ローンディール、本間 浩輔氏が監修する上司のための1on1講座を9月より開講
越境学習経験者の上司を対象に、個人の経験を組織に還元する1on1スキル強化を支援
株式会社ローンディール（東京都港区、代表：原田未来）は、越境学習経験者を起点とした組織成長の加速を支援するため、新たな研修講座「越境者に伴走する上司のための1on1講座」を開講。当社が運営する越境プログラムの導入企業を中心に、9月より提供していくことを発表します。
⚫概要
ローンディールは、大企業に所属しながら一定期間ベンチャー企業に参画する「レンタル移籍」をはじめ３つの越境学習プログラムを提供しています。これまで大企業など100社、800名以上の越境に伴走し、人材育成・組織変革に取り組んで参りました。
一方で、越境した人材が自社に戻った際に、両者の間で経験に対する評価の違いやコミュニケーションの不足によってコンフリクトが生じ、越境学習経験者のモチベーション低下や学びが組織に還元されないという課題が存在すると捉えています。
その課題を乗り越える一つの手段として、上司を対象とした1on1講座を開講します。
本講座は、越境学習に特化することが特徴です。また日本企業における1on1の第一人者であり、ローンディールのアドバイザーでもある本間浩輔さんがプログラム監修および講師として携わります。
本講座を通してローンディールは個人の成長と組織の成長を紐づけ、ひいては多様な経験を積んだ人材の活躍を促進してまいります。
⚫講座の特徴
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越境学習を題材にしたプログラム：
越境学習経験者の社外での学びを意味づけします。さらに組織の目的と紐づけて活躍を促すコミュニケーション方法を学び実践します。 -
理論と実践の融合：
レクチャーとエクササイズを交互に実施します。1on1の理論を深く学び、ロールプレイを通して実践スキルを高めます。 -
他社のマネジメント層と共に学ぶ場：
越境者のマネジメントについて、複数企業の同じ悩みを持つ上司同士が切磋琢磨し、共に成長する場を提供します。
⚫対象者
・越境学習プログラムを経験したメンバーを部下にもつ上司および人事の方
※ローンディールが提供するプログラムの導入企業を優先。
※幣社プログラム以外で越境施策に取り組んでいる企業で、同様の課題・目的意識を持つ方の受講は応相談。
⚫️開催概要
日程：9/26(木)、10/18(金)、11/7(木)、11/28(木)、12/19(木)の全５回
時間：14時00分〜17時00分
会場：第1・5回目：リアル開催（日比谷もしくは表参道を予定）
第2〜4回はオンライン開催（ZOOMを予定）
参加人数：20名程度
費用：15万円（税別）
【関連情報】本間浩輔さんインタビュー
講座の開講にあたって「越境という取り組みをどう捉えているか」、「組織が越境施策を活かすにはどうすればよいか」といった点についてお話を伺いました。ぜひご覧ください。
⚫講師プロフィール：
■本間 浩輔（パーソル総合研究所取締役（社外）、立教大学大学院 経営学専攻リーダーシップ開発コース 客員教授ほか）
上司と部下が個々で対話をする「1on1」という手法を約10年前にヤフーで取り入れ、事業の成長に繋げることに取り組んできた第一人者。
1968年神奈川県生まれ。早稲田大学卒業後、野村総合研究所に入社。コンサルタントを経て、後にヤフーに買収されることになるスポーツナビ(現ワイズ・スポーツ)の創業に参画。2002年同社がヤフー傘下入りした後は、主にヤフースポーツのプロデューサーを担当。
2012年社長室ピープル・デベロップメント本部長、人
事担当執行役員、コーポレート管掌常務執行役員などを経て、2019年Zホールディングス執行役員、2022年退任。
神戸大学MBA、筑波大学大学院教育学専修(カウンセリング専攻)、同大学院体育学研究科(体育方法学)修了。
2023年7月よりローンディールのアドバイザー。
■笠間 陽子（株式会社ローンディール 最高顧客責任者）
三井不動産G(不動産流通業)に2008年新卒で入社し、都心コンサル営業、人事企画を経験。合併に伴う人事制度変更、評価、異動、昇格、管理職研修、働き方改革等を担当。業務を通じて、「人事制度だけで人は動かない、半径5m以内の関係性が最も重要」と痛感。2019.1より社内コミュニティを立ち上げ、所属組織・階層を越えた対話の場を創出。2021.8よりローンディールのミッション・ビジョンに共感し、個人・組織の成長を支援すべく参画。
本プレスリリースに関するお問合せ：
ローンディール笠間（info@loandeal.jp）
【株式会社ローンディールについて】
「越境」をコンセプトに、人材育成・イノベーション創出・キャリア自律等、企業の人事・組織課題に応じた複数のプログラムを展開しています。 創業事業である「レンタル移籍」は2015年9月にサービスを開始し、2024年4月現在、導入企業は日産自動車・経済産業省・野村證券など大企業76社、312名となっています。オープンイノベーションの仕掛けとしても注目され、2019年に内閣府が主催する第一回日本オープンイノベーション大賞において「選考委員会特別賞」を受賞。そのほか、ミドルマネジメント向けのオンライン他流試合「outsight（アウトサイト）」、業務時間の「20%」を活用しキャリア自律を促進する「side project」、個人を対象にしたプロジェクト立ち上げ支援プログラム「4th place lab」などを展開。
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