2023年社長年頭挨拶(要旨)
知ることから世界を変え、社会課題解決に貢献しよう
当社社長 飯泉 孝 による日立ハイテクグループ従業員向け「2023年年頭挨拶(要旨)」を下記の通りお知らせいたします。
全世界の日立ハイテクグループの皆さん、明けましておめでとうございます。
昨年は、コロナによるロックダウンや地政学的な問題により、世界的な部品・原材料不足が発生するなど、厳しい事業環境の中でスタートした2024中期経営計画(以下、2024中計)でしたが、皆さんの多大なる尽力により、コロナ影響から回復基調に転じた需要に応えることができました。今後も先行きが不透明な事業環境は続きますが、変化に備え、変化には柔軟に対応し、2024中計初年度を最高の形で終われるよう、それぞれの目標達成に向けて取り組んでほしいと思います。
昨年、私は国内外さまざまな拠点に赴き、従業員の皆さんと直接対話をしました。各地でお願いしたのは、それぞれの地域にいる皆さんがHitachi High-Tech SPIRITを発揮し、主体となって身近な地域社会やお客さまの課題解決に貢献してほしいということです。日立ハイテクグループは世界各地に拠点がありますが、各地域の課題をよく知るのは、そこで生活し、働く従業員の皆さんです。それぞれの場所で皆さんが必要だと思うこと、なすべきことを考え、他部門も巻き込み、連携して課題解決に努めてほしいと思います。
そのためにも、今年度から各地域が既存事業強化と新事業創生にスピーディーにチャレンジできる体制を整えました。それぞれの課題は複雑につながっており、一つの地域だけで解決できるものではありませんが、各地域の市場環境や方針を理解し、日立ハイテクグループが一体となって取り組んでいく必要があります。
現在、全社で取り組んでいるデジタルトランスフォーメーション(DX)やダイバーシティ・マネジメントも、グループ全体がグローバルに課題解決していく必要があります。あらゆる情報をデジタルで一元管理し、変化に柔軟に対応できる経営基盤をつくること。多様な人財の力を結集し、複雑な課題解決に取り組んでいくこと。それが将来に向けて事業を展開していく土台となります。
複雑で変化の激しい世の中で重要になるのが、日立ハイテクグループの強みである「見る・測る・分析する」力です。見えないものを見えるようにする。わからないものをわかるようにしていく。正しく知ることが課題解決の起点になります。「見る・測る・分析する」力を生かし、知ることから世界を変えていきましょう。そして、広く社会やお客さまの課題解決に貢献していきましょう。
昨年は、コロナによるロックダウンや地政学的な問題により、世界的な部品・原材料不足が発生するなど、厳しい事業環境の中でスタートした2024中期経営計画(以下、2024中計)でしたが、皆さんの多大なる尽力により、コロナ影響から回復基調に転じた需要に応えることができました。今後も先行きが不透明な事業環境は続きますが、変化に備え、変化には柔軟に対応し、2024中計初年度を最高の形で終われるよう、それぞれの目標達成に向けて取り組んでほしいと思います。
昨年、私は国内外さまざまな拠点に赴き、従業員の皆さんと直接対話をしました。各地でお願いしたのは、それぞれの地域にいる皆さんがHitachi High-Tech SPIRITを発揮し、主体となって身近な地域社会やお客さまの課題解決に貢献してほしいということです。日立ハイテクグループは世界各地に拠点がありますが、各地域の課題をよく知るのは、そこで生活し、働く従業員の皆さんです。それぞれの場所で皆さんが必要だと思うこと、なすべきことを考え、他部門も巻き込み、連携して課題解決に努めてほしいと思います。
そのためにも、今年度から各地域が既存事業強化と新事業創生にスピーディーにチャレンジできる体制を整えました。それぞれの課題は複雑につながっており、一つの地域だけで解決できるものではありませんが、各地域の市場環境や方針を理解し、日立ハイテクグループが一体となって取り組んでいく必要があります。
現在、全社で取り組んでいるデジタルトランスフォーメーション(DX)やダイバーシティ・マネジメントも、グループ全体がグローバルに課題解決していく必要があります。あらゆる情報をデジタルで一元管理し、変化に柔軟に対応できる経営基盤をつくること。多様な人財の力を結集し、複雑な課題解決に取り組んでいくこと。それが将来に向けて事業を展開していく土台となります。
複雑で変化の激しい世の中で重要になるのが、日立ハイテクグループの強みである「見る・測る・分析する」力です。見えないものを見えるようにする。わからないものをわかるようにしていく。正しく知ることが課題解決の起点になります。「見る・測る・分析する」力を生かし、知ることから世界を変えていきましょう。そして、広く社会やお客さまの課題解決に貢献していきましょう。