オンライン医療相談8,928件の解析ー2020年緊急事態宣言下の小児科オンラインには「感染症以外の相談」が多く寄せられた

新型コロナ流行初期に、小児遠隔健康医療相談に寄せられた相談の傾向について

株式会社Kids Public（所在地：東京都千代田区　代表/小児科医 橋本直也）は、2021年4月に行われた第124回日本小児科学会学術集会において学術発表を行いました（発表者：小児科医 布施田泰之）。同社が運営する、スマートフォンから小児科医に相談ができる遠隔健康医療相談サービス「小児科オンライン」に2018-2020年の1-5月年に寄せられた相談8,927件を解析したものです。解析結果では、緊急事態宣言下（2020年）のオンライン医療相談では2018、2019年と比較し有意に「感染症に関わる相談」の割合が低く、コロナ禍という新興感染症流行下においてむしろ「感染症以外の相談」が目立ったことが示されました。

■コロナ禍では有意に「感染症に関わる相談」の割合が低下
2018年, 2019年の4,5月に「小児科オンライン」に寄せられた相談のうち、「発熱」「せき・はな」などの「感染症に関わる相談」の割合はそれぞれ25%と29%でした。一方、2020年4,5月では、16%と、 有意に低くなっていました*。

本解析結果は、2021年4月に行われた第124回日本小児科学会学術集会において発表しました。


■「成長・発達」などの相談割合が上昇
2020年4,5月の相談の中で割合が上がった「感染症以外の相談」には、「成長・発達」「栄養・食事」「育児相談」などが含まれており、新型コロナウイルスという新興感染症流行下において、「感染症に関わる相談」そのものよりも、外出自粛や育児相談イベントの延期など、やむを得ず人々の繋がりを寸断せざるを得なかった社会の中で取り残された発達や育児の不安をオンラインで小児科医に相談したいニーズが増した可能性が考えられました。


■1-3月vs4,5月の傾向も逆転
例年4,5月は保育園デビューなどもあり、1-3月と比較して「感染症に関わる相談」が占める割合が上昇するのですが、2020年の緊急事態宣言下ではこれが逆転する結果となりました（2018年1-3月vs4,5月：24%vs25%, 2019年1-3月vs4,5月：25%vs29%, 2020年1-3月vs4,5月：21%vs16%）。
今回得られた知見も活かし、株式会社Kids Publicはオンラインで小児科医・産婦人科医・助産師と各家庭を繋げることで、新型コロナウイルス流行下、ポストコロナ時代の子育てをサポートし、引き続き、不安の解消に努めてまいります。

*「感染症に関連する相談」と「感染症以外の相談」の二値を結果変数、相談年を説明変数、児の性別、児の年齢、通信手段を共変量として調整した多重ロジスティック回帰分析の結果、2018年4,5月をReferenceとしたとき、2020年4,5月ではオッズ比0.52 (95%信頼区間0.42-0.64, P値<0.001)と有意に小さかった。


■Kids Public代表 小児科医 橋本直也 コメント
不幸中の幸いにして、子どもたちの新型コロナウイルス感染症は、ほとんどが軽症です。一方、外出自粛など、さまざまな生活の変化が子どもたちや子育て家庭に大きな影響を与えました。日本小児科学会も「小児のコロナウイルス感染症2019（COVID-19）に関する医学的知見の現状」において、「教育・保育・療育・医療福祉施設等の閉鎖や大人（養育者）のストレスが小児の心身に影響を及ぼしており、COVID-19流行による周りの環境変化に関連した健康被害が問題となっている。
」としています。こうした、新興感染症流行下で生まれた「感染症以外の相談」に対応するセーフティネットの重要性を感じると同時に、オンライン相談であればその不安にリーチできる、と今回の研究結果は示唆を与えました。長引くコロナ禍における子どもたちの心や保護者のストレスが心配です。小児科オンラインは、オンラインで小児科医と家庭を繋ぎ、私たちなりの方法で、これからも全力サポートしていきたいと思います。




《参考資料》
■コロナ禍で注目が高まっているオンライン医療相談
新型コロナウイルス感染症流行の影響下において、オンラインを活用した医療相談は注目を集めています。
外出がままならず、家庭内で様々なストレスを抱えることの多い状況で、自宅からスマートフォンを通して妊娠・出産・子育てを支える専門家に繋がるセーフティネットを提供することは、ウィズ/ポストコロナ時代でより重要な役割を果たします。
「産婦人科オンライン」「小児科オンライン」は、産婦人科・小児科領域のオンライン医療相談を行うに留まらず、下記の役割で貢献しております。

• 保護者に対面でのサポートが必要と判断した場合は自治体へ適切に情報連携し、オンラインだけでは閉じない、包括的な母子保健施策として貢献
• 新型コロナウイルス感染に関する医療相談
• 外出機会が減少する中で蓄積される育児ストレスへの相談対応
• 親子サロンの中止などにより減少した対面育児サポートの補完

■ スマホで相談「産婦人科オンライン」「小児科オンライン」
産婦人科オンライン（https://obstetrics.jp）・小児科オンライン（https://syounika.jp）の提供するサービスは下記の通りです。様々なオンラインサービスを提供することで、多様なニーズを満たします。

• 24時間365日、利用者からいつでもメッセージを送ることができ、24時間以内に医療者から返信が送られてくる一問一答形式のサービス「いつでも相談」
• 平日の18時～22時の間、10分間の予約制で産婦人科医、小児科医、助産師に相談できる「夜間相談」
• 公式LINEアカウントやメールマガジンでの医療記事「産婦人科オンラインジャーナル」「小児科オンラインジャーナル」の定期配信
• 授乳、育児に関する動画ライブ配信 （YouTubeで気軽に閲覧可能）

相談サービス（いつでも相談、夜間医療相談）では、下記など保護者自身の心身の悩みから子どもの健康・子育ての悩みまで幅広い相談に専門の医師・助産師が対応します。

• 妊娠中の食事や服薬について教えて欲しい。
• 子どもの湿疹が続いている。家でできるケアは？
• うまく授乳ができず、乳腺炎になってしまった。対応を相談したい。
• 離乳食が進まなくて悩んでいる。

その他、病院に行くほどではなくても、妊婦や子どもの保護者からしてみると心配の種となっているような些細な悩み・不安にも寄り添い、子どもと女性の健康を支えていきます。
※本サービスは遠隔健康医療相談サービスであり、医療行為ではありません。診断や薬の処方はできません。




■お問い合わせ先
株式会社Kids Public　広報室（担当：川畑）
https://kids-public.co.jp/
所在地：東京都千代田区神田小川町1-8-14 神田新宮嶋ビル4階
TEL：[phone]
E-Mail：[e-mail]
設立日：2015年12月28日
代表者：代表取締役社長 橋本 直也（小児科医）
事業内容：「子育てにおいて誰も孤立しない社会の実現」を理念として、インターネットを通じて子どもの健康や子育てに寄り添う。
遠隔健康医療相談サービス「小児科オンライン」（https://syounika.jp/）「産婦人科オンライン」（https://obstetrics.jp）及び医療メディア「小児科オンラインジャーナル」（https://journal.syounika.jp/）「産婦人科オンラインジャーナル」（https://journal.obstetrics.jp/）を提供。
提供サービス：
【遠隔健康医療相談サービス】
「小児科オンライン」https://syounika.jp/
「産婦人科オンライン」https://obstetrics.jp
【医療メディア】
「小児科オンラインジャーナル」https://journal.syounika.jp/
「産婦人科オンラインジャーナル」https://journal.obstetrics.jp/