「BOTANIST」がLetroを活用して記事LPにレビュー掲載、記事LPから獲得LPへの遷移率1.15倍に改善
SaaSとデジタル人材で企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社(東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO:中村壮秀、プロダクトカンパニー プレジデント:村岡弥真人、証券コード:6081)は、株式会社Ⅰ-ne(大阪府大阪市、代表取締役社長:大西 洋平)が提供するボタニカルライフスタイルブランド「BOTANIST(ボタニスト)」に対し、当社の運用型UGC(※1)ソリューション「Letro(レトロ)」を活用して、潜在顧客へのアプローチの接点である記事LPにおける獲得成果向上のためにレビュー活用の支援を行いました。記事LPへのレビューの掲載により潜在顧客の購入意欲を喚起することで、記事LPから獲得LPへの遷移率が1.15倍に改善、施策成果の向上を実現しました。
サービス詳細ページ:https://service.aainc.co.jp/product/letro/
※ 1 「運用型UGC」は、訴求・SKU・展開チャネル毎のUGC生成から活用のサイクルを回しつづけることで顧客体験を最大化し、売上成果に繋げる運用モデル
株式会社Ⅰ-neは、2007年3月に設立されたビューティーテックカンパニーです。世界中の人を自社の商品を通じて幸せにする「Chain of Happiness」というミッションを掲げ、生活者のライフスタイルを豊かにすることを基軸に、主力商品であるヘアケアなどの「BOTANIST」、ヘアアイロンやドライヤーなどのミニマル美容家電ブランド「SALONIA(サロニア)」、さらには飲料や美容家電なども加え19ブランドを展開しています。
このような獲得LPでの成功を受け、さらなる新規獲得成果の向上のために獲得LPだけでなく、潜在顧客や購入検討層との接点となる他のページにもUGC・レビューの活用の幅を拡大させることで、複数の導線の相乗効果を狙うことを決定。第一弾として潜在顧客へのアプローチの接点である記事LPにレビューを掲載し、効果検証と改善を繰り返し行うことで潜在顧客の引き上げ率を高め、新規獲得件数の向上を目指していくことになりました。
※2 レビューの生成からサイト活用までをワンストップで支援する機能。 EC基幹システムとデータ連携をすることによって商品購入者に対して自動的にレビュー投稿を促すメッセージが送信されることで購入数に応じて継続的にレビューを生成し、サイト上に最適な形で掲載することができます。
今後は、記事LPに最適なレビューの生成や、効果に基づき迅速かつ継続的な運用を行うことで、ターゲットに合わせたレビューによる訴求効果を高め、更なる成果向上を目指していく予定です。
「Letro」では、今後もあらゆるマーケティング施策において"ユーザーファースト"なクリエイティブを実現するべく機能の開発・拡充に努め、企業のマーケティング成果向上に貢献してまいります。
<ダイレクトマーケティング特化型UGC活用ソリューション「Letro」とは>
「Letro」は、企業のダイレクトマーケティング施策へのUGC活用を支援することで、売上成果向上につながる国内No.1「UGC活用ツール」(※3)です。食品や化粧品の大手通販メーカーをはじめとする多数企業の売上成果向上を実現しており、化粧品通販売上高ランキングトップ25社のうち半数以上の企業でLetroが利用されるなど、高い評価を得ています。
※3 株式会社ショッパーズアイ調べ(2020.12.8〜10) 調査対象:(1)通販事業運営企業278名(2)マーケティング/販促/デジタル販促/広告部門所属791名
<アライドアーキテクツ株式会社 会社概要>
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSツールやSNS活用、デジタル人材(※4)などによって企業のマーケティングDX(※5)を支援しています。
※4 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材(SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等)を指します。
※5 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材※によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。
* 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
サービス詳細ページ:https://service.aainc.co.jp/product/letro/
