午前10時の「集中時間」導入で残業やミーティング時間を大幅削減午後への追加も更なる生産性向上の期待

株式会社日本デザイン(本社:東京都豊島区、代表:大坪拓摩(おおつぼ・たくま、以下自社))は、7月に開始した集中時間について8月に実施したアンケートの結果(参考リリース:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000083.000039136.html)をふまえ、社員の要望が強かった午後の時間にも集中時間を設けることを決定しました。午後の集中時間は10月から試験的に取り入れられ、15:00~16:00の1時間は原則MTGや社員同士の会話、食事を控え、個人の作業や業務にあてる時間としています。

  • 風通しの良いワンフロアだからこその課題
自社のオフィスは、ビルの2階部分のみを使用したワンフロアオフィスです。社員全員の顔を見ることができ、コミュニケーションも活発に行えるというメリットもある一方で、常に人の話し声がして集中できないという問題もありました。
「ミーティングがすぐ隣で行われていて、制作作業が進まない」
「後輩が頻繁に質問に来て、自分の仕事ができない」
自社ではこれまで、コミュニケーションが取りやすいオフィスだからこそ、仕事の生産性に重要な「集中できる」環境が整っていませんでした。
  • 7月に「集中時間制度」を初導入、10月には午後にも導入を開始
オフィスでは作業がうまく進まないという社員の声に応え、7月から開始されたのが集中時間制度。
集中時間制度とは、毎日午前10時から11時までの1時間を「集中時間」とし、全員が個人の作業を進めるという制度です。集中時間中はミーティングや会話、食事休憩は原則禁止。社外とのミーティングもその時間帯はなるべく避けるようにルールを設け、外せないものは別室で行うなど、社員が集中できる環境の確保を徹底しました。
社員それぞれが自分の業務を1人で進める「集中時間」を実施した結果、生産性が上がったと社内では大好評。8月にとったアンケートでは、社内満足度が95%を超える結果となりました。
そして今回、社員の好評や実際に生産性が向上したことを受けて、午後3時から4時までの1時間の枠にも新たに集中時間を設置。
午前と午後に1時間ずつ集中時間を設けることで、社員の成果アップとよりよい働き方の実現を目指します。

  • 「集中時間」実施の成果
集中時間を実施したことによる成果として、以下のような社員の声があります。
・これまでは多いときで週に3日ほど、仕事が終わらず残業をしていたのですが、集中時間導入後はほとんど定時に終わるようになりました
・ミーティングが多くなかなか個人タスクの作業をする時間がなかったが、今では集中時間に作業ができるので仕事が早く終わる
・今までは2時間も続いていたミーティングが集中時間に被らないようにと効率的になり、1時間で終わるようになりました
・「この仕事は集中時間内に終わらせよう」など、1つの目安ができ、1時間半かかっていた仕事が1時間でできるようになった
・作業中に話しかけられると集中が切れるので困っていたが、集中時間なら好きなだけ作業に没頭できてありがたい

 

  • 今後の展望
株式会社日本デザインは、従来の働き方にとらわれないワークスタイルへの改革を通して、今後も幸せな生き方、働き方ができる日本人を増やすための活動を行って参ります。
  • 会社概要
会社名  : 株式会社日本デザイン
ミッション: 日本人の生き方・働き方をより幸せに変え、より良い日本をデザインする
所在地  : 東京都豊島区東池袋1-35-3 池袋センタービル2F
設立   : 2013年2月18日
代表取締役: 大坪拓摩
事業内容 : WEBマーケティング、WEBプロデュース、コンサルティング
       WEBデザインスクール   https://design-school.online/
       WEBライティングスクール https://writer-college.jp/
       映像編集スクール      https://movie-academy.jp/
       プログラミングスクール、写真スクールなど
URL   : https://japan-design.jp
※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります。

メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。
※内容はプレスリリースにより異なります。

  1. プレスリリース >
  2. 株式会社日本デザイン >
  3. 午前10時の「集中時間」導入で残業やミーティング時間を大幅削減午後への追加も更なる生産性向上の期待