パーソル総合研究所が1万人を対象に「仕事を通じた成長」に関する実態調査を実施
~「成長実感」は「成長志向」の3倍、組織のパフォーマンスに影響~
総合人材サービス、パーソルグループの総合研究機関である株式会社パーソル総合研究所(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:渋谷和久、以下パーソル総合研究所)は、1万人を対象とした「仕事を通じた成長」に関する実態調査を実施いたしましたので、結果をお知らせします。
生産年齢人口の減少による人手不足や働き方改革の推進により、働く人ひとりひとりが成長し、生産性を向上させる施策に注目が集まっています。このような状況の中で、パーソル総合研究所では、働く人の成長に対する意識や志向に関する大規模な定点調査を実施しました。あらゆる雇用形態・業職種を対象とした1万人の大規模調査はパーソル総合研究所初の試みです。
生産年齢人口の減少による人手不足や働き方改革の推進により、働く人ひとりひとりが成長し、生産性を向上させる施策に注目が集まっています。このような状況の中で、パーソル総合研究所では、働く人の成長に対する意識や志向に関する大規模な定点調査を実施しました。あらゆる雇用形態・業職種を対象とした1万人の大規模調査はパーソル総合研究所初の試みです。
※調査結果の詳細はこちらをご覧ください
特設サイト:https://rc.persol-group.co.jp/pgs2017/
■調査概要
内容:働く1万人成長実態調査
調査方式:インターネット調査
対象者:全国の有職者(雇用形態問わず) 10,000人(男女15-69歳)
※年齢×性別×雇用形態 は国勢調査の分布に従う
調査項目:所属する組織の状況、個人の働き方(勤務制度、残業時間、就業満足度など)、自己啓発活動の状況、上司マネジメントの実態、転職状況、仕事を通じた成長について、などの57問
調査時期:2017年3月末
■調査結果①:成長している「実感」は、成長を重要だと思う「志向」の3倍、組織のパフォーマンスに影響
就業者が仕事を通じた成長を「重要だと思うか」=「志向」、「実感しているか」=「実感」について調査したところ、就業者全体の78.2%が成長を重要だと思っている一方で、成長を実感している人は49.4%とかい離のある結果となりました。
成長「実感」は、「(その会社で)働き続けたい気持ち」にも強く影響し、「(他社へ)転職したい気持ち」にマイナスの影響をもたらすことから、リテンションにも効果的であることが推察されました。
■調査結果②:成長実感の高い職種1位はマーケティング職 営業関連職種が上位を独占
上記のとおり仕事の重要な要素にポジティブな影響を与える成長「実感」について、職種による差異を調査したところ、最も成長「実感」が高い職種は「マーケティング」の64.6%でした。次いで、「法人営業(ルートセールス)」64.5%、「海外営業」64.0%となっており、営業関連の職種が3位までを独占する結果となりました。
一方、成長への「実感」が低かったのは、「サポートエンジニア」23.7%、「プログラマー」30.0%、「システムエンジニア(SE)/ネットワークエンジニア」45.1%などのIT関連職や、「生産管理」42.4%、「研究・開発・設計」46.8%などの技術職でした。
成長「実感」が得られる仕事については、会社もしくはお客様にとっての重要性を感じやすい仕事(タスク重要性)であること、様々な能力や経験(技能多様性)により、自分の判断で仕事を進めることができる(自律性)こと、自分の仕事の成果を知ることができること(フィードバック)が共通の特徴として挙げられます。
この他にも、日本人の5つの成長タイプや各タイプに合わせた成長を促すマネジメントなど、働く人の仕事を通じた成長に関するさまざまな調査を実施しています。詳細は特設サイトをご覧ください。
特設サイト:https://rc.persol-group.co.jp/pgs2017/
パーソルグループでは、グループビジョン「人と組織の成長創造インフラへ」を掲げ、働く人の成長を支援するとともに、組織の成長に貢献する幅広いサービスの提供を目指しています。グループの新たな知見として本調査結果を活かすことで、グループビジョンのさらなる実現に取り組んでまいります。
■「パーソル総合研究所」について<http://rc.persol-group.co.jp/>
パーソルグループの総合研究機関として、調査・研究、コンサルティングサービス、人事関連サービスの提供を通して、働く人と組織の持続的な成長をサポートしています。
■「PERSOL(パーソル)」について<https://www.persol-group.co.jp/>
