03-6809-5858/ Fax:03-6809-5860
※記載されている内容は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
※記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
◇製品やサービスに関するお問合わせ
サイバーソリューションズ(株) 営業部
TEL:03-6809-5858(sales@cybersolutions.co.jp)
- メールは96%、電話は95%、ビジネスチャットツール33%の企業が導入、利用している
- メール社内外の連絡頻度の内訳は、社内が66%、社外が34%の割合
- 社内の連絡手段としてメールを使っている理由は、「使い慣れているから」が245名と最多
- メールに対する不満は「見てもらえたかがわからない」「作成に時間がかかる」
- ビジネスシーンのチャットの利用目的・期待することについての上位回答は、「スピーディーなコミュニケーション」が186名、「会議時間の短縮への期待」が104名、「複数人でのコミュニケーション」が101名の順
- 会社非公式の無償チャットの利用率は53%。シャドーITが半数以上の企業で蔓延
【調査の結果から】
今回の調査では、ビジネスにおける連絡手段は、チャットが一定の割合を占めるも、メールが依然として主体であることがわかりました。社内と社外のメールの利用内訳は社内が66%と高く、メールでの社内コミュニケーションを改善することで、業務効率化を大きく図れるといえます。また、働き方改革が叫ばれる中、業務効率を優先するあまり、会社非公式の無償のチャットサービスを利用したシャドーITが蔓延している状況が浮き彫りになりました。
サイバーソリューションズでは、全社員が利用するメールシステム「CYBERMAILΣ」「CyberMail」を基盤として動作する、メール一体型ビジネスチャット「CYBERCHAT」を2018年10月にリリースしています。メールアカウントをそのままチャットで使用できるので、全社導入においても管理者、ユーザーともに手間なく利用することができます。全ての社内メールを「CYBERCHAT」に置き換えることで、業務効率化とシャドーITへの対策ができるこれからのメールシステムの提案を更に加速させ、働き方改革の促進、企業の成長を支援してまいります。
※調査の詳細資料は https://www.cybersolutions.co.jp/report/20190226/ よりご覧いただけます
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<調査概要>
調 査 対 象: 全国、従業員数 200 名以上の企業に勤務する経営者・ 役員、及び係長・リーダークラス以上の役職者
調 査 方 法: インターネット調査
有効回答数 : 500
調 査 時 期: 2018年12月
※ 掲載されている情報は、発表日現在の情報です。最新の情報と異なる場合がありますので了承ください。
<調査担当>株式会社アスマーク
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<サイバーソリューションズ株式会社について>
電子メールソリューションの分野におきましては、国内で約 15,000 社以上の企業で利用されている高性能 Web メール機能搭載の統合型セキュア・メールサーバシステム「CyberMail」、内部統制・コンプライアンス対策として国内メーカー実績 NO.1(※)のメール監査・メールアーカイブシステム「MailBase」、未知のスパムも情報漏洩の脅威からも高い投資対効果でシャットアウトできるアンチスパムシステム「MailGates」を開発、販売しております。2009 年より自社の電子メールシステムの技術をクラウド・SaaS 型の「CYBERMAILΣ」として提供するサービス事業も開始しました。
また、ネットワーク分離における総務省ガイドラインに基づいて開発を行った、「CyberMail-ST」は多くの自治体様で導入された実績を持つメール無害化ソリューションとしてご好評いただいております。
日本の企業では珍しい独自のメールシステムの技術を有することにより、安全で快適な電子メール環境のトータルソリューションの提供を行っています。(※)富士キメラ総研※「2009~2018 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧」より
・会社名: サイバーソリューションズ株式会社
・設 立: 2000年1月
・代表者: 秋田 健太郎 (アキタ ケンタロウ)
・事業内容:ソフトウェアの企画/開発/販売/保守サポート、クラウド/ASP事業、WEBソリューションのコンサルティング及び開発
・URL : https://www.cybersolutions.co.jp/
・所在地: 〒108-0073 東京都港区三田3-13-16 三田43MTビル8階
・連絡先: Tel:03-6809-5858/ Fax:03-6809-5860
※記載されている内容は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
※記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
◇製品やサービスに関するお問合わせ
サイバーソリューションズ(株) 営業部
TEL:03-6809-5858(sales@cybersolutions.co.jp)
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