※ 1 「運用型UGC」は、訴求・SKU・展開チャネル毎のUGC生成から活用のサイクルを回しつづけることで顧客体験を最大化し、売上成果に繋げる運用モデル
株式会社Ⅰ-neは、2007年3月に設立されたビューティーテックカンパニーです。世界中の人を自社の商品を通じて幸せにする「Chain of Happiness」というミッションを掲げ、生活者のライフスタイルを豊かにすることを基軸に、主力商品であるヘアケアなどの「BOTANIST」、ヘアアイロンやドライヤーなどのミニマル美容家電ブランド「SALONIA(サロニア)」、さらには飲料や美容家電なども加え19ブランドを展開しています。
導入目的: ・UGC、レビューの活用の幅を獲得LP以外にも拡大させることで、さらなる新規顧客獲得の成果を向上させたい |
↓↓ Letroを導入 ↓↓
成果: ・記事LPに商品購入者によって生成されたレビューを最適な形で掲載 ・記事LPに流入した潜在顧客の獲得LPへの遷移率が1.15倍に改善 |
- Letro活用の背景
このような獲得LPでの成功を受け、さらなる新規獲得成果の向上のために獲得LPだけでなく、潜在顧客や購入検討層との接点となる他のページにもUGC・レビューの活用の幅を拡大させることで、複数の導線の相乗効果を狙うことを決定。第一弾として潜在顧客へのアプローチの接点である記事LPにレビューを掲載し、効果検証と改善を繰り返し行うことで潜在顧客の引き上げ率を高め、新規獲得件数の向上を目指していくことになりました。
- 記事LPから獲得LPへの遷移率1.15倍に改善、記事LPでもレビューの活用で成果向上を実現
※2 レビューの生成からサイト活用までをワンストップで支援する機能。 EC基幹システムとデータ連携をすることによって商品購入者に対して自動的にレビュー投稿を促すメッセージが送信されることで購入数に応じて継続的にレビューを生成し、サイト上に最適な形で掲載することができます。
実際に商品を購入した人から発信される満足度の星評価や、具体的な使用感・使用後の変化など、信憑性の高い情報を掲載することで、潜在層に対して自然な形で興味関心を高める情報を提供することができるようになりました。その結果、記事LPから獲得LPへの遷移率が1.15倍に改善。獲得LPに加え、記事LPでも施策成果の向上ができたことで更なる新規獲得効率の改善を実現しました。
今後は、記事LPに最適なレビューの生成や、効果に基づき迅速かつ継続的な運用を行うことで、ターゲットに合わせたレビューによる訴求効果を高め、更なる成果向上を目指していく予定です。
「Letro」では、今後もあらゆるマーケティング施策において"ユーザーファースト"なクリエイティブを実現するべく機能の開発・拡充に努め、企業のマーケティング成果向上に貢献してまいります。
<ダイレクトマーケティング特化型UGC活用ソリューション「Letro」とは>
「Letro」は、企業のダイレクトマーケティング施策へのUGC活用を支援することで、売上成果向上につながる国内No.1「UGC活用ツール」(※3)です。食品や化粧品の大手通販メーカーをはじめとする多数企業の売上成果向上を実現しており、化粧品通販売上高ランキングトップ25社のうち半数以上の企業でLetroが利用されるなど、高い評価を得ています。
※3 株式会社ショッパーズアイ調べ(2020.12.8〜10) 調査対象:(1)通販事業運営企業278名(2)マーケティング/販促/デジタル販促/広告部門所属791名
<アライドアーキテクツ株式会社 会社概要>
代表者 | 代表取締役社長 CEO 中村壮秀 |
所在地 | 東京都渋谷区恵比寿一丁目19-15 ウノサワ東急ビル4階 |
URL | https://www.aainc.co.jp |
設立 | 2005年8月30日 |
事業内容 | マーケティングDX支援事業 |
<アライドアーキテクツ・グループとは>
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSツールやSNS活用、デジタル人材(※4)などによって企業のマーケティングDX(※5)を支援しています。
※4 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材(SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等)を指します。
※5 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材※によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。
* 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
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