「第7回日経スマートワーク経営調査」にて、4回目の3星に認定

マクセルグループのスマートワークへの取り組みが評価される

　マクセル株式会社(以下、マクセル)は、働き方改革を通じて生産性革命に挑む先進企業を選定する「第7回日経スマートワーク経営調査」において、3星に認定されました。2019年、2020年、2021年および今回2023年の認定で4回目の3星取得となります。

　

　本調査は2017年から日本経済新聞社が実施しているもので、全国の上場企業と有力非上場企業を対象とし、多様で柔軟な働き方の実現、新規事業などを生み出す体制、市場を開拓する力の3要素によって組織のパフォーマンスを最大化させる取り組みを「スマートワーク経営」と定義し、星5段階で評価されます。

　

　今回の調査では、特に新事業・新技術への投資や推進体制、社外との連携などを測る「イノベーション力」および、エンゲージメント、ワークライフバランス、多様で柔軟な働き方やダイバーシティの推進、人材への投資など、人材の確保や定着と流動性を測る「人材活用力」が評価されました。

　マクセルでは、誰もが活躍できる会社・職場づくりに向けたボトムアップ活動であるM-Wingプロジェクトを通じ、異なる価値観、感性、経験を有する多様な人財がモチベーションを維持しながら活躍できる会社づくりを目的に活動を進めています。

　今後ますます重要となる脱炭素社会の実現、ダイバーシティの推進、さらに実効性の高いガバナンス体制などを実現するために、一人ひとりが生き生きと仕事ができるさまざまな制度・施策を取り入れ、すべてのステークホルダーの満足度向上に努めていきます。

　マクセルは、今後も「人材活用力」「イノベーション力」を基盤に、「市場開拓力」を強化し、持続的に成長する企業をめざします。   

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