パーソルは、2016年7月に誕生した新たなブランドです。ブランド名の由来は、「人は仕事を通じて成長し(PERSON)、社会の課題を解決していく(SOLUTION)」。働く人の成長を支援し、輝く未来を目指したいという想いが込められています。パーソルグループは、人材派遣のパーソルテンプスタッフ、人材紹介や求人広告のパーソルキャリアをはじめとし、ITアウトソーシング、設計開発にいたるまで、国内外90社を超える幅広い企業群で構成されています。グループのビジョンである「人と組織の成長創造インフラへ」を実現するために、労働・雇用の課題の解決に総合的に取り組んでいます。
特設サイト:https://rc.persol-group.co.jp/pgs2017/
■調査概要
内容:働く1万人成長実態調査
調査方式:インターネット調査
対象者:全国の有職者(雇用形態問わず) 10,000人(男女15-69歳)
※年齢×性別×雇用形態 は国勢調査の分布に従う
調査項目:所属する組織の状況、個人の働き方(勤務制度、残業時間、就業満足度など)、自己啓発活動の状況、上司マネジメントの実態、転職状況、仕事を通じた成長について、などの57問
調査時期:2017年3月末
■調査結果①:成長している「実感」は、成長を重要だと思う「志向」の3倍、組織のパフォーマンスに影響
就業者が仕事を通じた成長を「重要だと思うか」=「志向」、「実感しているか」=「実感」について調査したところ、就業者全体の78.2%が成長を重要だと思っている一方で、成長を実感している人は49.4%とかい離のある結果となりました。
さらに、重回帰分析を用いて働く人1万人の成長に対する「志向」と「実感」について仕事への影響度を調査したところ、成長している「実感」は成長を重要だと思う「志向」よりも、「仕事への意欲」「就業満足度」「組織のパフォーマンス」といった仕事の重要な要素にポジティブな影響を与えることが明らかになりました。組織の目標達成の度合いを示す「組織のパフォーマンス」では約3倍の効果の差が生じます。
成長「実感」は、「(その会社で)働き続けたい気持ち」にも強く影響し、「(他社へ)転職したい気持ち」にマイナスの影響をもたらすことから、リテンションにも効果的であることが推察されました。
■調査結果②:成長実感の高い職種1位はマーケティング職 営業関連職種が上位を独占
上記のとおり仕事の重要な要素にポジティブな影響を与える成長「実感」について、職種による差異を調査したところ、最も成長「実感」が高い職種は「マーケティング」の64.6%でした。次いで、「法人営業(ルートセールス)」64.5%、「海外営業」64.0%となっており、営業関連の職種が3位までを独占する結果となりました。
一方、成長への「実感」が低かったのは、「サポートエンジニア」23.7%、「プログラマー」30.0%、「システムエンジニア(SE)/ネットワークエンジニア」45.1%などのIT関連職や、「生産管理」42.4%、「研究・開発・設計」46.8%などの技術職でした。
成長「実感」が得られる仕事については、会社もしくはお客様にとっての重要性を感じやすい仕事(タスク重要性)であること、様々な能力や経験(技能多様性)により、自分の判断で仕事を進めることができる(自律性)こと、自分の仕事の成果を知ることができること(フィードバック)が共通の特徴として挙げられます。
31職種における上位10位
この他にも、日本人の5つの成長タイプや各タイプに合わせた成長を促すマネジメントなど、働く人の仕事を通じた成長に関するさまざまな調査を実施しています。詳細は特設サイトをご覧ください。
特設サイト:https://rc.persol-group.co.jp/pgs2017/
パーソルグループでは、グループビジョン「人と組織の成長創造インフラへ」を掲げ、働く人の成長を支援するとともに、組織の成長に貢献する幅広いサービスの提供を目指しています。グループの新たな知見として本調査結果を活かすことで、グループビジョンのさらなる実現に取り組んでまいります。
■「パーソル総合研究所」について<http://rc.persol-group.co.jp/>
パーソルグループの総合研究機関として、調査・研究、コンサルティングサービス、人事関連サービスの提供を通して、働く人と組織の持続的な成長をサポートしています。
■「PERSOL(パーソル)」について<https://www.persol-group.co.jp/>
パーソルは、2016年7月に誕生した新たなブランドです。ブランド名の由来は、「人は仕事を通じて成長し(PERSON)、社会の課題を解決していく(SOLUTION)」。働く人の成長を支援し、輝く未来を目指したいという想いが込められています。パーソルグループは、人材派遣のパーソルテンプスタッフ、人材紹介や求人広告のパーソルキャリアをはじめとし、ITアウトソーシング、設計開発にいたるまで、国内外90社を超える幅広い企業群で構成されています。グループのビジョンである「人と組織の成長創造インフラへ」を実現するために、労働・雇用の課題の解決に総合的に取り組んでいます。
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